「Disneyland:Pirates of the Caribbean」より

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 ディズニーランドの人気アトラクション「カリブの海賊」に登場する“花嫁オークション”が「女性差別だ」との批判を受け、アメリカやフランスで次々と変更されていることをご存じだろうか。

「カリブの海賊」は、映画『パイレーツ・オブ・カリビアン』シリーズ(ウォルト・ディズニー・ピクチャーズ)の原案となったことでも知られる、来場者がボートに乗って海賊の世界を体験するアトラクションだ。問題の“花嫁オークション”は、赤毛の女性や村の娘たちがロープでつながれ、海賊たちにオークションにかけられるシーンのことを指す。

 これが海外で「女性が売買されるのは性差別だ」などと批判を浴び、アメリカなどのディズニーランドでは“戦利品オークション”に変更されたという。

 とはいえ、そのアメリカでも「伝統ある作品を変更するなんてひどい」「花嫁オークションも歴史の一部だ」といった意見が噴出しており、物議を醸している。はたして、これは「歴史の歪曲」なのだろうか。

●時代に合わせて表現を変えてきたディズニー作品

「ディズニーランドの対応を『歴史の歪曲』と批判するのは、論点がずれています」と話すのは、映画評論家の前田有一氏だ。

「まず前提として、ディズニーランドは『ファンタジーの世界を楽しむテーマパーク』であり、歴史を学ぶアカデミックな目的で訪れる人はほとんどいません。これまでもディズニーランドはゲストが求めるファンタジー性を重視し、バージョンアップを繰り返してきました。今回の“花嫁オークション”の変更も、ある意味で時代の要請といえるのではないでしょうか」(前田氏)

 実は、「カリブの海賊」が内容を変更するのは今回が初めてではない。たとえば、以前は海賊が村の娘を追いかけ回すシーンがあったが、やはり「女性差別だ」との批判を浴びて別のシーンに変更している。

 それはザ・ウォルト・ディズニー・カンパニーのメイン事業である映画も同様で、時代に合わせて差別と捉えられかねない要素を削除してきたという。

「歴史的な背景もあり、アメリカでの差別表現に対するジャッジの厳しさは日本の比ではありません。特にディズニー作品はアメリカを象徴するコンテンツだけに、イメージを悪くしないために相当なリソースを割いているはずです。1990年以降、『アラジン』(92年)、『ポカホンタス』(95年)、『ムーラン』(98年)と白人以外のキャラクターやヒロインが増えたのも、人種の多様性を意識した結果でしょう」(同)

 大ヒットした『アナと雪の女王』(ウォルト・ディズニー・スタジオ・モーション・ピクチャーズ)は2人のプリンセスを主人公とするディズニー初のダブルヒロイン作品で、実写版『美女と野獣』(同)にはディズニー初となるゲイキャラが登場する。いずれも、「男は強くて女は弱い」「男女が愛し合うのが正しい姿」といったステレオタイプを打ち破る作品といえる。

「ディズニーによるモチーフや表現の変化は、時代の流れを知るひとつの基準ともなり得るのです」(同)

●“黒いオバケ”が問題視された『オバQ』

 そして、この時代の流れは「いずれ日本にも波及する」と前田氏は見る。

「日本の場合、差別に対する抗議活動はアメリカに追随するかたちで行われてきました。さかのぼれば、80年代後半から90年代前半にさまざまなコンテンツが『差別だ』という批判を受けていますが、それはアメリカの流れを汲んだもの。今後は、日本でも差別に対する規制が強まる可能性は十分にあります」(同)

 実際、「カリブの海賊」と同様のケースは日本でも80年代から起きている。「黒人差別をなくす会」という団体の抗議によって、世界的に有名な童話『ちびくろサンボ』が日本で絶版に追い込まれたのは88年のことだった。

「藤子不二雄の『オバケのQ太郎』も槍玉に挙げられました。『オバQ』には世界中のオバケが集合する『国際オバケ連合』という回があったのですが、黒人を思わせる黒いオバケが登場し、さらに『バケ食いオバケ』(オバケを食べるオバケ)という表現が用いられたことから、『黒人を人食い人種であるかのように描写している』と抗議を受け、回収された上に増刷が停止される事態になりました」(同)

 そのため、漫画版の『オバQ』は藤子不二雄の代表作のひとつであるにもかかわらず、出版が再開される2009年まで、ほとんど市場に出回ることはなかったという。

 アメリカでは、マーティン・ルーサー・キング・ジュニア(キング牧師)やマルコム・Xらに代表される1960年代の黒人解放運動以降、さまざまな差別規制が行われたが、その波が80年代終わりの日本に遅れてやってきたわけだ。そして今、その時代の流れは、女性・LGBT・トランスジェンダーへの差別批判というかたちで注目されつつある。

「日本と欧米間のタイムラグは、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の発達により、どんどん短くなっています。近いうちに、日本の表現規制がアメリカ並みになる可能性もあります。特に女性やLGBTへの差別問題はフランスで運動が盛んで、日本への影響もより強くなると考えられます」(同)

●牛乳石鹸の「パパ応援」動画はなぜ炎上した?

 すでに、ここ数年、日本でも企業のCMや映像コンテンツが「女性差別だ」などとして“炎上”するケースが増えている。ルミネの「働く女性たちを応援するスペシャルムービー」、資生堂の化粧品ブランド「INTEGRATE(インテグレート)」のCM、旭化成ホームズのスペシャルムービー「妻の家事ハラ」などがそれだ。

 記憶に新しいのが、牛乳石鹸共進社が公開した『牛乳石鹸 WEBムービー「与えるもの」篇』が「家事を手伝いたくない夫を描いている」として炎上した騒動だろう。

「誰でも自由に声を上げられるのがネットの利点です。その一方で『差別か、差別でないか』という視点だけがひとり歩きすると、作品への正当な評価ができなくなってしまいます。そういう意味で、牛乳石鹸のPR動画の炎上騒動には疑問を持たざるを得ませんでした」(同)

 牛乳石鹸のPR動画は「がんばるお父さんたちを応援するムービー」と紹介されており、「家庭的な男性の葛藤」を描く意図があったものだ。しかし、公開後、「誰に何を共感させたいの?」などの批判が殺到してしまった。

「動画の男性は家事を手伝う“良いパパ”である一方、自分を育ててくれた父親、おそらくは昭和的な男性の姿を思い出し、『父親から受け取ったものを、今の自分は家族に与えられているだろうか』と思い悩む。映像からは、現代男性の葛藤、この男性がいかに家族のことを思っているのかが読み取れます」(同)

 このように、件の動画は映像のみでメッセージを伝える「良作」と評価されている一方で、説明的ではないことで表面的な部分だけが注目されて「差別」と受け取られてしまったようだ。

「女性などに関する表現の変化は『時代の要請』ですが、批判に萎縮して制作側が表面的なわかりやすいものばかりを供給するようになれば、それは映像文化の衰退につながります。そこが心配ですね」(同)

 欧米で強まる女性やLGBTに対する差別規制、その波が押し寄せつつある日本で頻発する企業コンテンツの炎上騒動。コンテンツを供給する側にとっては、なんとも難しい時代になっているようだ。

●「カリブの海賊」、TDLは「変更の予定なし」

 さて、問題の「カリブの海賊」の“花嫁オークション”のシーンは、東京ディズニーランド(TDL)ではどうなるのだろうか。東京ディズニーリゾートに問い合わせると、現状では「変更の予定はない」とのことだ。

 ただし、前田氏が言うように、アメリカやフランスで盛んになっている表現規制の波は、遅れて日本にやってくる。いずれ、TDLの“花嫁オークション”も変更される可能性はあるため、今のうちに現状の「カリブの海賊」に足を運んでおくのもいいかもしれない。
(文=喜屋武良子/清談社)