西武池袋線・練馬高野台駅付近の高架下に開設した医療モール(写真:西武鉄道)

地方都市では、中心市街地を再生するために、新しい駅ビジネスが展開されている。駅ビジネスといえば、飲食店、百貨店、ホテル、公共施設などを集めて複合化し、集客力を強化するのが一般的だが、最近は医療モールを活用した駅ビジネスを展開し、地域の交通と医療のアクセスを向上させることによって、中心市街地の活性化に寄与する事例が誕生している。そこで、今回は、医療モールを活用した新しい駅ビジネスに着目し、その概要と今後の発展の可能性について解説したい。

医療モールを活用した駅ビジネスの背景

医療モールは、医療法で定義された用語ではないが、一般的にはオフィスビルや商業施設の一画に、複数のクリニックや調剤薬局などを集積した医療施設をいう。いわゆる医療版の総合デパートとイメージすればよい。公的な統計は存在していないが、2000年ごろから都市部を中心に頭角を現し、年間で約100軒増加していると推計されている。これまではショッピングモールを中心に発展してきたが、最近では医療モールを活用した駅ビジネスがひそかに広がっている。

医療モールを活用した駅ビジネスが増えている背景には以下の4つが影響していると考えられる。

第1に、駅ビル経営の将来戦略として、鉄道事業者が医療分野に高い関心を寄せていることである。人口構造の変化に伴って、地方都市では人口減少、駅利用者の減少、駅前商店街の衰退などが起きており、鉄道経営にとって看過できない深刻な問題に直面している。このため、問題解決の切り札として、医療モールを活用した駅ビジネスに注目している。駅前に多くの人が集まるきっかけを作るために、従来型のショッピング機能に加えて医療モールを活用する機運が高まっている。

第2に、地方行政や金融機関からの期待である。近年、人口の高齢化や減少に伴って、中心市街地が衰退し、財政難の問題に直面している地方都市が増えている。それにもかかわらず、住民から医療や介護の充実化を求める声は依然として多い。そのため、中心市街地に大病院を誘致し、まちの魅力を高める「まちなか集積医療」を展開する方法が提案されているが、多くの地方都市では財政基盤が弱く、税収が不足ぎみである。このような事情から、駅前に新しく病院を誘致したり、既存の自治体病院を移転したりすることが難しい。一方、駅前に医療モールを誘致するのであれば、病院よりも開設規制が弱く、建設コストも低いことから、金融機関や民間企業からの支援も得やすく実現可能性が高い。地方行政がこの取り組みを支援することで、民間投資や雇用が誘発される可能性もある。

第3に、住民側の医療に対する意識が変化していることである。昨今の医療技術の進歩や医療費の負担感の増加に伴って、患者の権利志向が高まっていることから、何らかの健康問題が生じたときには、経済的負担が少なく効率的に通院できる医療が好まれている。住民の多くは、緊急医療が必要な重篤な場合を除いて、副次的な利用目的で医療機関への受診を考えている。そのため、通勤・通学経路から離れた遠方の病院よりも、最寄り駅周辺に立地する医療モールに関心が集まりやすい。

そして最後に、現在、多くのクリニックで開業医の世代交代の時期を迎えていることである。クリニックの建物が老朽化し、機器設備の耐用年数が過ぎて後任に引き継ぐことが困難であるため、建て替えや移転が余儀なくされている。ただし、現在は従来型のクリニック兼住宅型で開業するよりも、職住分離型で開業するのが主流であるため、選択肢の1つとして医療モールが選ばれている。

このように、この駅ビジネスは鉄道事業者、地方行政、住民、開業医のいずれにも利点があり、ニーズが合致していることから、期待が高まっている。

改札内に設けられた千葉駅の医療モール

この駅ビジネスの主な展開事例を表に示しながら次の4つを紹介したい。

1つ目は、「駅ナカ医療モール」である。JR千葉駅に2017年4月にオープンした「ぺリエ千葉」の4階フロアがあげられる。改札口を出ることなく、クリニックに直接通院することができ、受診した後は同フロアで買い物を楽しむことができる。総合診療医が手掛けるクリニックと調剤薬局が併設されているほか、リラクセーション、理容室など11店舗を加えた駅ナカ空間で複合的なサービスを提供している。ターゲットは千葉駅を利用する乗降者が中心となるが、通勤・通学、買い物、旅行などを目的とした来訪者が時間を調整しながら効率的にサービスを利用することができる。忙しい現役世代にとって、駅ナカで医療サービスが利用できるメリットは大きい。

2つ目は、「駅ビル医療モール」である。代表例としてJR札幌駅すぐ側のJRタワーオフィスプラザ札幌の中で開設する「ファーマライズ医療モール」があげられる。この医療モールは、駅の改札口の外にあるが、ビルが駅に直結しており、通院のために駅構外に出る必要がないことから、天候に左右されずに通院することができる。しかも、この医療モールには総合案内が設けられ、複数の専門科や健診センターなどが併設されているため、病院へ通わなくても病院医療並みの専門性の高い医療が受けられる。

3つ目は、「高架下医療モール」である。代表例として2014年6月に開設した「練馬高野台駅メディカルゲート」をあげることができる。高架下の未利用地を有効活用するので、鉄道事業者側にとっては、資産価値の維持向上が期待でき、住民・地方行政側から見ればまちの利便性と魅力を高めるので双方にメリットがある。

4つ目は、「駅周辺型医療モール」である。代表例として名古屋市営地下鉄の栄駅近くに開設された「エスエル医療グループ」をあげることができる。この医療モールは、40軒以上の医療機関から構成されており、主に周辺地域の企業で働く就業者が通勤途中で利用している。


出典:筆者作成

医療モール活用のメリットは大きい

駅ビジネスに医療モールを活用するメリットは、主に2つある。

まず、交通と医療の双方のアクセスが向上するということである。駅から医療モールまでの移動距離が短縮されるので、通勤・通学の途中に通院したり、通院後に他の用事を済ませたりすることができる。

次に、駅に行くことで専門性の高い医療が受けられることである。医療モールは、2000年以降に広まった新しい開業形態で、経験と実績を備えた専門医が多い。また、高度な検査や診断ができる機器を保有していることが多いため、病院へ行かなくても専門性の高い医療が受けられる。また、複数の専門医が診療しているため、他科への紹介も行われやすい。

地方都市では、病院が交通アクセスの悪い場所に立地していることが多いが、特に混雑している病院では「3時間待ち3分診療」と揶揄されるように、移動と受診だけで1日が終わる場合もある。このため、通院のために休暇を取らなければならず、定期通院する患者には経済負担が大きい。しかし、駅ナカや駅近くに医療モールがあれば、通院時間が短くなるので、1日を有効活用することができる。

他方、デメリットとして次の3つを指摘することができる。

1つは、開設前にさまざまな法律上の障害をクリアしなければならない点である。医療モールは、複数のクリニックが集合して玄関や総合案内のスペース、診療機器や調剤薬局などの経営資源を共同利用することで経営効率を高める仕組みであるが、それを実現するためには医療法、建築基準法、消防法の問題をクリアする必要がある。一般の商業施設よりも、設置基準等が厳格に定められ制限が多いため、メディカルフロアの工事費用が増加することがあり、一定の準備期間や手間がかかる。

2つ目は、交通系電子マネーによる支払い手段が未整備であることである。医療費の支払いにクレジットカードが利用できるところは徐々に増えているが、スイカ(Suica)やパスモ(PASMO) などの交通系電子マネーで決済できるところはほとんどない。駅との集積効果を生かすために、支払い手段の多様化と早期導入が望まれる。

3つ目は、駅の隣接地域を衰退させるおそれがある点である。駅と医療モールが集積することで、駅の利便性が格段に向上する一方で、駅から離れた場所に立地する商店街では来訪者が減少する可能性がある。この問題については、まちづくり3法や商店街再生の視点から別途議論する必要がある。

発展の可能性が高いのは高架下

医療モールを活用した駅ビジネスは、鉄道会社を中心に開業医、金融機関、地方行政などが相互に連携支援していくことで、今後発展していくことが予想される。ここで最も発展の可能性が高いと思われるのは、「高架下医療モール」である。未利用地を有効活用するので、鉄道事業者にとっては、資産価値の維持向上が期待できる。多くの地方都市では、保育園や介護施設の不足問題が深刻化しているので、低予算で提供することができれば地域社会に大きく貢献するだろう。たとえば、JR国立駅の高架下に保育園と高齢者福祉施設を集積した「COTONIOR(コトニア)国立」の事例は興味深い。ここではクリニックは併設されていないが、このような未利用地を有効活用する柔軟な視点が重要である。

「駅ビル医療モール」は今後も展開される可能性がある。地方都市では「まちなか集積医療」の実現に向けて、駅前や中心市街地への病院誘致を検討しているが、財政上の問題から難しい。しかし、医療モールであれば開設規制が弱く建設コストも低いことから、今後の発展が期待できる。

「駅ナカ医療モール」は、地方都市の中でも、乗降客数の増加が見込まれる大規模な中心駅に限定されるだろう。ただし、観光都市として観光産業の発展と移動人口の増加が期待できるのであれば展開されるかもしれない。