現代の日本では2人に1人が「がん」になると言われていますが、いまだに「がん患者が働く」ということに対する社会の理解は少ないようです。メルマガ『デキる男は尻がイイ-河合薫の『社会の窓』』の著者で米国育ちで元ANA国際線CA、さらに元ニュースステーションお天気キャスターだった健康社会学者の河合薫さんが、交流のある50代女性のがんサバイバーが明かした厳しい現実をリアルに伝えています。

“がん”という苦しみ

2万1897人ーー。

これは2016年の自殺者数です。

1998年以来、14年連続して3万人を超える状況が続いていましたが、男性は7年連続、女性は5年連続で減少。2016年は22年ぶりに2万2000人を下回りました。

経済状況の好転、中小企業の資金救済策、さらには地方自治体やNPOの方たちによる細やかな自殺対策などで、なんとか3万人超という異常事態は脱しましたが、日本はいまだに「自殺大国」です。

自殺死亡率(人口10万人あたりの死亡者数)は世界ワースト6位。

先進国では最悪のレベルです。

自殺理由で目立つのが「健康問題」。42%がうつ病などの精神疾患が引き金となっていますが、がんを苦にした末の自殺も増えています。

先行研究では、がんと診断されることに起因する心理的ストレスは診断後1ヶ月〜数か月以内で最も強く、がん診断から1年以内のグループにおける自殺率は一般の人(がんに罹患していない人)の24倍も高いことがわかっているのです(国立がん研究センター)。

海外でもがんを苦に自殺する患者は多く、肝臓がんやすい臓癌など難治性の高いがんで特に高まることがわかっています。スウェーデンで行なわれた研究では診断後1週間以内の自殺率に絞ると、1年平均の13倍にも達するという結果もあるほどです。

でも、実に残念なのがそういった危機を乗り越え、厳しい治療を乗り越え、がんサバイバーとなった後に待ち構えている“現実”です。

余命を告知されてから、精神的にも不安定になっていたんですけど、生活保護のことで余計落ち込んじゃって。メンタルクリニックにも通う羽目になってしまいました。

こう語るのは今から4年前にすい臓癌で“余命一年”を宣告された50代の女性です。

何度かこのメルマガでもとりあげましたが、彼女とは以前、私がYahoo!ニュースに寄稿したコラムがきかっけで交流が始まりました(すい臓癌を巡る報道への私的な見解。マスコミのみなさん「がんの王様」と言わないで。)。

コラムを読んだ彼女が私にメッセージをくださり、その後数回、私が彼女のもとを訪ねているのです。

医師が驚くほど抗がん剤治療が効いた彼女。

宣告から2年過ぎた頃から給付された手当も貯金も底をつき、生活するためにも、治療を続けるためにも働くことを決意。

ところが、病院に常勤するがん患者の就労支援をするキャリア・カウンセラーには、「あなたの病状で就職するのは無理」と、治療費を稼がなきゃいけないのに突き放されてしまいました。

まるで「病院に来るな」って言われてるような気がして。目の前が真っ暗になりました。体調に落差があるのでがんを隠して働くことはムリです。何度か履歴とがん治療中であること書いたお手紙を添えて、就職活動をしているのですがすべて断られました。

私は……

「自分はがんだから、仕事なんてしなくても良いんだ」なんてことを思った事は、一度もありません。余命宣告を受けたときも、退職させられたときも1回もない。本当に1回もないんです。かと言って、今の私は、生活出来るほど稼ぐ事も出来ない。

情けないです。

生活保護を願い出る……。言葉にするのは簡単ですけど、そこそこ人並みに仕事をして、自身の生活の糧を稼ぐのが当たり前だと感じて生きてきた人間にとって、申請の作業は自分が思っていたよりも心の中での葛藤がありました。ダメージも大きかった。

彼女は4年前にがんと診断されたときに、「仕事を辞めて治療に専念しろ」と事実上解雇された。

彼女だけではありません。がん患者の3割超が解雇されたり依願退職したりしています。

ほとんどは50代以上の働き盛りです。

また、がん患者の平均年収は約395万円(診断前)から約167万円(診断後)に激減しているとの報告もあります(NPO法人がん患者団体支援機構とニッセンライフ調べ)。

医学の進歩とともにがんは「死の病い」ではなくなりました。

がんという内部に潜むものとともに生きる。そのためのケアも支援も、社会の理解も全く足りていません。

実は数週間前。彼女から「週2日。3時間だけですけど雇ってもらえることになった」という連絡をもらいました。急遽、訪ねると、「仕事って楽しいですね!『生きてていいんだ!』って思えました」と笑顔で話してくれました。

2人に1人ががんになる時代。がんという病い。

検診とか早期発見とか治療といった医学的な視点だけではなく、社会問題として考えるときがきたのではないでしょうか。

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