日立の自社の鉄道車両工場で世界共通の生産システム導入を目指す(イタリア・ピストイア)

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 日立製作所は、人工知能(AI)を活用し、熟練者の代わりに最適な生産計画を自動立案するサービスを開発し提供を始めた。生産ラインデータや、熟練者による計画履歴データなどをAIにより解析し、多品種・多工程の製品をどの順序で生産するべきか示す。需要変動など環境変化にも柔軟に対応する。生産計画の立案や見直しにかかる負担を大幅に軽減できる点をアピールして拡販する。

 日立が開発したのは「日立AIテクノロジー/計画最適化サービス」で、価格は個別見積もり。流通や運輸分野などの配車・配送計画の策定にも応用できるという。

 同サービスではAIの機械学習を使い熟練者の計画履歴からパターンを抽出。それと設備や納期、コストといった制約条件を組み合わせて解析し、最適な生産計画を導き出す。

 日立は制約条件を満たした上で、最も良い結果を導き出す「数理最適化技術」を鉄道運行管理サービスなどで磨いてきた。同技術とAIを連携させた独自のプログラミングを適用し、今回の計画最適化サービスを開発した。日立は、新日鉄住金の協力を得て同サービスの実証実験を行った。