適齢期はいくつ?「婦人科健診」の内容について

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執筆:座波 朝香(助産師・保健師・看護師)
医療監修:株式会社とらうべ


婦人科健診、受けていますか?

実はひとくちに「婦人科健診」といっても、いくつかの検査が含まれています。

そこで今回は、婦人科健診の目的や内容、検査の様子などについてご説明します。

正しく理解して、女性特有の病気への意識を高めましょう。

婦人科健診の検査項目

婦人科健診というと、多くの場合、女性特有のがんを早期発見するための「がん検診」のことを指します。

乳がんと子宮頸がんの検診には公的な補助があります。

「子宮頸がん検診は定期的に受けているけれど、乳がん検診は受けたことがない」という方もいるでしょうし、その逆の方もいるでしょう。

機会を逃さずきちんと受診するためにも、各検診の適齢期や詳しい知識を身につけましょう。

受診の適齢期と頻度

乳がん検診、子宮頸がん検診は、それぞれ受けるべき年齢の基準があります。

これは、健診を受けることでがんの早期発見ができ、将来そのがんによる死亡を減らすために効果的である年齢を意味します。

検診が効果的な年齢は、

乳がんでは40歳以上、子宮頸がんでは20歳以上

です。

厚生労働省の指針によると、いずれも

2年に1度の頻度で受診するよう推奨

されています。

また、年齢だけではなく、より効果的な検査方法についても検証されています。

子宮頸がん検診について

子宮頸がんを早期発見する上で、効果があるとされているのが「子宮頸部細胞診」です。

子宮頸がん検診では、子宮頸部細胞診のほか、問診、視診、内診を行います。

このうち、細胞診と内診について詳しく説明します。

子宮頸部細胞診

婦人科用の足が広がる診察台に座って行います。

医師が「膣鏡(ちつきょう)」と呼ばれる金属製の器具を使って、膣を軽く広げます。

検査用の綿棒を使って子宮頸部を軽くこすって細胞を採取します。

内診

膣の中側とお腹側から触診をして、膣や子宮、卵巣周囲の柔軟性や位置、腫れなどから、異常がないかを確認します。


内診も細胞診も痛みを伴う検査ではありませんが、恐怖心があるときや痛みが心配なときには事前に伝えておくと良いでしょう。

子宮体がん検診について

「子宮体がんの検査も受けた方がいいですか?」と相談されることがよくありますが、子宮体がんについては、検診の効果が実証されていないといわれています。

子宮体がんの初期症状は不正出血ですから、不自然な出血が見られたときにきちんと受診することが早期発見につながります。

乳がん検診について

乳がんの早期発見に有効とされる検診は、マンモグラフィ(乳房エックス線検査)です。

マンモグラフィは、検査機器が設置された個室で受診します。

検査技師の指示に従って検査板に乳房を乗せ、圧迫板で乳房をはさんでエックス線撮影をします。

効果的な画像を得るためには、乳房を固定してブレを防ぎ、圧迫して平たく伸ばします。

こうすることで、組織の重なりを軽減し、乳房内をより鮮明に観察できるのです。

乳がん検診では、このほかに問診や視触診を行います。

さらに、年齢など必要に応じて超音波検査を行います。

そのほかの婦人科健診

「ブライダルチェック」という言葉をご存じでしょうか。

結婚前や妊娠前などに婦人科系の健康状態を知るための検診です。

病院や希望によって、受診可能な検査項目が異なります。

たとえば、不妊の原因にもなり得るクラミジア感染症や、母子感染の危険性があるHIVや風疹抗体価(免疫があるか)などについての検査があります。

ほかにも、子宮筋腫や卵巣のう腫の有無を調べる、超音波検査などもできます。

もちろん、結婚や妊娠の予定にかかわらず、将来のためのセルフチェックとして、このような検査を受診するのはよい心がけといえるでしょう。

女性として定期的に健康状態を確認しましょう

いくつかの健診をご紹介しましたが、検査しただけで満足してしまわないで、結果の説明を聞いて、理解しようとする姿勢もとても大切です。

もしも、検査結果についてわからないことがあれば、質問をしてみましょう。

医師への質問が難しいと感じたら、看護師や衛生検査技師など医療スタッフに声をかけてみるのもよいですね。

身体は年々変化していくものです。

定期的に検査を受けて、「今の状態がどうか」という現状や、「過去と比べてどうなのか」という変化などを知りましょう。

自分の身体を正しく把握することが、安心につながるのですよ。


<執筆者プロフィール>
座波 朝香(ざは・あさか)
助産師・保健師・看護師。大手病院産婦人科勤務を経て、株式会社とらうべ社員。育児相談や妊婦・産婦指導に精通

<監修者プロフィール>
株式会社 とらうべ
医師・助産師・保健師・看護師・管理栄養士・心理学者・精神保健福祉士など専門家により、医療・健康に関連する情報について、信頼性の確認・検証サービスを提供