東京オリンピックの開催まですでに1000日を切っている。夏季オリンピックの盛会が徐々に近づいてきている。2020年オリンピックは、各国代表がしのぎを削る大舞台になると運命づけられている。

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東京オリンピックの開催まですでに1000日を切っている。夏季オリンピックの盛会が徐々に近づいてきている。2020年オリンピックは、各国代表がしのぎを削る大舞台になると運命づけられている。新華社が伝えた。

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米国、英国、ロシアは、虎視眈々と決戦の準備を進めている。開催国・日本も彼ら以上に力を入れ、アジア首位と世界トップ3入りを目指している。東京大会でこの四つの国と金メダル獲得数を争う中国は、北京オリンピック後の成績が芳しくないこともあり、決して楽観視できる状況ではない。

2008年から現在までの五輪3大会では、中国の金メダル獲得数は減少し続けており、獲得数ランキングは首位から3位に下がった。2020年東京オリンピックは、中国が「スポーツ強国」の建設を加速するために尽力する過程において、重要な節目となる。

業界専門家は、「東京オリンピックにおいて、中国チームは、米国・ロシア・英国・日本の4強国と金メダル獲得合戦を繰り広げることになる」との見方を示した。

〇オリンピック準備に最強布陣、アジア首位を目指す日本

2013年11月28日、日本オリンピック委員会(JOC)が開催した「アスリート強化本部会議」において、「金メダル獲得数世界3位」および「全28競技でメダル獲得」という東京オリンピックの目標が掲げられた。3年後の2016年12月28日、中国国家体育総局の局長として新しく就任した苟仲文氏が、中国オリンピック委員会会長に選ばれた。その翌日、苟氏は全国体育局長会議において演説を行い、一致団結して東京オリンピックの決戦に備えようと呼びかけた。

日本は、前回のリオ大会で12個の金メダルを獲得した。東京大会では、これを約30個にまで増やそうと計画している。この目標に向け、以下のような一連の戦略・戦術措置を打ち出した。

1.競技スポーツを管理する国家レベルの部門を設立する。東京オリンピック開催権を獲得するまでは、日本の競技スポーツは「民間主導」だった。2015年10月1日、日本スポーツ庁が設置された。同庁は、競技スポーツの管理を担当する政府機関の一つであり、政府主導によるスポーツ支援が大幅に強化されることとなった。

2.国会での予算承認を経て、オリンピック競技力強化のため国家財政支出が大幅に増えた。リオ大会への準備から、スポーツ関係政府予算は年々増加している。JOCと一部の競技関連協会は、選手コーチに対する報酬金制度を設立した。

3.計画を定め、目標を確立し、2020年大会に向けた適齢人材の発掘・育成制度を構築した。文部科学省は、2020年東京オリンピックで「金メダル数25〜30個、メダル総数70〜80個」という目標を達成するために、「2020年東京大会選手育成・強化計画」を打ち出した。

4.科学研究・情報収集を重視する方針を固め、実施に踏み切った。スポーツ庁は、ナショナルトレーニングセンター、新たな国立スポーツ科学センター、スポーツ情報ビッグデータセンターを設立、アスリートの育成・強化に向けた物質面・技術面での保障を提供している。

オリンピックで金メダルを獲得するために科学研究が発揮する作用は、ますます注目を浴びている。ハイテク強国として、日本はもともと優位性を備えていた。中国体操チームの葉振南監督は、このような状況を痛いほど実感している。同監督は、「例えば、日本に新しく建設されたナショナルトレーニングセンターは、非常に高い科学技術を備えており、高地トレーニングが可能な設備も整っている。科学技術は、オリンピック決戦に備える日本にとって極めて強力な武器なのだ」と話した。

業界の権威筋は、「日本は、東京オリンピックで、レスリング、柔道、空手、水泳、体操、陸上競技のマラソン・競歩、ボクシング、卓球、バドミントンなど、新・旧の優勢な競技で金メダル20個以上を狙っている。このうち一部の競技は、中国も金メダル獲得をもくろんでいる。このほか、ソフトボール、スケートボード、スポーツクライミング、サーフィンなどの競技でも、日本が金メダルを獲得する可能性は大いにある」と述べた。

オリンピック大会において、「開催国効果」が非常に大きい点は注目すべきで、日本はこの点においても大きなアドバンテージを持っている。著名社会体育研究家の盧元鎮氏は、「東京大会で金メダルを30個獲得するという日本の目標は、かなり実現の可能性が高い。一方、中国が金30個を手に入れることは、かなり難しいだろう」との見方を示した。

〇歳月は人を待たず、中国スポーツは一刻も早く総力を結集すべき

3年の間に、中国スポーツが金メダル30枚以上獲得するための力をつけることは、非常に難しいのが現状だ。

中国チームは、歴代のオリンピック大会において、飛び込み・重量挙げ・卓球・体操・射撃・バドミントンの6競技で精彩を放ち、これまでに計168個の金メダルを手に入れた。これは、中国が夏季オリンピックで獲得した金メダル総数(227個)の74%を占めている。

だが、リオ大会で中国体操チームは総崩れとなり、金メダル数はゼロで終わった。バドミントンや射撃の成績も低迷した。重量挙げでは4個の金メダルを獲得したが、目標の達成はならなかった。中国チームが得意とする6大競技のうち、飛び込みと卓球の両競技だけが、なんとか面目を保った。

中国のスポーツ改革は、現在、改革進展が難しい段階に入っており、そのため、東京大会に備える上で、多くの不確定要素が浮上している。数カ月前に起こった中国男子卓球チームの「集団ボイコット事件」は、中国に警鐘を鳴らした。閉幕したばかりのワールドツアー・ドイツオープンでは、中国男子チームはほぼ壊滅状態に陥り、警鐘の音はより大きくなった。

業界専門家は、次の通りコメントしている。

「中国のスポーツ改革は、東京オリンピックという短期目標も視野に入れる必要がある。東京大会では、6大優勢競技で計22〜25個の金メダルを確保しなければならない。また、フェンシング、柔道、レスリング、テコンドー、ボクシングの5大格闘競技では、金メダル5個を目指す。陸上競技、競泳、水上、自転車など、基礎体力が鍵を握る競技では、突破口を見出し、計26〜33個の金メダルを獲得する。各国の金メダル獲得数は、米国が34〜42個、ロシアが23〜31個、英国が24〜30個、日本が24〜32個と予想される。米国が飛びぬけている以外は、中国、ロシア、英国、日本の4カ国の実力は伯仲している。中国チームの成績が思わしくなければ、金メダル獲得数は世界第5位までランクダウンするだろう」。

だが、予想は結局予想にすぎず、将来の現実を表してはいない。中国スポーツの東京大会準備には、多くの困難が立ちふさがっているが、実力は確かにあるのだから、目標達成へのプロセスは、大いにやりがいがあるものだといえる。(提供/人民網日本語版・編集/KM)