9月9日、航空祭を前に三沢基地に飛来した米空軍のB1戦略爆撃機(写真=時事通信フォト)

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アメリカ軍の爆撃機が、朝鮮半島上空をたびたび飛行している。9月23日には、国防総省が「今世紀で最も北まで飛行した」と発表した。軍備を使った牽制を強めているように思えるが、元航空自衛官の宮田敦司氏は、「核実験前と変わらない圧力のかけ方にすぎない」と指摘する。米軍が思い切った行動に出られないのはなぜか。そこには、48年前、米軍機が北朝鮮に「撃墜」された事実が影響を及ぼしている――。

■「今世紀で最も北まで飛行」の意味

トランプ大統領と金正恩の過激発言の応酬が続くなか、米国防総省のホワイト報道官は9月23日、米空軍のB-1B戦略爆撃機とF-15戦闘機の計7機が北朝鮮東方の国際空域を飛行したことを明らかにした。南北を分ける非武装地帯(DMZ)の軍事境界線から、米軍の爆撃機としては「今世紀で最も北まで飛行した」という。

そこで本稿では、今回の飛行にどんな意味が込められているのか、そして、北朝鮮軍は今後どのような行動に出てくるのか考えてみたい。

■なぜB-1B戦略爆撃機なのか

米空軍がなぜB-1Bを韓国上空へ繰り返し派遣するのか、その意味について簡単におさらいしておこう。米空軍はB-52、B-1B、B-2の3つの戦略爆撃機を保有している。このなかで、B-1Bは搭載できる兵器の量が最も多い。さらに超音速で飛行できるうえ、敵のレーダーに探知されないよう超低空を高速で飛行する「地形追随飛行」ができるという長所がある。

ステルス爆撃機であるB-2を派遣しないのは、北朝鮮軍のレーダーに映らないという「弱点」があるからだろう。B-1Bもステルス性はあるがB-2ほどではないし、護衛として一緒に飛行しているF-15戦闘機は北朝鮮軍のレーダーでも間違いなく映る。

レーダーに映る必要があるのは、米空軍が公表する写真だけでは効果的な「牽制」にならないからだ。米空軍は飛行するたびにB-1BとF-15などの戦闘機が編隊を組んでいる写真を公表しているが、いつ、どこで撮影されたのかも分からない写真だけでは、北朝鮮が恐怖を抱くかは疑わしい。

米国が「牽制」の本気度を高めたければ、北朝鮮軍のレーダーでも映るように飛行する必要がある。実戦ではステルス戦闘機を護衛につけるはずだ。「牽制」ゆえに、あえてF-15をともに飛ばしているのだろう。この2機体の組み合わせは、北朝鮮へ圧力を加えるのに最も適している。

■これまでの飛行は何だったのか?

筆者が今回の報道で驚いたのは、これまで北朝鮮の地対空ミサイルのレーダーが照射されていなかったことと、B-1Bが今回のように北朝鮮の軍事境界線区域まで接近していなかったことだ。

軍事境界線区域とは、北朝鮮が1977年8月1日に朝鮮人民軍最高司令部の軍事境界線令で規定したもので、日本海の場合、領海を基準に50海里(92.6キロメートル)以内の水上・水中・空中へ、許可なく外国の軍艦・軍用機が入ることを禁じている。なお、米国と韓国は宣言の3日後にこの境界線令を拒否している。

こうした経緯があったため、てっきり、これまでB-1Bが飛行した空域には、この軍事境界線区域も含まれていると思っていた。わざわざ「今世紀でもっとも北まで飛行した」と表現しているということは、おそらく今回、初めて軍事境界線区域内を飛行したのだろう。だとすれば、「これまで一体どこを飛んでいたのか」という疑問が湧く。これまでに米軍の飛行で唯一公表されたのは、非武装地帯付近まで接近した時だけで、今回の飛行も詳細なルートは公表されていない。

推測するに、これまでは韓国の沿岸を飛行する「当たり障りのない」飛行だったために、なんの「牽制」にもなっていなかった。だからこそ、今回は北朝鮮をより確実に「牽制」できるような飛行を行ったのだろう。

■本当にレーダーは作動していなかったのか

北朝鮮軍はB-1Bが北上した際に、対抗措置として東海岸の元山(ウォンサン)に近いSA-5地対空ミサイルのレーダーを作動させたという報道がある。

しかし、韓国の情報機関である国家情報院は26日、B-1Bが北朝鮮の沖合を飛行した際に北朝鮮軍は「対応できなかった」との見方を示すとともに、「真夜中の飛行を予想できず、爆撃機をレーダーでしっかりと把握できなかった模様」と分析している。

国家情報院は北朝鮮軍の無線を傍受した結果、「対応できなかった」としているのだろう。しかし、その後に「しっかりと把握できなかった模様」という曖昧な表現を使っている。これは、北朝鮮側に手の内(傍受する能力)を見せたくなかったからだろう。地対空ミサイルのレーダーを作動させたという報道が正しければ、韓国上空を監視している対空レーダーも作動していた可能性がある。地対空ミサイルのレーダーだけを作動させているとは考えにくいからだ。

北朝鮮軍は、韓国とその周辺を飛行する航空機を監視するレーダーを非武装地帯付近の山岳地帯に配備している。これらのレーダーが作動しているかどうかは、北朝鮮軍のレーダーが発する信号を傍受することにより明確にわかる。もし信号がまったく受信できなかった場合は、レーダーが作動していないことを意味する。

さらに、レーダー基地が指揮所へ送る通信を傍受することができれば、北朝鮮軍のレーダーに何が映っているのかも知ることもできる。このように、北朝鮮軍のレーダーが作動しているかどうかは簡単に確認できる。

今回のB-1Bの飛行とは関係なく、深夜であっても北朝鮮軍がレーダーを止められない理由は、在韓米軍は24時間態勢で北朝鮮軍の動向を監視しているため、偵察機が飛行している可能性があることと、米軍が北朝鮮を爆撃するとしたら深夜に行われる可能性が高いからだ。その意味では、今回のB-1Bの飛行は、これまでの飛行よりもより実戦に近いものだったといえる。

想定しづらいことだが、もし本当に電力不足でレーダーが作動していなかったとしたら、北朝鮮軍の電力不足はかなり深刻で、経済制裁の効果が出ているといえる。韓国上空とその周辺の空域の監視は、北朝鮮軍にとっては、他の空域よりも重要であるため、レーダーを作動させる電力を確保するための燃料が最優先で供給されるはずだからだ。

北朝鮮軍は過去に、米空軍の偵察機を威嚇したことがある。

1981年8月25日には、軍事境界線に沿って飛行中の米空軍の戦略偵察機SR-71に向けてSA-2地対空ミサイルを発射している。ミサイルはSR-71に到達する前に爆発したため被害はなかった。

この日は平壌で、北朝鮮政府と発展途上国の会議が開かれていた。翌日の朝鮮労働党機関紙「労働新聞」は、金日成と会議出席者との記念写真で埋め尽くされており、この事件に関する記述はなかった。この日に攻撃した理由は、撃墜に成功した場合に会議の席上で北朝鮮軍が勇敢であることをアピールする狙いがあったのだろう。

2003年3月2日には、米空軍の偵察機RC-135S(弾道ミサイル発射時の情報を収集する機体)に対し、北朝鮮空軍のMiG-29戦闘機2機とMiG-23戦闘機2機が日本海上空で飛行を妨害し、MiG-29はレーダーを照射するなどして威嚇した。

MiG-29は平壌北方の順川(スンチョン)に配備されている。首都防空が最大の任務だからだ。このとき、MiG-29はRC-135Sを迎撃するために、事前に北朝鮮北東部の漁郎(オラン)空軍基地へ移動していたものと思われる。MiG-23も同様だろう。

北朝鮮軍の戦闘機が米軍の偵察機へ接近したのは、1969年の米海軍EC-121M偵察機撃墜事件以来だった。この事件は4月15日に北朝鮮北東部の清津(チョンジン)沖で発生、乗組員31人全員が死亡した。同機は北朝鮮東部の沿岸から約70海里の国際空域(公海上)を飛行中で、攻撃したMiG-21戦闘機は、ひそかに偵察空域付近の飛行場に移動していたものだった。この日は、金日成の誕生日だった。EC-121Mは、金日成への貢ぎ物だったのかもしれない。

ベトナム戦争の真っただ中であったにもかかわらず、この事件を受けて米海軍は「エンタープライズ」「タイコンデロガ」「レンジャー」「ホーネット」の4隻の空母を中心に、巡洋艦3隻、駆逐艦22隻の計29隻で「第71機動部隊」を編成して日本海へ展開した。本当の意味での米国と北朝鮮の「一触即発」の事態とは、このような状態を指すのだろう。

■北朝鮮軍の堪忍袋の緒が切れる可能性も

韓国の国家情報院によると、北朝鮮軍は今回のB-1Bの飛行を受けて、「航空機などを(日本海よりの)東側に移動させ、警備を強化している」という。

東側に移動した航空機は、おそらく北朝鮮軍の虎の子であるMiG-29戦闘機とMiG-23戦闘機だろう。今後も同じような飛行が継続された場合、北朝鮮軍は戦闘機をB-1Bと護衛の戦闘機の編隊に接近させるだけでなく、警告の意味で短距離ミサイルであるSA-2を発射するかもしれない。

一方、米軍には偵察機が撃墜された記憶があるため、さらに踏み込んでB-1Bが地対空ミサイルの射程圏内(攻撃可能な範囲)を飛行するとは考えにくい。あくまでも地対空ミサイルが届かない空域を飛行するにとどめるだろう。

北朝鮮軍は弾道ミサイルの発射を含め、何かの記念日や節目に大きく動くことがある。北朝鮮軍による米国への「牽制」も、節目に行われる可能性がある。そうなればマスコミは大騒ぎになるだろうが、それだけをもって「一触即発の危機」とはいえない。

9月3日の核実験以降、トランプ大統領や米国政府高官の強硬発言はあったが、それにともなう米軍の動きはB-1Bの飛行以外は何もない。そもそも今回北朝鮮が核実験を実行したこと自体、米国のこれまでの「牽制」が無意味だったことを証明しているのだが、それでも核実験前と同様にB-1Bを使った圧力しかかけられないのが米国の実情なのだ。

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宮田敦司(みやた・あつし)
元航空自衛官、ジャーナリスト。1969年、愛知県生まれ。1987年航空自衛隊入隊。陸上自衛隊調査学校修了。北朝鮮を担当。2008年日本大学大学院総合社会情報研究科博士後期課程修了。博士(総合社会文化)。著書に『北朝鮮恐るべき特殊機関』(潮書房光人社)がある。

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(元航空自衛官、ジャーナリスト 宮田 敦司 写真=時事通信フォト)