『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』(講談社)

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 先日、本サイトでは、ケント・ギルバート氏のベストセラー『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』(講談社)の実態が中国人や韓国人への憎悪を煽る悪質なヘイト本であることを指摘し、版元である講談社が老舗の出版業界最大手であるにもかかわらず"ヘイト本ビジネス"に手を染めたことを批判、「もはやこの国の出版文化は末期的と言うしかない」と断じた。

 ところが、この国籍や民族でひとくくりにして〈「禽獣以下」の社会道徳や公共心しか持たない〉〈彼らは息をするように嘘をつきます〉〈自尊心を保つためには、平気で嘘をつくのが韓国人〉〈その病的なレベルについていえば、韓国人が世界一〉などとひたすら悪罵を連ねるヘイト本は、本サイトの論評後も売れに売れ続け、現在、出版不況の中で50万部に届こうかという大ヒット中。あまつさえ、講談社社内で表彰すら受けたという。「売れたものが正しい」と言わんばかりの講談社の姿勢には、まったく目眩がしてくるではないか。

 しかし、ここにきて、ケント氏のヘイト本をまっとうに批判する声が、出版物を読者に届ける立場の人々からも出始めている。たとえば、大手書店チェーン・ジュンク堂書店の難波店店長である福嶋聡氏は、インターネット言論サイト「WEBRONZA」に、「K・ギルバート氏の本で心地よくなってはならない」と題する論評を寄稿。同書の問題点を鋭く指摘し、大きな話題になった。

 いや、それだけではない。『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』の内容と、その大ヒットを手がけた講談社の姿勢に対し、他ならぬ講談社社内からも強い疑問が呈されたのである。

 講談社の労働組合が不定期で出している「組合ニュース」と呼ばれる会報があるのだが、その最新号で、複数の社員が『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』をめぐる自社の姿勢を問題視しているのだ。たとえば40代男性社員は〈講談社がケント・ギルバート氏の口を借りてヘイト本を出してしまったことと、批判をものともせずにそれを顕彰していることに恐怖を感じています〉と吐露している。

 さらに、社内でマンガ編集を担当しているとみられる30代女性が「組合ニュース」に寄稿した文章は、まさにこの講談社のヘイト本問題の本質と重大性をつくものだった。

〈私は、この本の存在を、書店、そしてネット上のレビューで見たときに、本当に目の前が真っ暗になるほどの絶望を感じました。このタイトルをタイピングするだけでも手が震えるほどの嫌悪を感じます。まさか講談社から、このような差別扇動本が堂々と出版されるとは想像もしていませんでした。〉

 この女性は、定期的に差別についての講習を行っている講談社は、〈日本最大規模の出版社としての良識とプライドを持った会社〉だと入社以来信じてきたという。だが、いまやその講談社で、中国人や韓国人を「禽獣以下」だの「息をするように嘘をつく」だの「病的」だのという完全なヘイト本が生み出され、本社ビルのショーケースのなかに堂々と飾られ、書店でもポップ付きで平積みにされている。女性社員はこう続ける。

〈初版の帯には、「彼らは日本人とは別物です」と書いてありました。講談社には、中国人も韓国人も正社員として在籍していますが、日本人社員とは「別物」なのでしょうか?(略)差別を意図していないとおっしゃるかもしれません。では、何を意図して、特定の民族を指して「別物」「悲劇」と書くのでしょうか?「我々日本人」とは「別に生き物」と見なした相手を「人間」と感じられますか? 薄笑いで「悲劇」だと切った相手を、見下さずに対等な人間だと感じていますか? 私は「これを読んだ読者の心に何が残るのか?」と、考えながら漫画を作っていましたが、この本の読者の心に「何」が残るのか、本当に真剣に考えてください〉

 そのうえで、『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』というヘイト本を国内出版最大手の講談社が手がけたという事実を、この社員女性は問い直す。本に携わった管理職も含む多くの人間は、自分の部下や同僚に中国人や韓国人がいて、隣で仕事をしていることを考えたのか。その同僚たちが自分が差別されていると感じることを想像したのか。そして、その人たちがもし、何も言わなかったとしても、講談社がヘイト本を出版したという社会的意味を、ちゃんと見つめ直さねばならない、と。

〈しかし私は、社員であるとともに子どもを社会に送り出す一人の母親としても、晋遊舎や青林堂ではなく、「講談社」からこの本が出版され、宣伝されているという事実を重く受け止めています。日本最大規模であり、世界有数の規模であり、海外にもコンテンツを売っている「一流出版社」が、差別本を出すことで社会に与える影響を真剣に考えてください。会社は「抗議が来ないならば差別ではない」とお考えなのでしょうか? 「中国人と韓国人に対しては差別するのがトレンドだから」とお考えでしょうか?〉

 数年前から書店に溢れ出した嫌韓反中のヘイト本は、悪罵や憎悪の扇動を正当化するために、あれやこれやと「理由」や「根拠」をつけている。だが、それらはネット上に転がっている悪質なデマであることも多いし、ケント氏の本がそうであるようにそれらしい名目を使っておきながら、その実、洞察など皆無であることが常だ。ヘイト本の著者たちは、そうして逃げ道をつくりつつ、批判されると「言論弾圧だ」と騒ぎ出す。

 しかし、この講談社の女性社員がいうように、その本の「読者の心」に何が残るのかといえば、結局のところ、中国人や韓国人への差別感情に他ならない。ネット右翼的な言辞を活字に刷りなおして、差別を商売にしているのだ。それは多様性を重んじ、文化を広めるという出版の理念に反しているばかりか、差別主義に基づく犯罪、ヘイトクライムを助長する行為でしかない。講談社の社員女性はこう記している。

〈見えないかもしれませんが、日本国内の少数民族は、はっきりと生命の危機にあります。ヘイトクライムとして報道されないだけで、ヘイトクライムはすでに蔓延しています。都知事ですらも過去の虐殺を否定し、韓国由来の銀行が放火され、毎週のように差別デモが行われている今の日本社会で、講談社がルワンダの「千の丘ラジオ」になるようなことは、絶対にやめてください。我々はそのような事態を起こさないために、文化を作っているはずです。私はそう信じていますし、講談社はそうあるべきだと期待しています。〉

 1994年のルワンダ大虐殺では、多数派のフツ族系の民放ラジオ局「千の丘」が、少数派のツチ族への民族憎悪を扇動するキャンペーンを行なった。「隣のツチ族に気をつけろ」「奴らはゴキブリだ」「カマやナタを用意しろ」。こうした民族差別の言辞をメディアを通じて広めることによって、それまでフツ族たちのすぐ隣で生活してきたツチ族たちが大勢殺された。ジェノサイド全体の犠牲者数は50万人とも100万人とも言われている。

 ルワンダ虐殺から20年以上が経った日本では、排外主義団体が「良い朝鮮人も悪い朝鮮人もどちらも殺せ」「ゴキブリたちを潰せ」などと路上でがなりたて、ネットでも日々ヘイトスピーチが溢れかえっている。そして「売れるから」という理由で乱造されるヘイト本の数々。ケント氏の本もまた、「日本人とは別物」「禽獣以下」などという差別のアジテーションとともに売り出され、書店に並び、すでに45万部以上が刷られてしまった。それは、差別を煽るナショナリズムを駆動させている安倍政権や、朝鮮人虐殺の犠牲者への追悼を取りやめた小池百合子都知事など政治とも確かに連動しながら、出版文化を"ヘイトスピーチの拡声器"へと変質させてしまうものだ。

 その意味でも、今回紹介したように、書店員や講談社内部からもケント氏のヘイト本に対する強い批判、拒絶感を表す意見がでていることは、少ないながらも"希望"と言えよう。

 しかし、講談社がこうした声を真摯に受け止め、出版文化の担い手としての自覚を持ち、ヘイト本から手を引くかというと、残念ながら、今のままではそうはいかないだろう。それどころか、ケント氏の件で味をしめた講談社が、今後、ますますヘイト本ビジネスに邁進し、他の大手もこのヒットをみて続々と参入してくる可能性が高いと言わざるをえない。

 実は、最近、『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』の担当編集者である間渕隆氏が、出版業界紙「新文化」のインタビューに答えているのだが、氏に言わせれば「ビジネスとしての出版はオセロみたいなもの」であり、「どんな本を出せば、どれぐらいの石をひっくり返せるかだいぶわかってきた」という。

 また、これまで『住んでみたドイツ8勝2敗で日本の勝ち』(著・川口マーン惠美)などの"日本スゴイ本"も手がけてきた間渕氏によれば、〈普通の日本人の書き手がどれだけ「日本は外国に比べて優れている」と書いても「弱い」〉が、「欧米人と結婚した日本人であれば『日本はダメ』でも売れる」のだという。同じく、ケント氏のヘイト本が売れた理由についても、サラっとこう言ってのけている。

「ここまで伸びたのは、ケント・ギルバートさんというアメリカ人が『日本人と中国・韓国人は別物ですよ』と言ってくれたからだと思います。欧米人の書いた反中国・反韓国本だからこそ、特定の人たちだけでなく、多くの日本人に受け入れられたんでしょうね」

 ようするに、本作りは徹頭徹尾マーケティングで、ケント氏の本も例外ではなく、"読者ニーズがあり、売れるとわかる"ならば、ヘイト本だろうがなんだろうが大いにアリらしいのだ。こういう編集者がしたり顔で〈ヒット作のノウハウ〉を語り、業界紙がそれを「"時代の空気読む感性"磨き続ける」なるタイトルを添えて嬉々として取り上げる。頭が痛くなってくるが、これが出版界の現状なのだろう。

 もちろん、出版を法的に規制することは反対だ。しかし、差別やジェノサイドを扇動するような出版文化などあってはならないし、だからこそ、作り手や送り手は、その出版物の正体がいかなるものか、慎重に見極める必要があるはずだ。もっとも、講談社のような大手の編集者が、出版は「文化」ではなく「ビジネス」であると開き直っているようでは、もはや牛に対して琴を弾ず、なのか。出版に関わるすべての人たちに、このままでいいのか問いたい。
(宮島みつや)