ブリヂストンサイクルが出すスポーツ自転車の最高峰「アンカー」。独自のフレーム作りを追求している(筆者撮影)

「オールジャパン体制で2020年を迎えるチャンスをいただいた」――。

ブリヂストンは10月10日、東京五輪の日本代表自転車競技チームがトラック短距離競技で使用する自転車を日本自転車競技連盟(JCF)と共同開発することを決めた。機材を供給する種目は、「ケイリン」「スプリント」「チームスプリント」の3つ。

グループ会社、ブリヂストンサイクルが開発の中核を担い、ブリヂストン本体の中央研究所の解析技術なども活用し、メダル獲得を目指す。

五輪の自転車競技を管轄するJCFの橋本聖子会長は、冒頭のように、短距離競技用自転車をブリヂストンと共同開発する意義を強調した。橋本会長自身も、国会議員でありながらかつてスピードスケートや自転車競技で五輪に出場した経験がある。

橋本会長は東京五輪の開催された1964年10月生まれ。自身の名前・聖子の由来が聖火であることも紹介しながら、2020年の東京五輪に向けた思いを語った。

返事が遅れた理由


短距離競技用自転車の共同開発で合意したブリヂストンとJCF。写真は左から関口匡一ブリヂストンサイクル社長、西山麻比古同会長、橋本聖子JCF会長、ブノワ・べトゥ短距離ヘッドコーチ、中野浩一選手強化委員長(記者撮影)

ブリヂストンは2014年から五輪の最高位スポンサーに名を連ねている。JCFが「東京での開催ということもあるので、ぜひ日本のトップメーカーであるブリヂストンの技術を結集してほしい」(橋本会長)と要請し続け、ブリヂストンも受諾したことで、今回の合意となった。

ただ、合意には長い時間がかかった。JCFがブリヂストンに話を持ちかけたのは今年の1月。その後、ブリヂストン内でプロダクトや組織体制について検討が重ねられ、3月初旬にようやくまとまった。

ブリヂストンの副社長で、ブリヂストンサイクル会長も兼務する西山麻比古氏は「1964年から自転車競技にチームで参戦している歴史を持っており、グループが持つ総力を結集して開発していく」と語った。

時間がかかった理由を西山会長は「当社が持つ技術を組み合わせ、最終的にプロダクトに反映させ、それが選手にマッチするかどうか。当然これは一存じゃダメ。企業なので、きちんとした責任部署などと連携することが必要だった」と説明する。

また、「技術レベルがどこまで期待されているかわからないので、並行して現場とも少し話す必要があった」(西山会長)。

チームも運営するブリヂストンの自転車事業


11月5日まで開催していた東京モーターショー2017のブリヂストンブースでも自転車関連の展示が目立った(記者撮影)

ブリヂストンの自転車事業を担うブリヂストンサイクルの主力商品は、いわゆるママチャリ。チェーンの代わりにカーボンベルトを使った「アルベルト」は2000年の販売開始以来、累計120万台以上を売る有力商品だ。

2015年には独自開発した両輪駆動の電動アシスト自転車を発売。それまで同社の電動アシスト自転車はヤマハ発動機の電動アシストユニットを搭載していたが、自社開発ユニットの搭載も開始している。

ただ、国内のみで事業を展開しているため売上高468億円、営業利益12億円と、3.3兆円の売上を誇るグループ内では小さめの事業だ。

さらにこうした分野は、中国製の低価格の自転車に侵食されているのが実情。そのためブリヂストンサイクルは最も付加価値の高い競技用自転車の開発にも挑戦し続けている。

五輪代表にも1972年以来、自転車の提供を続けており、その中核ブランドが1998年に誕生した「アンカー」。米トレックや台湾のジャイアントと並ぶ国内スポーツサイクル市場のトップブランドだ。

2016年にはフレームの推進力を最大化する独自の解析技術「PROFORMAT」を投入し、日本人に最も合うフレーム作りを追求している。この11月にはプロ選手が使う「RL9」より低価格の「RL8」などの新モデルを投入。スポーツサイクル分野への強化を進めている。

そのブリヂストンサイクルが1964年から運営する自転車競技チームが、同社のブランドを冠した「ブリヂストン アンカー サイクリングチーム」。1999年からアンカーを名乗り、現在はUCI(国際自転車競技連合)の3段階目のカテゴリーに所属する。

国内9チームがここに所属するが、有名なツール・ド・フランスなどの3大レースへの出場は最上位のカテゴリーにいる18チームを中心とした22チームに限られ、国内勢は参加できない。

このため、選手は上位チームへの移籍を目指すケースも多い。ツール・ド・フランスで敢闘賞を獲得した選手がかつてアンカーに所属したケースもあり、それだけ、アンカーなどが選手を育てる基盤としての役割を果たしてきたともいえる。

ブリヂストンが今回の合意に迷った背景には日本代表の不振もありそうだ。自転車競技は、2012年のロンドン、2016年のリオとも日本代表はメダルゼロ。

2014年には総監督の解任騒動も起きており、数年前までは組織が揺れていた。日本発祥の競技であるケイリンですら北京での銅を最後にメダルは遠くなっている。

競輪界のレジェンドが復活


ブリヂストンサイクルが1964年から運営する自転車競技チーム。1999年からは「アンカー」として活動している(写真:ブリヂストンサイクル)

ただ、復活の兆しもある。1977年から1986年にかけて世界選手権10連覇を達成した”レジェンド”中野浩一氏が、2016年末に選手強化委員長に復帰。

中国に自転車競技で初の金メダルをもたらしたフランス人指導者のブノワ・ベトゥ氏も同時期に短距離ヘッドコーチに就任し、ムードは大きく変わってきているようだ。

実は中野氏は、ブリヂストン創業の地である福岡県の久留米出身で、「小さいときから自転車といえばブリヂストン。近くに(創業家の)石橋さんゆかりのものがたくさんあり、ブリヂストンとともに育ってきたという思いもある」と話す。

中野氏は国産への思いも強かった。「実際、僕のときはオール国産でやっていた。外国人が『ナカノ、何に乗ってるんだ?』と見に来て、それを買いに行っていた時代があった」。それが今では、彼らのほうが前に行ってしまったという悔しさがあった。

「だったら、この東京五輪はもう一回、日本の技術を世界に見せつけるいいきっかけになるんじゃないか。それにはブリヂストンの自転車でメダルを取るのが一番」(中野氏)という思いが、今回、ブリヂストンに通じたようだ。

熱意を受け止めたブリヂストンの本業は堅調だ。11月9日に発表した2017年1〜9月期(第3四半期)決算は原料高の影響で営業減益となり、通期の業績見通しも、欧州などで値上げの浸透に時間がかかっていることから引き下げた。ただ、売上高営業利益率は11%を超え、最終益は増益を守る。

大口径の鉱山用やSUV(スポーツ多目的車)用タイヤ、パンクに強いランフラットタイヤなど高付加価値タイヤも順調に売り上げを伸ばしており、電気自動車時代になってもその地位が揺るがないと見られている。

積極的な株主還元姿勢も含め、株式市場の評価は高く、10月に上場来高値を更新。11月の下方修正を受け、株価も調整したが時価総額は4兆円前後を維持する。ネットキャッシュも6000億円以上に積み上がり、体力十分のブリヂストンが自転車でもブランド向上に本気を出し、連盟の選手の育成も順調に進めば、メダル獲得は夢ではないのかもしれない。