中国メディア・今日頭条は2日、日本の自動車メーカーが今回の東京モーターショーで、化石燃料車に固執する一方で電気自動車へ(EV)の流れを認めるという矛盾した姿勢を露呈させたとする記事を掲載した。

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 中国メディア・今日頭条は2日、日本の自動車メーカーが今回の東京モーターショーで、化石燃料車に固執する一方で電気自動車へ(EV)の流れを認めるという矛盾した姿勢を露呈させたとする記事を掲載した。

 記事は「毎度華々しい東京モーターショーだが、今回は多くの暗雲を抱えての開催となった。まず、日本企業による不祥事が続き、日本の製造業に疑問が投げかけられる中での開催となったこと。そして、日本の自動車業界がもはや世界のリーダーではなく、慌ててトレンドを追いかける側に回ったことだ」とした。

 「トレンドを追いかける」というのは、世界的な潮流になりつつあるEVへの対応を指しているようだ。記事は「中国をはじめとする海外市場のために、EVを発展させる必要性を感じた日本企業は路線の転換を急いでいる。今回のショーではトヨタ、ホンダ、日産、三菱がそれぞれEVのコンセプトカーを展示した。そしてハイブリッド車にこだわってきたトヨタは『2040年に化石燃料車は完全になくなる』と宣言したのだ。また、マツダとEV開発に向けた合弁企業を作った。そのマツダはなおもエンジン圧縮比に執着しているが、それでも来年に初のEVを発表する計画を出した。ホンダは30年までに販売総数の3分の2をEVとする戦略を立てている」と説明している。

 そのうえで「日本メーカーの姿勢が180度転換したことは注目を集めたが、その転換の背景には現実を直視したうえでの致し方なさがうかがえる。日本市場の販売数は年間500万台なのに対し、中国市場は3000万台に達しようとしているのだから、仕方ない」とした。

 記事はまた「日本車は保守的でまじめ、技術にこだわる印象を与えてきたが、その姿勢はもはや急速に変化する現在の市場には合わなくなった。それゆえ、今回の東京モーターショーでは、化石燃料車やハイブリッド車に固執する一方でEVのトレンドを認識せざるを得ないという矛盾した姿勢を露呈させることになった」と論じている。そして「今回のショーの上空にかかった暗雲を消散できるかどうかは、これからの日本メーカーの知性にかかっている」と結んだ。(編集担当:今関忠馬)