空自の次期主力戦闘機として導入の進むF-35Aですが、その選定過程には、ほかにも候補機が挙がっていました。どんな戦闘機だったのでしょうか。

空自の次期戦闘機を選定する「F-X」

 航空自衛隊は、新型戦闘機としてアメリカのロッキード・マーチン社からF-35Aを導入することを決定、先ごろ国産機も完成し、2017年11月現在、本格的な配備も間近となっています。


第4次F-Xで選定された航空自衛隊のF-35A「ライトニングII」(画像:ロッキード・マーチン)。

 これまでも、新しい戦闘機を導入する計画F-X(Fighter-eXperimentalの略)において、ヨーロッパ製の戦闘機が候補に上がりましたが、結果的にアメリカ製を導入しています。1950年代終盤の第1次ではロッキードのF-104、1960年代終盤の第2次ではマクダネルダグラスのF-4、1970年代中盤の第3次では同じくマクダネルダグラスのF-15が選ばれています。


第1次F-Xで選定されたロッキードF-104(2017年、石津祐介撮影)。

 F-4EJは1971(昭和46)年に導入されすでに半世紀近くが経ち、何度も近代改修が進められてきましたが、1990年代後半には後継機種が検討され始めます。F-4EJは2008(平成20)年に退役が始まり、防衛省は2011(平成23)年にF-Xの導入計画を進め、候補にはロッキード・マーチンのF-22A「ラプター」とF-35、ボーイングのF/A-18E/F「スーパーホーネット」とF-15FX、ダッソー社(フランス)の「ラファール」、欧州共同開発のユーロファイター「タイフーン」と、それぞれ6機種が選ばれました。

 専守防衛を掲げる自衛隊にとって、仮想敵国に対して性能的に優位となる戦闘機を導入することは防衛上の抑止力ともなるため、これまでアメリカ製の最新鋭戦闘機を導入した経緯があり、またF-4EJが担ってきた防空と攻撃任務を受け持つマルチロール(多目的用途)性も必要となるため、選定にはさまざまな議論がなされました。

第4次F-X、機種が絞り込まれていった経緯とは

 世界最高の戦闘能力を持つといわれるF-22A「ラプター」は、アメリカ政府が同盟国への輸出を検討していましたが、ステルスを有した軍事機密の流出を懸念し、また日本国内でのライセンス生産にも難色を示したため、日本政府は2008年11月にリストから除外し、2010(平成22)年6月にはF/A-18E/F、F-35、「タイフーン」の3機種から選定することを決定。2011年9月には、各メーカーから防衛省への申し込みが終了します。


世界最高の戦闘力を有するといわれるF-22「ラプター」(2017年、石津祐介撮影)。

 候補から外れた「ラファール」については提案そのものが行われていなかったと、ダッソーが候補に挙がったことを否定しています。ちなみに同機はフランス以外だと、インド、エジプト、カタールで採用されています。

 ボーイングのF-15FXはF-15の改良機F-15Eを航空自衛隊向けに改良すると提案した機体で、第3次F-Xで採用実績のあるF-15のインフラが活かせるという利点がありましたが、同社のF/A-18E/Fの方が採用される可能性が高いとして、ボーイングはF-15FXの提案を取り下げます。


F-Xへの提案そのものが行われなかったという「ラファール」(2017年、石津祐介撮影)。

 日本政府はこれら候補機を性能、経費、国内企業参画、後方支援などの項目で採点し、2011年12月に安全保障会議と閣議で、F-35Aの採用を決定します。

 同機が採用された理由としては、ステルス性に優れ、自衛隊で運用するシステムとのデータリンクも可能で、米軍との共同作戦において有利であり、またマルチロール性にも優れている点が評価されたと言えます。

 また日本でのライセンス生産も認められ、三菱重工や三菱電気、IHIなど各社が参画することになり、2017年6月には国産第1号機「AX-5(製造番号)」がロールアウトしました。導入予定機数は42機とされています。

選ばれなかったほうの理由とは?

 選ばれなかったほうの2機種、F/A-18E/Fとユーロファイター「タイフーン」は、なぜ選定から外れてしまったのでしょうか。

 F/A-18E/Fは、F/A-18C/Dの改良版で、アメリカ海軍とオーストラリア空軍が使用。F-4と同じく艦上戦闘機として開発され、厚木や岩国など在日米軍でも使用されており戦闘攻撃機としてマルチロール性も備えますが、ロシアや中国などの最新鋭ステルス戦闘機に比べると、旧世代の戦闘機に分類されるため性能的優位に立てるかが疑問視されたのではと言われています。

 欧州共同開発のユーロファイター「タイフーン」は、ある程度のステルス性能を有しマルチロール性も高く、また開発側が日本でのライセンス生産も許可し、機密のブラックボックスも設けないと表明、自由度の高い開発と改良が可能でしたが、装備品の情報を開発側に公表する必要があり、機密漏洩が懸念されました。また、自衛隊では初の欧州製戦闘機となるため、整備や生産ラインでの不安要素もあったようです。


フル装備で離陸する、イギリス空軍のユーロファイター「タイフーン」(2016年、石津祐介撮影)。

「タイフーン」については、戦略的な理由も挙げられるでしょう。

 アメリカは中国などの軍事強化を念頭に、アメリカ軍の軍事的優位性を維持・拡大するために新たな分野での軍事技術の開発を推し進める「第3のオフセット戦略」を掲げており、1992(平成4)年から続いている日米共同の軍事技術研究や開発プロジェクトは、より重要度を増していきます。

 そしてF-35Aの導入決定に伴い、日本企業がエンジンやレーダーなどの製造に参画することが決定しました。これは将来的にF-35の能力向上などの改修が国内で行えることとなります。そしてアメリカ国防総省は2014年12月に、F-35のアジア太平洋地域の整備拠点に日本とオーストラリアを選定したと発表しました。これは、F-35の運用支援体制の確保や防衛産業の基盤維持につながり、日米同盟の強化というメリットをもたらします。


ステルス性を有したマルチロール機、アメリカ空軍のF-35A(2017年、石津祐介撮影)。

 戦闘機の能力だけで比べるならユーロファイターでも問題ないのでしょうが、日米同盟強化という抑止力の一端として欧州機ではなくアメリカ製のF-35を導入する理由は大きいと言えるでしょう。