病院での自殺は家族ばかりか看護師の心にも傷を残す (depositphotos.com)

写真拡大

 ここ数年の報道で注目されることの多い医療事故。3年前、群馬大学付属病院で手術を受けた患者8名が相次いで死亡した問題は、多くの人にとって未だ記憶に新しいところだろう。

 一般的に医療事故とは「医師や看護師のミスが起因するもの」と考えられている。しかし、米国医療施設評価認証機構(JCAHO)の医療事故報告制度の中で最も多い重大事故は「患者の自殺」だという(2006年)。

 今年8月、わが国の医療の評価・改善を進める第三者機関「日本医療機能評価機構」も、「入院患者の自殺は深刻かつ主要な医療事故である」として、各病院に対し自殺事故のリスクを低減させることに力を注ぐよう求める提言を公表した。

 過去3年の間に「精神科病床がない一般病院の約2割で入院患者が自殺」していたことが、同機構の調査によって明らかになったからだ。

一般病院の自殺者の5割が「がん患者」

 同機構は2015年の秋、全国の1376病院を対象に調査票を郵送で送り、2012〜2014年度の自殺の発生状況などを質問。38%の529病院が回答した。

 その結果、「精神科のベッドがない432の一般病院のうち19%にあたる83病院で計107人の患者が自殺」していた(未遂は除く)。病気別では「がん」が52人で約半数を占め、消化器や脳神経の病気がともに8人で続いた。

 自殺した患者のうち46人に「がんによる痛み」などの身体症状の悪化がみられ、31人で「死にたい」など自殺に関連する発言があったという。

 一方、精神疾患がある患者の自殺リスクは高く、「精神科病床がある一般病院で67%」「精神科病院では79%」で自殺が起きていた。精神疾患では統合失調症が最多だったという。

 また、自殺者の中で入院中に精神科を受診していたのは、「精神科病床のない一般病院で16%」ほど。「精神科病床がある病院の一般病棟で自殺した患者については、わずか8%」しか精神科を受診していなかった。

 3群とも自殺の手段として最も多かったのは「縊首(いしゅ)」で、次いで高所からの「飛び降り」。また、病室内で使用されている医療機器(機器そのものや電源コード・チューブ類)、衣類や日用品、売店で購入可能な文具や刃物を使用した例も見られた。

 日常的な自殺予防対策は、精神科病院で91%、精神か病床のある一般病院で83%が「している」と回答した一方、一般病院では53%にとどまった。

飛び降りる患者と「目が合った」看護師も

 じつは同協議会では、2005年にも同様の調査を全国規模で実施している。そして、10年が経過した今も、依然として入院患者の自殺事故が数多く発生していることが明らかになった。

 しかし「38%という調査回答率」を考えれば、実際にはもっと多くの病院で自殺事故が発生しているのかもしれない。そう考えされられるのが、看護師のために開設されたあるインターネット掲示板だ。そこには患者の自殺を体験した看護師の書き込みが数多く見られる。

 たとえば「ナースステーションの窓から飛び降りた患者さんと目が合った」「消灯前に検温に行くと、病室で縊頸(いっけい=首つり自殺)されていた」「窓に這い上がるところを目撃し、手を掴もうとしたがあと一歩のところで落ちていった」という衝撃的な体験談。

 「気づけなかった自分への腹立たしさや悲しさ」「思い出して何度も吐いた」「夜勤をするのがとても不安」「この先看護師として働くことに恐怖さえ感じる」といった書き込みからは、心に受けた傷の大きさや仕事を続ける上での葛藤が伝わってくる。

 自殺事故に対する職場の対応として「師長がカンファレンスの時間を取り、皆で話し合いをした」というケースがある一方で、「自殺はタブーになり、その後一度も職場で話すことがなかった」という証言もある。

 「タブー」や「箝口令」は当事者の心の傷を深くする。患者の自殺に関する書き込みとレスの多さからみても、心の傷をひとりで抱え込み、苦しんでいる看護師は少なくないのではないだろうか。

自殺予防の組織的な取り組みを急げ!

 入院患者の自殺は、家族を含めたすべての当事者に大きな暗い影を落とすものだ。こうした状況を踏まえて、日本医療機能評価機構の提言では、「自殺事故は深刻で主要な医療事故であることを知り、措置を講ずる」ことを各病院に要請している。

 具体的には、屋上などの危険な場所の整備や窓の開閉制限、人気のない場所のモニタリングで防げる自殺があることを周知。また、先行研究からわかっている自殺のリスク因子を改めて確認し、医療者間で共有するなどだ。

 さらに、一般病院において、がん患者の自殺が大きな割合を占めていることから、がん患者のケアにおいては自殺予防も念頭に置いた対応をする。そして何らかのメンタルヘルス不調や自殺リスクを認めた時点で、精神科へのコンサルテーションを行うことが望まれる。

 そして、院内の安全管理の一環として、自殺予防対策のための研修会を設けること。事故が起きてしまった場合は、当事者となった医療者に専門的なケアを導入することを呼びかけている。

 本来は病を癒すためにある病院で、自殺が多発することはあってはならない。各病院が自殺事故の予防と、事故が発生した時の事後対応について、組織に取り組むことが必要なのだ。
(文=編集部)