マッカーサー道路はもともと関東大震災後から策定されていた計画だった(写真:northsan / PIXTA)

人口約1300万人、年間予算13兆円超――。日本の首都にして最大の都市である東京都。都内総生産は約94兆4000億円と、その経済力は、世界の小さな国と変わりない。
そんな東京都はトップに君臨する都知事だけでなく、政治家、官僚、技術者、実業家、思想家など、陰に陽にさまざまな人物が築き上げてきた。そのうちの1人が下級武士から東京を創った成り上がりの後藤新平だ。首都の背後に君臨した知られざる支配者14人の暗闘から東京の歴史を追った『東京王』から一部を抜粋する。

今般、日本の総理大臣になるには、東京大学や早稲田大学、慶應義塾大学といった高学歴が必要条件になっている。もちろん、それだけでは総理大臣にはなれない。ほとんどの総理大臣は世襲議員、つまり祖父、父もしくは義父が国会議員。血縁も日本政界では出世の条件として重視される。

そうした永田町の掟は、今に始まった話ではない。明治維新で徳川治世が終了して、封建体制が崩れ去ると、能力のある者なら誰でも出世ができるようになった。

しかし、それは建前に過ぎない。実際、明治政府内では薩摩藩、長州藩出身者が幅を利かせた。明治政府内で第二勢力とされた土佐藩、肥前藩出身者も数ではそれなりに多かったが、薩長と比べれば就任できるポジションの差は歴然としていた。明治政府で出世するには薩長出身であるか、陸軍・海軍で軍功を挙げるしかなかった。そんな明治政府内において、まったくの徒手空拳ながら政府の中枢まで上り詰めた男がいる。それが後藤新平だ。

異才が集まった内務省衛生局

後藤は仙台藩の下級武士の家に生まれたが、幕末に医者の道に進んだ。福島県で医者として勤務していた後藤は、その才能を認められて内務省衛生局に抜擢された。内務省衛生局は、日本衛生の父・長与専斎が立ち上げた部署で、日本細菌学の父・北里柴三郎も衛生局で働いた経験がある。異才が集まった内務省衛生局だったが、当時は現代のように衛生の概念が市民に芽生えておらず、さほど重要な部局とは思われていなかった。

江戸幕府から明治政府へ政権が移行した直後、東京は荒廃しきっていた。江戸に逗留していた大名たちは、幕府崩壊とともに地元に帰郷。人口は激減して、東京は急速に衰退した。荒廃した東京を立て直すべく、明治政府は次々に策を打ち出す。東京のにぎわいはそれなりに戻ったが、小手先の政策では東京を世界に伍する都市に成長させることは難しかった。

そこで、政府は東京の市区改正を検討した。市区とは、当時の言葉で“都市”を意味する。市区改正とは、現代で言うところの“都市改造”“再開発”ということになる。「政財界の重鎮が集まり、東京をどのように改造するのか?」といったことが話し合われた。

話し合いの結果、市区改正で家屋の不燃化・道路の拡幅・上下水道の整備を重点的に進めることが決められた。市区改正の重点メニューのうち、特に急を要するものが、上下水道の整備だった。江戸時代、各地の為政者をもっとも悩ませたのは“水”の確保だった。当時、水はかなりの貴重品だったため、水源地は幕府御用林として厳重に管理された。容易に人が立ち入ることは禁止されており、それは明治に移っても変わらなかった。

そこまで貴重な水でありながら、明治時代に入っても衛生的な水を確保する概念は希薄だった。生活用水量を確保するまでは意識が届いても水質を保つというところまでは考えが至らない。富国強兵を急ぐ明治政府には、国家予算を“水”に回すことなど、とうてい考えられなかった。しかし、明治19(1886)年に東京の大水源だった玉川上水で、コレラが発生する。

東京・横浜を中心に万人近くの死者を出す大惨事になったコレラによる災禍は、東京市民の衛生に対する考え方を一変させた。内務省衛生局のリーダー・長与専斎は、そうした世論を受けて上下水道の改良に着手。長与は後藤を上下水道の整備担当に命じ、後藤はお雇い外国人のウィリアム・バルトンの指導を受けながら、東京市の上下水道の整備を進めた。

台湾のアヘン対策

上下水道における功績から後藤は、長与の後任として内務省衛生局長に就任する。周囲からも、後藤は出世街道まっしぐらになると思われた。その矢先、相馬事件に連座したとして、後藤は半年間の投獄生活を送ることになる。無罪判決を勝ち取ったものの、役人としての出世の道は閉ざされてしまった後藤に、大した仕事は与えられなかった。

不遇をかこっていた後藤に、台湾総督の児玉源太郎が救いの手を差し伸べる。日清戦争の勝利によって、日本は台湾の統治権を得た。しかし、台湾のインフラは整っていなかったので、基幹産業は乏しかった。さらに、台湾ではアヘン汚染が深刻な社会問題になっていた。歴代の総督は、このアヘン対策に手を煩わされた。

第4代総督の児玉は、台湾統治を進めるために台湾総督府ナンバー2にあたる民政局長官に後藤を抜擢し、アヘン対策と衛生政策を担当させる。着任直後の後藤は、東京と同様に上下水道の整備から進める。この時、東京の上下水道整備でも活躍したウィリアム・バルトンも台湾にまで招いている。台湾に渡ったバルトンはマラリアに感染して早世してしまうが、バルトンの愛弟子・浜野弥四郎が後を引き継いで台湾の上下水道整備を進めていった。

上下水道の整備で結果を出した後藤は、次に台湾の産業を振興させるために台湾銀行の設立に奔走する。台湾銀行の設立によって、台湾の農業は大規模化し、今で言うところの“6次産業化”へと進化していく。特に、台湾の製糖業は日本への輸出で大いに活況を呈した。さらに、産業活性化に欠かせないインフラとして鉄道と港湾の整備も始めた。医者出身の後藤ではあるが、鉄道分野にも明るく、鉄道が経済成長に必要なインフラであることを熟知していた。

児玉総督下で辣腕を奮った後藤の実力は、中央政界でも知られるところとなる。後藤の政策能力を活かそうとした政府は、日露戦争で権益を得た満洲の経営にあたらせようとした。

政府は満洲統治のために鉄道・港湾・電気・土木・鉱業といった全般を所管する南満洲鉄道(満鉄)という国策会社を設立し、間接支配を試みようとしていた。すべての分野に精通している人材は後藤のほかに見当たらず、満鉄の初代総裁には後藤が任命される。

すでに50歳を越えていた後藤は、満洲という新しい大地にひるむことはなかったが、日本の中央政界で不遇をかこって潰されかけていた若い才能を集めて、その才能を活用することにした。こうして、満鉄には副総裁に中村是公を迎え、そのほかにも将来の日本を担う優秀な人材が集まってくるようになる。特に内務官僚の間では、自己研鑽のために渡満することがステイタスとされた。そのため、若手の内務官僚は渡満を希望する者が多く、渡満することが出世コースになっていく。

満洲でも結果を残した後藤は、第二次桂太郎内閣が発足すると逓信大臣として入閣。中央政界に復帰した後藤は、さらに存在感を大きくしていった。異例の大出世を遂げた後藤は、寺内正毅内閣でも内務大臣に就任。台湾・満洲統治の経験から都市計画の重要性を認識した後藤は、それらを日本にも反映させようと考えた。そこで、後藤は都市計画法の策定に奔走。政局に巻き込まれて大臣在職時に成立を見ることはできなかったが、大正8(1919)年に都市計画法は成立。同法によって、東京のまちづくりは動き出すことになる。

混迷する首都・東京

明治半ばにも東京では市区改正などで都市改造が進められたが、財源問題から事業はことあるごとに縮小させられた。なぜなら、日清・日露戦争の勃発も相まって政府は軍事増強最優先の方針を常に採っていたからだ。内政に財源を回す余裕はなく、事業計画を立てても必ずそれらは削減させられた。まちづくりなど、政府がやる仕事ではない。そんな声さえあった。それだけに、都市計画への理解は薄かった。政治家も体系立った都市づくりを考えず、だから着手されなかった。

そうしたツケが、大正に入ると露呈する。東京は近代国家にはそぐわない“泥濘(でいねい)の都市”と揶揄されるようになり、明治政府が目指した世界の一等国と肩を並べられるような首都ではなかった。

明治時代に100万人だった東京の人口は、わずか15年で倍増。200万人を突破した。東京の人口爆発に陰りは見られず、東京の“カオス”ぶりはさらにひどくなるばかりだった。東京という都市が無秩序につくられていったら、東京は機能不全に陥るだろう。東京が麻痺すれば、遠からず日本は衰退する。それを防ぐためにも、都市計画法が必要だった。

都市計画法が成立したことは後藤の都市計画の理想に一歩近づいたということでもあるが、このときに成立した都市計画法は後藤の理想を完全に具現化できていなかった。都市計画に無理解な政治家たちから横やりが入り、後藤の理念は骨抜きにされたからだ。

それでも、都市計画法が成立したことで都市計画が推進されることになる。後藤は官職を辞して拓殖大学の学長に転任。学長・後藤は都市計画の重要性を啓発するために、都市研究会や建築学会が主催する勉強会や講習会に顔を出した。

後藤の全国行脚は実を結び、内務官僚のみならず、各地で開催された後援会の様子を新聞社などが発信することで市民にも都市計画の重要性は周知されていく。若い職員や技術者などが都市計画の重要性を認識するようになり、後年、後藤の薫陶を受けた職員たちが知事や市長に就任し、各地で機能的な都市がつくられていった。そして、東京を筆頭に横浜・名古屋・京都・大阪・神戸の6大都市で都市計画による近代都市づくりが始まる。

“都市をつくる”という理念を抱く後藤の人気は沸騰し、後藤を渇望する声は、日に日に高まりを見せた。そして、財界からも後藤を東京市長に推す声が出始める。当初、東京市長への就任を固辞していた後藤だったが、財界の重鎮・渋沢栄一に懇願されると断り切れず、ついに東京市長に就任する。

大正9(1920)年末、後藤市政が発足。補佐役として永田秀次郎、池田宏、前田多門の3名が助役に起用された。3人の名前に「田」があり、後藤が「市政は3人に任せておけば宜しい」と言ったことから後藤市政は「畳屋」(※畳の旧字は、田が3つあることに由来)と形容される。市長に就任した後藤は、満を持して東京の改造計画「東京市政要綱」を発表。これは当時の金額で総額8億円にも上る壮大なプランだった。

関東大震災勃発

市民からの絶大な待望論を受け、後藤新平は華々しく東京市長に就任した。しかし、それまでの辣腕が噓(うそ)のように、後藤は思うような結果を残せずに市長職を去った。というよりも、東京市長は1期4年で次の市長に交代するのが通例だった。そのため、後藤のような計画を策定して、それにのっとって都市づくりを進めるという政治手法は当時の市長には適していなかった。

後藤は何事も調査・研究する性格だったため、在任時に東京市の頭脳となる東京市政調査会(現・後藤・安田記念東京都市研究所)を設立。シンクタンクという考え方がまだ薄かった時代に設立された東京市政調査会は、その後の東京市政をリードし、現在は東京のみならず各地の自治体からも信頼されるまでになっている。結局、東京市長として東京の改造を考えていた後藤は8億円の壮大なプランをブチあげ、インフラ整備の道筋をつけるだけにとどまった。

後藤が市長職を去ってから半年も経たないうちに、関東大震災が発生する。関東大震災で首都・東京は壊滅的な打撃を受けた。浅草のシンボル・凌雲閣は倒壊し、人口が密集していた下町は地震後の火事によって焼き尽くされた。当時の東京の人口は、230万9000人。そのうち133万人、58パーセントの市民が被災している。震災翌日、山本権兵衛内閣が発足。後藤は内務大臣として入閣し、震災から東京を立て直すための帝都復興院の総裁も兼任する。今度は国政から東京を再建するという役割を与えられたのだ。

総裁に就任した後藤が、最初に手掛けたことは職員たちの意識改革だった。明治政府が発足してから、東京は何度も大火に襲われている。それだけに、関東大震災でも同じようなやり方で首都を立て直そうという機運が漂っていた。しかし、後藤は破壊された帝都を元に戻す“復旧”ではなく、新たなる帝都へとつくりかえる“復興”であると説き、新しい東京を模索した。

帝都復興院のスタッフは、後藤が以前から目をかけていた内務省・鉄道省のスタッフを中心に集められた。内務省は大蔵省と並ぶ最強官庁として知られるが、鉄道省も土木・建築・工学・都市計画に秀でた我が国最高の技術者集団だった。鉄道省には、後に国鉄総裁に就任し、政治家たちの反対を押し切って東海道新幹線を成し遂げた十河’(そごう)信二もいた。さらに、外部の東京大学からは佐野利器(としかた)教授を招聘。佐野は構造計算の第一人者で、東京駅の耐震設計や明治神宮の造営にも関わったほどの逸材だった。

佐野は日本が地震大国であることを熟知し、構造計算を緻密に行うことを提唱していた。しかし、明治期の建築家は西洋に追いつけ追い越せが至上命題だったことから、耐震性といった機能性よりもデザイン性が重視される風潮にあり、モダンなデザインを生み出せる建築家がスターダムに上がった。佐野の才能は明治では花開かず、大正になって後藤によって日の目を見ることになった。

帝都復興院始動

ほかにも主要メンバーを列挙すれば、副総裁は台湾総督府で後藤の部下として仕え、北海道長官だった宮尾舜治と鉄道院総裁時代の後藤を秘書として支えた松木幹一郎。計画局長は市長時代に助役だった池田宏、技監は後に満洲国で道路局長を務める直木倫太郎など。まさに、オールスターとも呼べるメンバーによって、帝都復興院はスタートする。

優秀な人材によって、帝都復興院は着々と震災復興計画を練り上げていった。もともと、都市の大改造に意欲的だった後藤だけに、帝都復興計画に当時の金額で41億円もの予算を求めた。これには関東大震災で帝都・東京が壊滅しても、ほかの都市に遷都しないという強い意志が含まれていた。

だが、ただでさえ関東大震災で日本経済は混乱していた。政府の財政は火の車。帝都の復興に40億円もの税金を投入することは現実的に不可能だった。政府は帝都復興計画を修正するように指示。政府と帝都復興院との協議の末、復興予算は10億円にまで縮減された。

4分の1にまで予算が減らされるとなると、理想の都市計画は実行できない。そこで後藤は帝都復興計画を2つのテーマに絞る。一つは大小の公園をつくること、もう一つが幅員の大きな道路をつくることだった。

関東大震災は家屋の倒壊による被害が甚大だったが、なによりも被害を大きくしたのは地震後に発生した火事だった。震災によって起きた火事は、東京を焼き尽くしたが、日比谷公園と外濠が防火帯となり、火事の拡大を防いだ。公園が延焼遮断帯になることを確信した後藤は、地域ごとに小さな公園をつくり、拠点となる大きな公園の整備も計画に盛り込んだ。

大公園とは日比谷公園のようなもので、家族で一日憩えるような公園を指す。小公園は近所の子供が集まり、毎日遊べるような公園を指した。そのため、小公園は小学校の学区単位で設置され、小学校に隣接するように設置された。そんな経緯から、小公園は復興公園とも呼ばれる。

もう一つの柱である幅員の大きな道路整備は、交通・物流を活発化させる効果が見込まれた。それが経済を押し上げる効果があることは言うまでもないが、幅員の広い道路は災害時に公園と同じく火災の延焼を防ぐ狙いもあった。

公園も道路も、平時は都市のインフラとして機能させる。それでいて、非常時には災害対策のインフラとして活用する。フレキシブルな活用を考えた後藤だったが、それには土地買収という、もっとも厄介な作業が待っていた。土地の買収には多額の予算が必要となる。後藤が帝都復興に40億円もの予算を求めたのは、そうした裏事情があった。財政難から予算10億円に縮減されたことで、壮大な復興計画は潰(つい)える。

縮減された予算をもってしても、議会は帝都復興予算が高額であると厳しい批判を浴びせかけた。特に、批判の急先鋒だったのは初代総理大臣・伊藤博文の秘書官を務め、明治・大正・昭和の長きにわたって政界で隠然たる勢力を発揮した伊東巳代治だった。

伊東は「帝都復興の費用を外債発行で賄うことはけしからん」「強制的に土地を収用する帝都復興計画は、徳川幕府時代よりも横暴なやり方」と帝都復興院を攻撃。伊東は銀座の大地主でもあったから、政府が土地を強制収用するとなれば大きな痛手を負う。

伊東の反対には私的な部分によるところも多かったが、それ以上に後藤のプランは予算がケタ外れだったため、周囲から理解を得られにくいものだった。伊東が強烈な反対をすると、高橋是清も同調する。高橋にいたっては帝都復興そのものが不要と断じている。こうして、後藤の目指した帝都復興計画はさらなる縮小を余儀なくされ、最終的に予算は5億円となった。

相次ぐ苦難と悲劇

大幅に削減された予算で、もっとも割を食ったのは道路計画だった。現在、東京都心部には、環状道路が8本建設されている。そのうち、虎ノ門ヒルズの真下を走る環状2号線は、「マッカーサー道路」と別称されることもある。

これは、戦後の復興計画でGHQが環状道路の建設を指示したことが所以(ゆえん)になっているとされるが、実際はまったくの正反対。マッカーサーは日本政府の戦災復興計画を見て、「敗戦国に環状道路は立派すぎる」と環状道路計画に難色を示していた。実は環状2号線は、後藤が関東大震災の復興計画で策定したものだった。

関東大震災から90年以上が経過し、環状2号線はようやく全線開通に道筋がついた。もし、関東大震災の際に巨額の予算を投じていれば、環状2号線は戦前に完成していたかもしれない。

議会の反対に遭い、不完全な予算しかつけてもらえなかった帝都復興院はすでに存在意義がなくなっていた。そのため、すぐに迷走を始める。発足からわずか半年後には不用の存在になり、政府は廃止を決定した。帝都復興院は内務省の一部局に格下げされ、復興事業は内務省が引き継いだ。

解体された後も帝都復興院には悲劇が襲った。復興院消滅後も主力メンバーは引き続き内務省復興局で復興事業を担当していたが、区画整理事業の土地売買にからむ汚職事件が明るみに出たのだ。同事件では、十河信二や復興院で土木局長を務めた太田圓三が逮捕された。十河は無罪を勝ち取ったが、太田は判決が出る前に獄中で自死している。

アジアを繫ぐ大放送局

帝都復興院を追われた後藤は、再び東京市長に推薦されるも辞退し、新たに設立された社団法人東京放送局(現・NHK)の総裁に就任する。後藤は初入閣時に逓信大臣に就任し、電信・電話の普及に努めた過去がある。そうした電波行政の手腕を乞われての総裁就任だったが、そうした経歴以上に後藤はラジオにメディアとしての有望性を感じていた。

関東大震災は東京のみならず日本全土を不安のどん底に陥れたが、その原因は誤情報による市民の混乱も大きかった。政府は情報提供の重要性を認識し、広く国民に情報を流通させる情報伝達手段を模索し、後藤はその役割をラジオに求めた。そうした事情から、ラジオ局の開局に奔走する。当時、ラジオの契約者数はわずか3000。一般に普及しているどころか、ほとんどの人がラジオというものを知らなかった。

そんな状況でありながら、なぜ後藤はラジオに着目したのか? 後藤は台湾統治時代から新聞社への情報統制を強化していた政治家の一人だった。さらに、虎ノ門事件で正力松太郎が責任を取って辞職すると、読売新聞を立ち上げるための金銭援助までしている。


後藤の援助によって立ち上がった読売新聞は、正力の天才的な経営により部数を拡大していくが、読売新聞は政府に批判的な新聞に対抗する大勢力になっていく。新聞というメディアの力を心底知り尽くしていた後藤だけに、ラジオの立ち上げでも同様の狙いがあった。ラジオなら瞬時にして電波を遠方にまで届けることができる。情報伝達のスピードは、新聞の比ではない。

後藤は東京どころか日本国内の枠を越えて、東洋大放送局を構想。同構想は台湾・朝鮮・満洲などを放送エリアとし、日本のラジオを世界に流そうと試みたのだった。東洋大放送局構想は実現しなかったが、没後に日本政府は台湾にラジオ局を設立。それを皮切りに満洲、ハワイ、北米へと日本のラジオ局は進出した。これら電波網は、太平洋戦争でフル活用された。

晩年、後藤は講演活動で地方を回る多忙な日々を過ごした。地方都市を回る強行日程は高齢の身を蝕むことになり、昭和4(1929)年に岡山県へと講演に向かう特急列車内で脳溢血を発症。そのまま帰らぬ人となった。皮肉なことに、後藤が没した翌年に政府は帝都復興が完了したことを宣言。東京市は奉祝事業を催し、東京市内にはお祝いの花電車が運行された。