Moffのオフィスにて。左からVP of Engineering 河治寿都さん、社長の高萩昭範さん、エンジニア 中野 洋輔さん。


 これくらいは動かせるはず・・・。

 リハビリが必要になってからの身体能力に対して、患者自身がもっている元気だった頃の認識ギャップが転倒事故を招く。

 リハビリ患者に身体能力に対する理解を促し、より適切な効果を高める方法がリハビリ現場の課題になっている。

 ここに着目したのが、3Dモーション認識技術でウェアラブルデバイスを開発するベンチャーのMoff(東京都千代田区)だ。

 現在、病院向けに歩行や動作、作業能力を測定するサービス「モフ測」を開発中で、来年初旬の正式発売に向け、最終段階に入った。同社社長の高萩昭範さん(40歳)に、開発背景を聞いた。

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センサー技術で遊びからリハビリまで

 高萩さんは、スマホ世代の子供たちが運動不足にならないよう、想像力をかきたてながら体を動かして遊ぶ腕時計型のウェアラブルおもちゃ「モフバンド」の開発で2013年に起業した。

 「モフバンド」は、スマホアプリと連動し、ギターを弾く動作をするとスマホからギター音が出るなど、体感を楽しめる。

 場所を取るコンピューターやゲーム用装置などは不要で、空間的スペースが限られた家庭でも遊びやすいと評判を博した。

 2017年8月には高齢者向けの介護予防を目的に、リズムや音声に従って体を動かして健康維持を図るケアプログラム「モフトレ」の提供を始めた。

 モーションセンサーを実装した「モフバンド」を手首もしくは足首に装着し、スマホやタブレットのアプリを使ってトイレの立ち上がりなどの日常動作や転びにくい体づくりのトレーニングをするというもの。

 今回、発売する「モフ測」は、「モフバンド」を着用した患者の歩行におけるバランスや足の運び・腿上げ・足の開脚状況、作業リハビリ時の腕の動き、片脚立位など静止時のバランス能力、関節可動域を、立体的な動きをセンサーで計測し記録する。

 「モフ測」は、脳梗塞や脳出血などによる片麻痺や、股間や膝などの関節症で人工関節置換手術をした後にリハビリを行う医療機関に提供される。このほか、クリニックや通所リハビリ、介護施設へも展開する考えだ。

過去と現在の身体機能の認識ギャップを埋める

 リハビリには、歩行や身体のバランスなど基本的な運動機能回復のための理学療法と手や指の動きから生活動作の回復をめざす作業療法がある。

 これらのリハビリ効果は数値測定することが難しく、肘や膝などの関節可動域は上下、前後など立体的に測る必要がある。一般的に分度器が用いられることが多いが、その作業には相当の手間がかかる。

 こうした手作業を、体の前、横、後ろからも一度で計測できるように開発されたのが「モフ測」だ。

 医療機関側がデータに基づくリハビリを提供できるだけではなく、患者自身も回復の経過を視覚的に把握することができる。

ウェアラブルデバイス「モフバンド」に内蔵されたセンサーで体の動きを立体的に読み取り、タブレットの画面で表示する。


 具体的には、歩行訓練をする時の歩行姿勢や、体幹が正面を向いているか、太ももがどれくらい上がっているか、関節角度などをタブレット上で患者自身の動きをアニメーションで確認することができる。

 患者に対しては数値で説明するよりも、どう曲がっているかを視覚的に見せる方が理解は早い。

 鏡を見ながらだと、説明できるのは映っている部分に限られる。患者も体の右側や後ろ側がどういうふうに動いてるかを見ることができない。

 「こんなふうに太もものつけ根が外を向いているので、真っ直ぐ歩けない」といった説明をアニメーションで示すことにより、患者の想像力に働きかけることもできる。

 「これはできたはず」という患者がもっている身体機能に対する認識のギャップを埋めることが手術後やリハビリでは重要。リハビリ患者が「できるはず」と思い込むことによる転倒が懸念されるからだ。

 転倒して骨折すると入院が長引くばかりか、高齢者の場合は寝たきりになる危険性もある。

 意識的あるいは無意識的に認識している自分の体や身体能力のことをボディイメージという。手術後の急性期、リハビリをする回復期のいずれの段階でも、患者が認識しているボディイメージが疾病を発症した後の現実と隔離していることが多く転倒事故を招く。

 急性期は、身体的ダメージが大きい段階であるため、思うように体を動かせないことを患者自身が認識している。とはいえ、やはりその不自由さで転倒してしまう。

 回復期においては、少しずつ動きを取り戻しているため、できると思い込んで転んでしまう

 手術後、これから歩行能力を回復させようという時に、「元気だったときはこれくらい動かせた」という過去の認識がネックになる。こうしたボディイメージを正すことが転倒防止につながる。

 「どういう経過で回復しているのかを後追いできないという問題意識をもつ医者や理学療法士、作業療法士は少なくありません。リハビリの治療効果を高めるには医療側と患者の双方が理解し合えるようなプログラムが必要なのではないかと考えました」と高萩さん。

 共同開発をしている奈良県立医科大学と中部大学、あさひ病院(愛知県)と、一番議論になるのは 「患者さんに分かりやすく教えられて、楽しめるもの」という現場からの要望にどう応えるかだという。

 モフバンドと連動するスマホやタブレットで起動するアプリで表示する内容のデザインは、リハビリ現場の先生からのフィードバックをもらいながら試作を繰り返した。

 高萩さんは「センサー技術を使えば、様々な体の動きを立体的に計測することができます。重要なのは見せ方で、分かりやすさの追求が実は一番難しい」と話す。

医療現場と病院経営のニーズを解決

 リハビリ現場では、疾患ごとに定められた入院期間中に、治療効果を上げることが求められている。

 その評価をする指標として、厚生労働省による2016年度の診療報酬改定では、回復期リハビリテーション病棟において「アウトカム評価」が導入された。

 リハビリ関連の診療報酬も見直され、病院やリハビリ現場では、患者ごとにリハビリ効果を定量的に計測する手段の検討や機器開発が勢いを増している。

 アウトカム評価として効果実績が一定の水準を下回ると、リハビリ料が減算され、病院経営にも影響する。

 アウトカム評価が導入される前から、リハビリ現場では患者に対して、いかにして治療前と治療後の身体能力のギャップや回復の経過を分かりやすく、より正確に伝えるかが課題になっていた。

 こうした背景から、Moffが開発している「モフ測」は、患者と向き合う医療現場のニーズだけではなく、病院経営にも働きかけるサービスとなる。

 Moffは、高萩さんがセンサー技術のハッカソンに参加した時の仲間と創業したベンチャー企業。

 ハッカソンで真剣に遊んだ結果、子供向けのウェアラブルおもちゃ「モフバンド」が生まれ、時代の流れから介護分野への応用も事業拡大の選択肢としては延長線上にあったとも言える。

 「子供からお年寄りまで楽しく元気に、できるだけ楽しく体を動かせるようなプログラムをつくりたい」という高萩さんは、その言葉通りに事業を展開する。

筆者:柏野 裕美