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ポルシェ 目標は利益率15%維持

ポルシェAGは、2017会計年度の最初の9カ月において
・販売台数
・売上高
・営業利益
・従業員数
が増加したと発表した。


営業利益は前年同期との比較で5%増の30億ユーロ、売上高は同4%増の171億ユーロとなり、営業利益率は17.6%を記録した。2017年第3四半期を終えて、販売台数は18万5898台(前年比4%プラス)で、従業員数は2万9284人(同8%増)となっている。
 

カイエン新型 出足好調


「われわれが得た高い利益率は、電動化や未来のテクノロジーに対する研究に費やされています」とポルシェAGのオリバー・ブルーメ社長は語った。


「モータースポーツに由来する911の新モデルと、新型パナメーラ、新型カイエンは高い人気を博しています。さらに、われわれのプラグインハイブリッド・テクノロジーに対しても市場は好意的です。これこそがパナメーラ/同スポーツツーリスモの最上位モデルが、ハイブリッドを採用する理由なのです。2019年には、ポルシェ初のフル電動自動車であるミッションEの導入も予定しています」とブルーメは続けた。
 

電動化シフト 1200名を新規採用へ


財務およびIT担当の取締役会副会長であるルッツ・メシュケは、デジタライゼーションと電気自動車に対する高いレベルの投資はスポーツカーメーカーにとって大きな挑戦であると捉えている。

ポルシェは過去5年間で30億ユーロ以上の投資をプラグインハイブリッド・テクノロジーおよび電気自動車に対して行っており、ツッフェンハウゼンにおいて今後1200名以上の雇用を生み出すことになるという。


「これらは我が社の未来に向けての投資です。15%の利益率を維持するという戦略的目標に変わりはありません。この目標を達成するため、健全な構造をさらに最適化していきます」とメシュケは語っている。