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アイ・ティ・アールは10月5日、「IT投資動向調査2018」の一部結果を発表した。調査は8月17日〜9月3日、ITR顧客企業およびITR保有の独自Webパネルのうち、国内企業に所属し、IT戦略・IT投資の意思決定に関与する役職者を対象に、Web経由で回答を呼びかける形で行われた。有効回答数は2,554件。

2017年度(2017年4月〜2018年3月)のIT予算は、前年度から「増額」とした企業が34%と、前年調査(28%)から大きく上昇。一方、「減額」とした企業の割合は7%と、2001年の調査開始以来で最も低い水準となった。

2018年度(2018年4月〜2019年3月)については、2017年度と同様に、「増額予定」(33%)が「減額予定」(8%)を大きく上回り、「減額予定」の企業が一桁台と予想。総合的にはIT予算の増額傾向は継続する見通しとなっている。

このIT予算の増減傾向を指数化した「IT投資増減指数」を見ると、2017年度の実績値は「2.58」という結果に。前年調査時の予想値(1.73)を大きく上回り、2009年度以降では最も高い数値となった。

一方、2018年度の指数は、2017年度の実績値を下回る「2.43」と予想。これについて同社は、「近年の前年予想値は実績値と同等かそれ以上となっていることを考慮すると、2018年のIT投資もポジティブな傾向が期待される」としている。