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●入れ替わった順位

今年も国内の携帯電話市場に大きな変化が起きた。MM総研が15日に発表した「2017年度上期国内携帯電話端末出荷概況」でメーカー別出荷台数を見ると、昨年に続き順位が激変しているのだ。

○2位と5位が入れ替わり

MM総研の調査結果によると、携帯電話出荷台数は前年同期比7.6%増の1634.6万台だった。メーカー別シェア1位は607.4万台を出荷したアップル。出荷台数は前年同期比1.7%減となったが、依然として人気を保ったままだ。

注目すべきは次点以降。急激な順位変動が起きているのだ。今年度上期の出荷台数2位はシャープで208.8万台(同62.5%増)、3位は京セラで204万台(同31.6%増)、4位は富士通で166.9万台(11.9%増)、5位はソニーモバイルコミュニケーションズ(以下、ソニーモバイル)で164万台(同4.1%減)だった。

増減割合から見て察しがつくかもしれないが、2016年度上期はソニーモバイルが2位で、5位がシャープ。2017年度上期は2位と5位がそっくり入れ替わっている。

○シャープとソニーモバイルに何が起きたか

シャープ、ソニーモバイルに何があったのだろうか。

MM総研によると、シャープはドコモ、au、ソフトバンクに提供の「AQUOS R」が好調。SIMフリー端末も増加傾向にあり、とりわけUQ mobileとJ:COMモバイル向けに展開する「AQUOS L2」が台数の伸びに貢献したとしている。踏み込んで聞くと、鴻海(ホンハイ)の資本参加により、開発コストが低くなり、廉価モデルの提供が可能になったことも大きく、出荷急増につながった要因のひとつとMM総研は分析する。

●携帯出荷数は今後どうなる?

一方、ソニーモバイルについては少し説明がいる。昨年度上期は出荷台数が2位だったものの、シャープが沈んだことで、浮上したに過ぎない。実際、昨年度上期の出荷台数は前年同期比28.5%減の171万台で増加していたわけではない。同社は近年、採算性を重視してハイエンドモデルへ注力しており、先々も方針変更がなければ、台数の増加は期待できそうにない。

むしろ、出荷ベースで言及すべきは、前年同期比でプラスとなった京セラ、富士通のほうだろう。京セラについては、au向け「GRATINA 4G」、ソフトバンク向け「DIGNO ケータイ」などフィーチャーフォン市場で強い存在感を示したとMM総研は分析。同じく富士通については、ドコモ向け「らくらくスマートフォン」やdocomo with対象の「arrows be」が人気になったとしている。現状から推察すると、先々も首位は不動のアップル、2位から4位まではシャープ、京セラ、富士通のいずれかになりそうだ。

なお、2017年度の総出荷台数は前年度比2.5%増の3740万台とMM総研は予想。以降は、2018年度が3720万台、2019年度が3,550万台、2020年度が3670万台、2021年度が3,560万台と予測している。