絶望的な負の連鎖に巻き込まれるAV女優は、深刻な収入減となっている(写真は本文とは関係ありません: Graphs / PIXTA)

2016年3月、自らの意思に反してAV作品に出演させられた女性たちの存在を女性支援団体が発表。その後、被害者の告発が相次いだことで、「AV出演強要問題」が社会に表面化した。AV女優たちの仕事とAV業界に、いったい何が起きているのだろうか。東洋経済オンラインの連載「貧困に喘ぐ女性の現実」でおなじみの中村淳彦氏の最新刊『AV女優消滅』からその実情をあぶり出す。

AV女優はお金になる、稼げる。簡単に価値が認められる仕事の代名詞として、ずっと世間に認識されてきた。しかし、その定説は完全に崩壊している。

カリビアンコムなどの無修正動画サイト、XVIDEOSなどの無料無修正動画サイトの横行で深刻な客離れが起こり、長年若者には見向きもされていない。AVをDVDやダウンロードで購入する客層は主に40代以上、メインは団塊世代と市場はどんどんと小さくなっている。

メーカーは利益を確保するため、製作費を下げながらタイトル数を増やし、供給過剰でいくらでも替えが利くAV女優は使い捨てとなる。1本あたりの売り上げは全盛期の6割、7割ダウンという状態で、さらに国内だけでなく、海を渡って海賊版がバラまかれているので、もう手に負えない。正規版が売れない上に、世界中の膨大な人々に無料鑑賞されているのでお金にならない。当然、AV女優の出演料の原資となる製作費は下がり続ける。絶望的な負の連鎖に巻き込まれるAV女優は、深刻な収入減となっている。しかも、いつまでも底打ちしない。

家賃4万円の風呂なしアパートに暮らすAV女優

「マジで貧乏。キッツイ生活。ほとんど贅沢しないけど、最低限の生活でお金がなくなって。食べ物を買うお金にも困ることが頻繁にある。だから食べ物は、賞味期限が切れていても普通に食べるし、この前は2年前のチョコを食べてお腹を壊したし。電気とかガスとか、最悪なときは水道も止められちゃう。当然、携帯は毎月止まっちゃうし」

厳しすぎる状況の中で、ついに上位層である企画単体女優の貧困が始まってしまった。2016年末の取材である。

中澤美由紀さん(仮名)は企画単体AV女優、Fカップのバストを持ちスペックは高かった。常時4000人程度が入れ替わるAV女優の中で上位15パーセントの層にいながら、家賃4万円、風呂なしの老朽した木造アパートに暮らし、腐った食料に手を出すこともある。隙間風が吹きつける劣悪なアパートの部屋で、限界に近い貧乏を耐え忍びながら、前向きにAV女優をする。

「AV女優になって一人暮らしをしてから、ずっとそんな感じ。まわりには『どうしてAV女優なのに、そんな貧乏なの?』って不思議がられるけど、今は出演料が安い。だから、出演料だけで暮らそうとすると貧乏になる。たぶん、よっぽど売れている人以外は、みんな似たようなもの。私はどうしてもAV女優以外の仕事をしたくないの。嫌なことするくらいなら貧乏でいいし、なんとか歯を食いしばってきつい生活も我慢しています」

AV女優という職業にプライドがある

中澤さんは、AV女優という職業にプライドがある。貧乏でも、綺麗で華やかな存在でいるために維持費がかかる。ネイルは1万2000円、ヘアカラーとエクステで1万7000円、洋服やアクセサリーは中古や古着だが、毎月買うので月2万円ほど。自分自身の維持費を最優先に月4万〜5万円を投資し、家賃と光熱費で6万円、携帯代が1万円。月の固定費は11万円程度だ。

AV女優としての収入は、月15万〜20万円程度しかない。年収換算で180万〜240万円であり、その年収は低賃金が社会問題になる非常勤の介護職程度だ。毎月必要になる固定費を差し引いて可処分所得で計算すると、相対的貧困に該当してしまう。

「小学生からDカップくらいあって、子供の頃から将来はアダルトな世界に進むって思っていた。AV女優になろうって決めたのは、中学生のとき、ずっとブレなかった。どんな貧乏でも男から金をもらうみたいなことはしたくないし、絶対にしない。それじゃあ、男で食べていることになるから」

デフレ化が止まらないAV女優は、お金になる仕事どころか、もはや最低限の生活すら危うい仕事なのだ。

アダルトメディア事業を基盤に拡大したDMMは長期的な戦略で次々と他事業に進出したが、その他多くの中小企業でしかないメーカーは、他のことはできない。これからアダルトビデオ市場は拡大することは決してなく、縮小の一途をたどることを重々理解した中で、現状維持のために新作をリリースするしかない。

この数年間、撮影現場で常識となっているのは1絡みの撮影だ。

AV女優は1日“2絡み、1疑似”、つまり2回の本番セックスと、1回の本番以外の性的行為をすることで基本価格が設定されている。メーカーがプロダクションに支払う1日のギャラは、企画単体で25万〜40万円ほど、企画は12万〜18万円程度だ。業界には定価を軸に絡み(本番をするセックス)を何回するのか? という、本番回数でギャラ交渉が行われる習慣があり、メーカーは満額を支払えないので「絡み1回で半額にしてほしい」といった交渉をする。企画女優で絡みなし、フェラチオだけみたいな依頼をすると、グッと価格は下がって3万円や5万円程度になる。

収入はどれぐらい減ってしまったのか

AV女優の収入はどれくらい下落したか、大雑把に試算してみよう。

同じ企画単体レベルのAV女優を、全盛期だったキカタンブーム時の2001年と現在で比較してみる。2001年のAV業界はビデ倫系とインディーズ(非ビデ倫系)が拮抗して続々とメーカーが増えて、さらに違法な激薄ビデオも人気女優を起用して撮り下ろしていた。それらのビデオ撮影現場に加えて、コンビニ売りのDVD付のアダルト雑誌も売れていて、少なく見積もっても現在の倍以上の撮影現場数はあった。企画単体に依頼が集中して、単体女優よりも知名度の高い女優が続々と現れたことから当時は“キカタンブーム”と呼ばれた。

2017年現在、週1本月間4本の出演依頼があるならば、2001年だと少なくとも倍の依頼はある。当時から女優のレベルは著しく上昇しているので、評価は現在のほうが厳しい。現在25万円の女優は、2001年ならば40万円はとる。さらに2絡み1疑似の満額の撮影は減り、1絡み半額という依頼が多い。

【2001年の1カ月の収入】
 40万円(1日の出演料、本番2回)×8本(出演本数)×0.5(女優の取り分)=160万円
【2017年の1カ月の収入】
 12万5000円(1日の出演料、本番1回)×4本(出演本数)×0.5(女優の取り分)=25万円

稼働日数は異なるが、月収換算で16年前と比べて85パーセントダウンだ。セックスの濃厚さ、労働の密度は現在のほうが遥かに高い。

メーカーの販売不振対策は出演女優のクオリティーアップ、新鮮さ、さらに過酷な性行為という方向を選択した。AV女優は外見スペックで厳選、新人などの新鮮さも求め、さらなる性行為の労働が課されて仕事の総量は減っている。収入を下落させながら女優と現場の負担が増え続ける中で、続々と新人女優を投入している。撮影現場数は減り続けているので新人女優が入ってくれば、少なくとも同じ数の女優の仕事はなくなる。

さらに撮影素材を二次使用、三次使用する。これが賃金下落が止まらないAV女優の現状で、まだ底打ちしていない。そんな絶望的な状況下で、出演強要問題で世間から糾弾され、企画単体から相対的貧困の該当者が生まれてしまった。それがAV業界の現在の姿だ。

AV業界が存亡の危機に立たされる中で、業界を擁護する理由として貧困問題を持ちだし、「AV女優はどこにも行き場所がない、居場所を奪うな」みたいなことが一部で言われる。トンチンカンな擁護であり、非常に危険だ。AV業界がセーフティネットとなっているのは、実はAV女優以外の関係者である。

AV業界のシステムは、スカウトやプロダクションが商品である女性を仕入れて裸にし、女性の裸やセックスに依存しながらメーカーや制作会社が映像を撮影、DVDやネット配信、有料放送して男性客に販売する。女性の裸とセックスを様々なジャンルに投入してグルグルとまわして利益を上げ、利益が上がらなくなったら女性は交換となる。そういう、女性が乾電池のように扱われる構造だ。その周辺に専門誌やエロ本、AVライターがいておこぼれに与(あずか)る。

長年かかわっていた筆者を含めて、才能や能力がない人材が女性の裸やセックスの力を借りながら、なんとか価値のある商品を作って売る。そうして生活をしている。裸になってくれるAV女優の力を借りなければ、多くのAV監督、AV男優、メーカー経営者、プロデューサー、専門誌編集者、AVライター、プロダクションマネジャーあたりは、とても生きていけない。裸のない世界では商品を作ることができない。売る商品をほかのものに替えればいい営業担当者あたりはギリギリ他の行き場所があるかもしれないが、他の職種は行き場所がない。

逆に激しい競争をさせて選られながら活躍するAV女優たちは、若く、総じてスペックが高い。心身が健康ならば、容姿を求められる仕事は世間にたくさんある。付き合いたい、結婚したいという男性たちも殺到する。水商売や性風俗に転職したならば、富裕層相手の高価格帯の店舗に採用され、製作費削減で叩かれまくっているAV女優時代の収入くらいは簡単に稼げる。AV業界が消滅しても、AV女優たちの選択肢はたくさんあるのだ。

強要問題の解決は、存続の絶対条件

強要問題の解決は、AV業界が存続するための絶対条件だ。問題を解決するには、AV業界がセーフティネットになるのは女優以外の関係者だということを理解する必要がある。

政府が動き、警察が目を光らせ、逮捕者が続出する危機的な状況になっても、ほとんどのAV関係者は業界から離れることなく、日常業務を継続する。それは他産業に行き場のないことが理由で、なにが起こっても需要がある限りはAVを作り続ける。もう、腹をくくっている。厳しい法規制をかけてAV業界を潰したとしても、AV関係者は必ず残って需要に応えようと業務を継続する。

要するにこのまま最悪の事態となって排除されれば、地下に潜って誰にも見えないところで、女性を裸にして撮影して販売する。多くのAV関係者は「違法な行為は厭わない、しかし逮捕される事態は避けたい」という感覚がある。仮に法規制で禁止されるようになっても業務を継続すれば、地下経済化するため、税務署の管轄外となる。警察が多くの人員を投入して逮捕を繰り返して業務継続を諦めさせない限り、あらゆる法律は無視される。いわゆる地下AV業界となる。

AV業界は元々、暴力性が背景にある関係者による出演強要などは当たり前だった。地下に潜ってしまえば、未成年どころか、潜在的には最も需要が多そうな女子児童さえも続々と被害にあうかもしれない。

実際に2000年代半ばに世間を震撼させた「関西援交」グループは小中学生の女子児童を続々と無修正の裏ビデオに出演させて、輪姦、生本番、中出し漬けにしてわいせつ映像を全国にバラ撒いた。社会問題化したことで映像はインターネットでさらなる拡散をして、最終的には数人の子供の自殺者まで出している。

「関西援交」グループは中年サラリーマンの面白半分の副業だったが、AV業界を失った関係者が地下に潜り、そのような高い需要のあるリスクある映像制作に着手する可能性はある。グレーなりにも産業として成り立っていることで、未成年児童の出演に歯止めがかかっているのは、社会として大きな利点の一つなのだ。

地下AV業界内部でのトラブルは間違いなく多発する


さらに女性の取り合いや人材獲得トラブルで、地下AV業界内部での傷害、脅迫、恐喝は間違いなく多発する。実際にAV業界がグレーからホワイト化するのを嫌って、荒れた状況になるのを待つ関係者もいる。

荒廃は目に浮かぶ。男性視聴者の需要に応える現在のスタンスが踏襲されれば、騙されて誘導された女性を相手に了承のない異常な性行為をし放題、さらに地下経済なので売り上げは反社会勢力へと流れて、薬物が蔓延し、海外への人身売買や臓器売買などのビジネスに発展するかもしれない。

現在の起こってしまった出演強要に過剰にこだわって、表面的な実態を知った市民が正義感で産業全体を潰しても、意味がないどころか、新たな危険とさらなる被害者を生む本末転倒の事態となる可能性が高いのだ。AV業界を潰すだけでは絶対に丸くはおさまらない。「AV業界は女優以外の関係者のセーフティネット」という現実は、出演強要撲滅を考える上で外すことのできない事実といえる。