日本男性は女性に比べ、平均寿命が短いだけでなく、「不健康期間」も短いことがわかりました(写真:Ushico / PIXTA)

世界有数の長寿大国として知られる日本。2017年7月公表の平均寿命は男性80.98年、女性87.14年と、いずれも過去最高となっている(厚生労働省「2016年簡易生命表」調べ)。

平均寿命とは、その年に生まれた0歳児が、平均して何年生きられるかを示す。1986年の平均寿命は男性75.23年、女性80.93年だったので、この30年だけでも5年以上延びたことになる。2016年生まれの男性の4人に1人、女性の2人に1人が90歳まで生きる計算だ。

大事なのは健康寿命

しかし、平均寿命が延びたとしても、健康で生きられる期間、いわゆる「健康寿命」が延びなくては、ありがたみがないだろう。平均寿命だけでなく健康寿命も延びているのか。また、今後、延びる余地はあるのだろうか。統計から読み解いていこう。

どういう期間を「健康で生きられる期間」と考えるかは、国の定義に倣って「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」とここでは定義する。また、分析には厚生労働省が行っている「国民生活基礎調査」で3年おきに尋ねている「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」という質問の結果を用いる。

2016年の健康寿命は、簡易生命表と国民生活基礎調査の結果を使って筆者が計算したところ、男性72.14年、女性74.79年だった。3年前は男性71.19年、女性74.21年だったことから、この3年間で、健康寿命は男性が0.95年、女性が0.58年延びたことになる。その間の平均寿命の延びは、男性が0.77年、女性が0.53年であるため、健康寿命の延びが平均寿命の延びをわずかに上回っていた。


時系列でみても、2010年以降、健康寿命の延びが平均寿命の延びを上回っており、健康寿命と平均寿命の差、すなわち「健康上の問題で日常生活に影響がある期間(不健康期間)」はわずかながら改善傾向にある。しかし、男性で約9年、女性で約12年と依然として長いことに変わりはない。

不健康期間というと、「高齢期に介護を必要としている期間」を想像しがちであるが、不健康期間はそれだけを表しているわけではない。

生まれてから今までに健康上の問題で日常生活に影響があった期間を足し合わせた結果を指している。また、ここでいう「日常生活」とは、「日常動作」のほか、「外出」「仕事・家事・学業」「運動」などであり、必ずしも介護を必要としているわけではない。

高齢になればなるほど男性のほうが元気


「健康上の問題で日常生活に影響がある」の割合は、全年齢平均で男性が12.0%、女性が14.7%だった。年齢別にみると、当然年齢とともに高くなり、特に70歳以降で急激に上昇することがわかる。

男女を比較すると、60〜74歳を除くすべての年代で「日常生活に影響がある」割合は女性のほうが高い。

そのため、女性は平均寿命では男性を6.16年上回っているにもかかわらず、健康寿命ではその差が2.65年にまで縮小しているのだ。


また、健康上の問題で日常生活に影響がある割合を年齢別にみた場合、2004年と2016年を比較すると60歳未満の現役世代では、ほぼ横ばいで推移しているのに対し、60歳以上の高齢者では継続的に改善していた。

たとえば2016年の65〜69歳は2004年の60〜64歳と同水準となるなど、65〜79歳では、この12年間で5歳分程度、若返っているといえそうだ。

また、日常生活に影響がある割合の男女差は、70歳未満の世代では近年大きな変化はない。しかし、70〜79歳では、女性の改善が著しく、男女差は縮小している。一方で、80歳以上では逆に男性の改善が大きかったため、男女差が広がっていた。

「健康寿命」を延ばすには

健康寿命は、都道府県による健康格差を縮小するためや、保健医療に関する取り組みの計画や評価を行うために導入した指標であり、同じ条件で計算しているため諸外国や都道府県間、時系列で比較するのに適している

日本では、国民の健康寿命を2020年までに 2010年の値から1歳以上、2025年までに2歳以上延ばすことを目標としている。今回の結果で2020年までの目標はクリアする見通しだ。

男性で約9年、女性で約12年という不健康期間は決して短くはない。ただ近年、高齢者の健康上の問題で日常生活に影響がある割合は改善しており、今後の不健康期間の男女差の縮小や健康寿命の延伸に期待がもてる。

懸念を1つ挙げるとすれば、現役世代(60歳未満)の「日常生活に影響がある」割合にほとんど改善がみられないことだろう。健康寿命というと、高齢者の問題だととらえがちであるが、延伸のためには若い頃からの健康改善も重要となる。