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ワイモバイルが中高生、とりわけ中学生をターゲットにした学割を打ち出した。格安通信の王者が動いたことで、今後、中学生の取り込みが注目されそうだ。そうしたなかで、MMDLaboが8日に公表した中高生の通信利用実態調査の結果は興味深いものとなる。

MMDLaboが公表した調査結果は、同社運営元のMMD研究所とテスティーが共同で行なったもの。中高生1147人を対象に実施しており、OS別のスマートフォンの所有率や契約プランなどについて調べたものとなる。

所有端末については、女子高生の69%がiPhone、男子校生は51.3%がAndroidスマートフォンを所有し、男女に違いが見えられた。中学生でも女子中学生よりも男子中学生のほうがAndroidスマートフォンの所有割合が多かった。

契約しているデータ通信容量は、中学生は「1〜3GB」が最多で19.2%、次いで「4〜6GB」が16.1%、「7〜9GB」が7.7%だった。高校生も「1〜3GB」が最多で20.3%、次いで「4〜6GB」が17.5%、「10〜20GB」が15.0%だった。

契約プランにおける家族とのシェアの可否については、中学生の27.1%、高校生の36.3%がシェアしていると回答。シェアする相手は中学生、高校生ともに母、父、兄弟姉妹の順に続いた。

現在、大手キャリアからMVNOやサブブランドといった格安通信へと利用者が流れる構図となっているが、中学生をメインターゲットに学割を打ち出した格安通信事業者の王者となるワイモバイルを筆頭に、MVNOを含め、中学生の取り込みが盛んになることも予測される。もはや高校生の多くがスマートフォンを所有しており、ターゲットとすべきは中学生というわけだ。

そうしたなかで、契約プランにおけるデータ通信容量やデータシェアの相手は、各社がどういったプロモーションを打ち出し、取り込もうとするのかを知るヒントともなる。仮に40-50代女性をターゲットにしたプロモーションであっても、データシェアの相手となる中高生の取り込みを狙ったとなるかもしれない。今後はこうしたデータを含め、各社の戦略をみていくことが必要になりそうだ。