「世界オクトパス級チャンピオン決定戦」の様子

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 地方の中核都市であっても、駅前はシャッターが下りたままの店舗が多く、歩く人も少ないという光景をよく見かける。仕事柄、大都市の取材が多い筆者だが、何年かぶりに地方中核都市を訪れると、以前より空き店舗が増え、老朽化が進んだ建物を目の当たりにすることも多い。

 だが、さまざまな取り組みで成果を上げている街もある。そのひとつが、茨城県ひたちなか市だ。人口約15万6000人の同市は、日立製作所の関連施設も多い工業都市と、漁業都市の側面を併せ持つ。阿字ヶ浦、平磯、那珂湊と続く海沿いには、漁業協同組合や加工団地もある。

 玄関口であるJR勝田駅前の空洞化に伴う再開発なども行い、「現実」と向き合いながら、「地域資源」の掘り起こしや「課題」を洗い出し、地域活性化を進めてきた。一連の取り組みは、日本商工会議所から何度も表彰を受け、他の自治体・地域関係者の視察も絶えない。そんなひたちなか市が、10月10日に発表された都道府県の魅力度などをランキングする「地域ブランド調査2017」(ブランド総合研究所)で5年連続最下位の茨城県にある、というギャップも興味深い。

 今回は10月中旬のイベントを紹介しながら、取り組みの成果や残された課題を説明しよう。現状に悩み、解決策を模索する地方や企業、そこで働く従業員のヒントとしたい。

●伝統的な港祭りを「タコ」で強化

 10月15日の日曜日、「みなと産業祭」が同市の那珂湊魚市場で行われた。今年で33回目となる歴史の長いイベントで、漁港らしく茨城名産「あんこうの吊るし切り」「さんまのつかみ取り」のほか、魚介類や干しイモ、焼き鳥や野菜、ブランド卵などの即売会もあった。神輿も繰り出し、地元小学生のダンスもあるなど多彩な内容だった。

 これだけなら国内各地で見かける“秋のお祭り”だが、目玉は6回目を迎えたイベント「世界タコ焼きグランプリ」と「世界オクトパス級チャンピオン決定戦」だ。前者は屋外に設置された屋台でつくられるタコ焼きで、各店が世界各国の味で勝負する。必ずしもタコ焼き専門店ではなく、レストランやカフェがイタリア風やメキシコ風など、独自の味で参加者に提供し、投票で競い合う。ご当地グルメの一大イベント「B-1グランプリ」をタコ焼きに特化させた縮小版といえよう。ちなみに入場料は300円だ。

 後者はタコの本場・兵庫県明石市にひたちなか市が挑んだイベントで、「真ダコ水揚げ日本一・明石」と、「タコ加工高日本一・ひたちなか」のキャッチコピーを掲げたもの。レフリー・リングアナウンサーは吉本興業所属の芸人・オスペンギンが務め、ラウンドガールはひたちなか親善大使のひとりである冨田夏奈さんだった。明石市の職員・大久利正明氏(同市シティーセールス課所属)も着ぐるみ姿で舞台に上がった。

 審査員3人は、ひたちなか市長、ひたちなか商工会議所会頭、魚のおいしいひたちなか推進協議会会長という、完全なホームタウンディシジョンだ。白石義則氏(明石側料理人)、千葉信一氏(ひたちなか側料理人)がつくった「刺身対決」「揚げ物対決」「駅弁対決」の3回戦を行い、ひたちなかが辛勝した。2016年のB-1グランプリ日本一に「あかし玉子焼」(明石焼)で輝いた明石にとって、相撲でいう出稽古で胸を貸してやったようなものといえるだろうか。

 ひたちなかが、ここまでタコを強化するのは、地域資源の掘り起こしの“鉱脈”だった。

●明石市長も驚いた、「タコ日本一」宣言

 各地の地方取材をした経験から、ひたちなか市は「商工会議所」(会議所)と「市」の連携がとれた街だと感じる。最大の仕掛け人は、会議所会頭と観光協会会長を兼務する鈴木誉志男氏(サザコーヒー会長で、起業前は東京楽天地で映画の興行プロデューサー)だが、それぞれの実務家が専門分野で街おこしに取り組む。

 たとえば、「魚のおいしいひたちなか推進協議会会長」は、水産加工業・あ印社長の鯉沼勝久氏が務める。同氏は、大学で経営学を学んだ後、明治20年創業の家業に入社した。会議所の水産業部会副部会長だったころ、「ひたちなかの加工ダコの生産量は日本一」との情報を寄せたのがきっかけで会議所内に「タコの街特別委員会」ができ、鯉沼氏が委員長となった。

「昔は茨城県沖で多く獲れたタコも、現在はモロッコ、モーリタニア、セネガルなどのアフリカ産が中心です。当社はそれを冷凍輸入して加工し、国内や米国などで販売しています。タコは食べやすく、生活改善病に効果があるとされるタウリンや、亜鉛を多く含む優秀な食材です」(鯉沼氏)

 業界内では「蒸しダコを広めた会社」として知られるあ印は、「中華たこ山菜」や「中華いか山菜」などのロングセラー商品も持つ。こうした知見も含めて、タコを中心に街おこしを本格始動させようとしていた矢先に東日本大震災が起きた。しばらく関係者は茫然自失だったが、「風評被害に負けない」を合言葉に活動を再開させ、震災翌年から始まったのが前述のタコイベントだ。勢いに乗って15年に、タコの生態や料理法を載せた『「タコ日本一」宣言』という本も出版した。ここで明石市との橋渡し役を担ったのが、ひたちなか市の本間源基市長だ。

「会議所から『本まで出してしまったけど、本場・明石市に仁義を切ったほうがよいのではないか』と意見が出ました。実は、泉房穂明石市長と私は同じ大学の先輩後輩で『赤門市長会』で面識があった。そこで赤門市長会の総会の時に本を持参して渡したところ、『これはウチ(明石)のことだ。なんですかこの本は』と驚いていました。でも、それがきっかけで、ひたちなか市の活動に興味を持ち、みなと産業祭のタコ対決の交流へとつながったのです」(本間氏)

 泉氏の実家は3代続いたタコ漁師で、本人は東京大学卒業後にNHKに入局して番組制作を行い、ディレクターを務めた後、政治家に転じた経歴を持つ。そうした出自や元演出家としての好奇心も、結果的によかったようだ。

●「よそ者」と「地者」が本気になる

 少子高齢化が進み、商店街が疲弊する地方は多い。人口は減っていないひたちなか市も例外ではなく、2001〜02年をピークに全体の「小売業商店数」「売り場面積」「従業者数」は3〜4割減となった。「商業年間販売額」は最盛期の数パーセント減なので、大型店の出店で中小商店に影響が出ていることになる。

 同市が興味深いのは、「昔はよかったと嘆き『ないものねだり』をするのではなく、『あるもの探し』をしよう」と調査結果に向き合い、商工会議所が主導となって「まちづくり株式会社」を設立したことだ。社長には会議所会頭ではなく、地元で長年商売を営み、行動力のある写真館店主の小野修氏(株式会社小野写真館・会長)が就いた。

 よく、「地域活性化は『よそ者・若者・ばか者』が行う」と言う。「従来の常識にとらわれない人」といった意味だが、地方創生の専門家からは「当てはまらない例も多い」との指摘もある。ひたちなか市の場合、今回紹介した会議所会頭の父親は東京都生まれ、本人は勝田生まれだ。市長は新潟県生まれの石川県育ち。推進協議会会長やまちづくり会社社長は地元出身だ。「よそ者と地者(地元出身者)が指摘し合い、一緒に本気になった」事例といえよう。

 ひたちなか市は「親世代の6割が他地域の出身」と聞く。同市出身で県立水戸第一高校を卒業したビジネス誌『プレジデント』(プレジデント社)編集部・面澤淳市氏は、次のように指摘する。

「勝田は、戦前に日立製作所が大規模な土地を買収して工業都市化が進んだ街。近隣に日立グループ企業や原子力関連の研究施設が立地し、全国からの流入が多いので、住民気質は県庁所在地の城下町・水戸に比べて自由で、コスモポリタンな雰囲気がある」

 市長になる前、茨城県庁職員時代の本間氏も「かつた祭り(市民祭り)を若者たちが始めた当時から、勝田地区の住民力は高かった」と述懐する。冒頭で紹介した「世界オクトパス級チャンピオン決定戦」の中身も、いい大人が“ばか者”になって取り組んだ企画だろう。

 一過性のイベントだけでは打ち上げ花火に終わってしまう。市では、タコを起爆剤として「魚のおいしいまち ひたちなか」を掲げる。“魚食離れ”を食い止める息の長い取り組みだ。会場でタコ焼きを焼く出店者の腕も年々上達したというが、まずはやり続けること。「当事者意識を持って必死で取り組まないと、街の活性化はできない」のだ。
(文=高井尚之/経済ジャーナリスト・経営コンサルタント)