米国で約25%が「2年以内に医師を辞めるつもり」と回答(depositphotos.com)

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 5人に1人が「(1年以内に)勤務時間を短縮したい」と考え、50人に1人の割合で「(2年以内に)違う職種に転向する予定」との回答を寄せた――。

 そう聞いてあなたは、どの国のどんな職種の人々の本音だと連想するだろうか?

 じつはこれ、米国医師会(AMA)などの研究班が行なった調査から浮き彫りにされた、米国・現役医師らの意向実態である。

 『Mayo Clinic Proceedings』11月号に掲載された報告論文によれば、AMAとメイヨークリニックおよびスタンフォード大学の研究陣が共同実施した同調査(期間:2014年8〜10月)の対象は、全米のあらゆる専門領域を担う医師たち――。

 その数、3万5922人が選ばれ、そのうち有効な回答が得られた6880人(平均年齢56歳)の声々が集計された。

 結果、調査時点で診察に携わっていた6695人中の約2割(19.8%)が現在の診療時間を<今後1年以内に「必ず」ないしは「おそらく」短縮するつもり>との回答を選択していた。

 また、現在の職場を「向こう2年以内に辞めるつもり」だと考えている医師の割合も26.6%に上り、同じく2年以内で「職種自体を転向する予定」と答えた脱・医師が全体の1.9%いた。

燃え尽き・不調和・電子化......

 このように全米の現役医師らが、診療時間の短縮や誇りある職業からの転向を志向する背景は何か? 報告によれば、集計結果から読み取れた実態として次の3大要素が大きく影響していたそうだ。

 ’海┸圓症候群(burnout:オッズ比1.81)、∋纏と生活の調和(work-life balane:同1.65)が保たれないことへの不満、E纏劵ルテ(Electronic Medical Records:同1.65)の普及に伴う作業への不満。

 こうした結果が物語る事態の深刻さは、研究班の次のような見解からも伝わってくる。

 「<医師以外の職種に転向する予定>と回答した中から、実際に3割がプラン通りに離職した場合、私たち米国民は約4800人の現役医師を失う計算となる......」

 「一方、こうした医師たちの転職に伴ない新たな人材を雇用することは、施設側のコスト増につながるばかりでなく、患者や他のスタッフなどにも混乱をもたらす可能性が大いにある」

香川県で医師の過労死寸前の勤務実態が発覚

 では、この医療現場の深刻さは対岸の火事といえるだろうか?

 いや、不満の原因や意向のかたちに日米事情の違いこそあれこそ、わが国の現場も問題は山積している。「医師は労働者なのか――から議論を」「医師こそ<働き方改革>を」という記事がたびたび報じられている。

 今年の9月初め、国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)が、勤務医らの時間外労働(残業)を月当たり「最長300時間上限」とする労使協定を結んでいた――という目を疑うような報道がされた。

 その後、11月初めに香川県内の医師が<年2100時間超の時間外労働>をしていた事実が発覚。月平均で約180時間の計算となり、「過労死ライン」とされる月80時間を大幅に超えていた......。こちらの数字にも、思わず眼を擦った方が少なくないだろう。

医師の「燃え尽き症候群」と「自己犠牲」

 現場では医師の過労死がくり返され、その長時間労働は医療の安全自体を揺るがしかねず、反面で自己犠牲を厭わない医師の働き方も問題視されている。

 「国民の健康増進には精力的で熱心、かつ適応力に秀でた医師の力は必要不可欠だが、医師は他の職種の労働者と比べて『燃え尽き状態』となる頻度が高い点も考慮しないとならない」

 「医療システムが機能不全に陥る兆候が見え始めている現在、その危機がいよいよ迫っていることを連邦議会や病院、保険企業の関係者に認識してもらう必要があるだろう」

 これは他ならない、前掲の全米調査を主導した立場であるAMAのDavid Barbe会長の提言である。「燃え尽き」と「自己犠牲」は、わが国の医師にも懸念される事項だ。

 来年10月から消費税率が10%に引き上げられる。病院は医療機器などの購入に消費税を負担するが、患者は非課税だ。そのため、消費増税は病院経営を直撃する。

 ところが、増大する医療費を抑制するため、来年度の診療報酬改定では引き下げが検討されており、近年増加している病院・介護事業所などの医療・福祉事業の倒産件数はさらに増える可能性が高い。

 「医は仁術」とされたのは昔のこと。高収入でも医者は割に合わないブラック職業――となれば、日本でも他職種への「転向組」が続出してくるかもしれない。
(文=編集部)