28日、中国経済がまもなく崩壊するという内容の書籍が日本で多数出版されてきたが、最近売り上げを落としているという。写真は上海。

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2017年10月28日、中国経済がまもなく崩壊するという内容の書籍が日本で多数出版されてきたが、最近売り上げを落としているという。

環球網の記事「日本メディアも認めた、『中国崩壊論』の行き詰まり」によると、ニューズウィーク日本版オフィシャルサイトは27日、ジャーナリスト高口康太氏の署名記事「中国崩壊本の崩壊カウントダウン」を掲載した。日本には中国経済が崩壊すると予測する崩壊論の書籍が大量に出版されているが、現実は逆で中国経済はますます繁栄している。オオカミ少年のごとくまもなく崩壊すると連呼する中国崩壊論は読者に見透かされ、売り上げを落としているという。

この記事のコメント欄には次のような声が寄せられている。

「帝国主義はいまだに中国を狙っている。ばかげた崩壊論とやらに取り合う必要はないが、帝国主義に対する警戒を解いてはならない」
「理論的には中国は必ず崩壊するはず。ただ、いまだにそれが起きていないのは、世界が安くて優秀な中国製品に依存しているためだ。この外需が消えた時、危機は到来するだろう」
「不老不死の人間がいないように、永遠に繁栄する国家はない。ただ数年後に起きる問題なのか、数十年後に起きる問題なのかでは大きく違うし、それをごっちゃにしている論に意味はないよ」
「数百年後に中国に危機が訪れた時、この厚顔無恥な輩は『どうだ!俺たちは数百年前にもう予測していたんだ』と自慢するのかね」
「強大な中国は西側諸国にとっては望ましくない存在だ。崩壊を願うのも仕方がないね」(翻訳・編集/増田聡太郎)