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仕事をリタイアした老後には、主に年金を収入として生活することになります。老後の暮らしには欠かせない年金ですが、その仕組みをきちんと理解していない人も多いのではないでしょうか。今さら聞けない年金の基礎について、学んでみましょう。

○公的年金の仕組みはどうなっている?

年金には、大きく分けて「公的年金」と「私的年金」があります。そのうち公的年金とは、国が管理や運営を行う年金制度であり、日本に居住する20歳以上60歳未満の人は、基本的に、年金保険料を支払うことが義務付けられています。

公的年金は、「2階建て」「3階建て」と表現されることがありますが、これはどういう意味でしょうか。公的年金の1階部分は、国民年金の「老齢基礎年金」を指しています。さらに、国民年金の第2号被保険者である会社員や公務員は、勤め先の厚生年金に加入しており、これが2階部分に当たります。その上の3階部分は私的年金となり、会社員の場合、厚生年金基金や確定給付年金、確定拠出年金が該当します。

一方、自営業の人など、いわゆる国民年金の第1号被保険者は、国民年金基金や確定拠出年金などで年金を手厚くすることができます。なお、会社員の妻や夫など国民年金の第3号被保険者は、保険料を支払う必要はありませんが、将来、老齢基礎年金を受け取ることができます。

○私的年金で備えるには

私的年金には、先述したような確定給付年金や確定拠出年金などのほか、民間の保険会社で販売されている「個人年金保険」といった商品があります。

個人年金保険とは、決められた年齢から年金を受け取ることのできる貯蓄型の保険です。個人年金保険は、定められた一定期間年金が受け取れる「確定年金」、被保険者が死亡するまで年金が受け取れる「終身年金」、そして、夫婦いずれかが生存している限り年金が受け取れる「夫婦年金」に大きく分類されます。また、年金の運用方法によって分類すると、契約時の予定利率で積立運用を行う「定額年金」、価格変動幅の大きい金融商品などで年金原資を運用し、その運用実績によって年金額が変動する「変額年金」に分けることができます。

また、個人年金保険以外の私的年金としては、「確定拠出年金」が知られています。拠出型年金は、自分で運用する商品を選択し、その運用成績によって将来の年金額が決まる仕組みです。節税効果に優れていること、そして、「企業型」「個人型」のうち個人型確定拠出年金の加入対象者が拡大したことで、老後資金を準備する方法として注目を集めています。

年金は、いずれの方法にしても、長い時間をかけて積み立てていくものです。いざ老後が近づいてから慌てることがないよう、思い立った時からぜひ準備を始めてみましょう。

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筆者プロフィール:武藤貴子

ファイナンシャル・プランナー(AFP)、ネット起業コンサルタント

会社員時代、お金の知識の必要性を感じ、AFP(日本FP協会認定)資格を取得。二足のわらじでファイナンシャル・プランナーとしてセミナーやマネーコラムの執筆を展開。独立後はネット起業のコンサルティングを行うとともに、執筆や個人マネー相談を中心に活動中。FP Cafe登録FP。