上場企業の女性役員数｢出身校別｣ランキング

まだまだ数は少ないですが、上場企業で役員にまで上り詰める女性が増えてきています（写真：xiangtao / PIXTA）

東洋経済が刊行する『役員四季報』は3600社超、4万人超の上場企業役員についてさまざまなデータを収録している。その最新号によると、上場企業役員における女性役員の総人数（延べ人数）は1510人になった。全体の4％に満たない比率ではあるものの、10年前の3倍近くまで増えた。

そんな女性役員を学歴と経歴という切り口で、その横顔を見てみよう。まずは女性役員を輩出している学校別のランキングだ。東洋経済からの調査票に対する回答ベースで集計した。

慶応大、東大、早稲田大がトップ3

1位は慶應義塾大学の62人。僅差で東京大学が61人で2位に続いた。3位は早稲田大学49人、4位は一橋大学30人、5位は中央大学24人と東京近郊の有力大学が上位を占めた。

6位京都大学（22人）、7位名古屋大学（14人）、9位神戸大学（12人）12位大阪大学、筑波大学（いずれも10人）など、国立の難関大学の姿も目立つ。珍しいのは11人で10位に食い込んだハーバード大学。世界的な名門校の日本人卒業者は相対的に多くないだけに目立つ。

やはり入試段階での偏差値が高く、学歴の高い難関校の出身者ほど出世している人が多いというのは、男性と同じ傾向だ。

続いて男性も含めて、いわゆるサムライ業（「〜士」と付く）の専門資格を持っている上場企業役員数を調べてみた。

目立つのは会計士、弁護士、税理士の3大国家資格。司法書士や社会保険労務士を持つ上場企業役員は、これら3大資格に比べると相対的に少ない。

上場企業は原則的に社外役員を置くことを義務づけられた。約1万5000人の社外役員の25％は「経営のプロ」が経営にかかわるのではなく、有識者として法的見地・学術的見地から意見を述べるという役割のようだ。女性社外役員に限れば、その数値は50％にハネ上がる。