最新のテクノロジーとして脚光を浴びているEV(電気自動車)ですが、その誕生はなんと1830年代、今から180年前だとか。無料メルマガ『ジャーナリスト嶌信彦「時代を読む」』では著者の嶌さんが、ガソリン車からEVへのシフトが世界的に進み始めた背景と、EV化がもたらす自動車産業構造の大変化について、わかりやすく解説しています。

新産業革命をおこすEV

世界で初めて電気自動車(EV)が走ったのは、何と180年以上前の1830年代とされる。多分、遊園地で走っているゴーカートやゴルフ場のゴルフカートのようなものだったに違いない。電気モーターをのせて動力源にすれば簡単に走れたのだ。ゴーカートやゴルフカートから想像すれば、簡単に作れて早くから利用されてきたことはうなずける。ガソリンエンジンなど内燃機関に比べエネルギー効率も格段に高く、エネルギー費用はガソリンに比べ10分の1程度ですむ。

EVは内燃機関、クラッチ、変速機などが不要なので部品の数も少ない。一般乗用車の部品点数は3万点以上といわれるが、EVでは半数以下。走行時の二酸化炭素(CO2)や窒素酸化物(NOx)の排出もないのでエコカーともいえる。しかし充電に時間がかかるほか、同一体積や重量の内燃機関に比べると走行距離が短いという欠点があり、これまで自動車エンジンの主流にはなれなかった。

ところが近年、急速にEVが脚光を浴びてきた。ガソリンエンジンによるCO2、NOxの排出で地球温暖化や大気汚染が深刻化し、地球と人体への影響も無視できなくなってきたからだ。

しかも、地球の大気汚染は一国の対応では解決しないため、世界全体で規制を考えなければならなくなっている。1997年の京都会議では、日本が議長国となって先進国を中心に目標値を決めたのだ。中国や新興国は今後の経済成長や近代化には石油エネルギーは必要と訴え、規制約束には加わらなかった。先進国はこれまでさんざん石油エネルギーの恩典を受けて成長してきたのだから、新興国に規制を課すのは歴史的にみて不公平だと主張したのである。

京都議定書ができた頃から経済は世界的な不況に入り込み、2008年にはアメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻して世界的な金融危機へと発展してゆく。当然石油価格も暴落し、1970年代の中東危機の頃は1バレル=36ドルもした石油価格は1バレル=10.63ドルまで低落。石油問題はいったん鎮まった。

しかし世界景気が回復してくると再びジリジリと上昇。一時は1バレル=99.59ドルまで上昇し、再び石油とCO2問題、地球温暖化対策などが世界的課題となってきたのだ。

ここ1年で、欧州とりわけイギリス、フランスは40年以降、ガソリン車とディーゼル車の販売禁止を表明し衝撃を与えた。特に世界最大の自動車市場の中国が19年から各メーカーに対し、EVなど新エネルギー車を現地生産するよう規制をかける方針を示したため一気にEV車へのブームが広がっているのだ。

世界の調査会社によると15年度にはEVは370万台(3.4%)、外部電源から充電できるプラグインハイブリッド車は539万台(4.9%)とまだ少数派だ。ただアメリカのテスラ社はじめドイツのフォルクスワーゲン、BMW、仏ルノー・日産などの各社は次々と新車種の投入計画を公表している。各社の技術開発で急速充電や電池の改良、EVステーションの新設などが進めば「自動車産業は10年で過去50年の実績を越えよう」(仏ルノーのゴーン会長)と指摘されているほどだ。

世界の製造業は、これまで自動車と電機産業がリードしてきたが、今後は二大産業が一体化する大構造変化がおきようとしているのだ。日本ではこれまでハイブリッド車のトヨタがリードしていたが、日産がEVで中国市場に先乗りし、三菱自動車が量産EVアイ・ミーブを発売して追いかけている。

EVの発展は産業構造の変革、車デザインや売上高の変化など自動車、電機産業に大変化をもたしそうだ。(電気新聞 2017年9月29日)

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出典元:まぐまぐニュース!