乳がん後、多くの人の収入が減少 サポートサービスは「費用」が壁

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 ここ数年、乳がんの経験を告白する芸能人や有名人が増え、乳がんへの関心が高まった人も多いのでは。ほかのがんと異なり、乳がんは若い世代でも患者が多く、定期的な検査をすることが重要なほか、結婚、出産・子育てや仕事との両立に悩まされることも少なくない。ライフネット生命保険(東京)は、がん罹患時に就労していた乳がん経験者325人を対象としたアンケート調査の結果を発表した。「乳がん罹患時に不安に思ったこと」を聞くと、一番多かったのは「再発や転移」(82%)。次いで「仕事」(58%)、「家族への負担」(56%)だった。「罹患後の生活で困ったこと」は、「外見のケア」(48%)がトップだった。これは、抗がん剤治療による副作用はもちろん、外見の“女性らしさ”にも大きく影響する患部の摘出など、乳がん特有の治療も大きく影響していると考えられる。2位は「治療や体調の相談」(42%)、3位は「買い物」(38%)と続く。

 退院後の生活において、家事や買い物をしてくれるヘルパーや子供の託児などのサポートサービスを望む人は多いが、利用のハードルとなるのはやはり「費用面」(60%)だった。がんにかかる前と後では収入が減った人の減少割合は、43%。その平均減少額は158万円(平均363万円が205万円へ)となった。収入が減少した理由は「休職」(33%)がトップ。「業務量のセーブ」「退職」(ともに29%)、「転職」(18%)と続く。

 がんは治療中も退院後も、家庭・職場・社会のサポートが欠かせず、特に若い患者にとっては、仕事と家庭と治療の両立が切実な問題となってくる。しかし、「勤務先にサポート制度自体がなかった」人は44%で、「勤務先のサポート制度に満足している」人の16%を大きく上回る。導入してほしいサポート制度としては、「患者の家族の看護休暇」「復帰後に前のポストに戻れる制度」「治療のための長期休業後も、次年度に有給休暇が付与されること」などの意見が挙がった。