米国では秋になっても原油価格が下がらない。いずれ日本でもガソリン価格は上がり始めるのだろうか(写真:YNS/PIXTA)

ドライブシーズンが終わっても、NYの先物価格は上昇

原油価格が徐々に下値を固める動きにある。日本で最もよく取り上げられるWTI原油先物価格(ニューヨークのマーカンタイル取引所〈NYMEX〉で扱われる)は、1バレル=50ドルを超え、堅調に推移している。

「米国ではすでにドライブシーズンのピークを過ぎた。ガソリン需要が減少に転じるため、原油価格は秋口に入ると下落する」との見通しが多かった。しかし、実際にはむしろ堅調に推移している。

確かに、ガソリン需要は8月27日までの週の日量985万バレルでピークアウトしている。しかし、ガソリン在庫が直近で2億1618万バレルまで減少している。実はこれは2015年11月以来の低水準である。

では、なぜ在庫は減少しているのか。その背景には、ハリケーン「ハービー」「イルマ」の影響による、製油所の稼働停止がある。米国内の製油所稼働率は9月10日時点では77.7%にまで落ち込んだが、9月中旬時点では83.2%にまで回復している。今後は徐々に稼働率が上昇するだろうが、時間を要するだろう。

一方、近年のガソリン在庫は11月に最も少なくなる傾向があるため、製油所稼働率の回復度合い次第では、ガソリン在庫はさらに減少する可能性があるのだ。懸念されるのは、ヒーティングオイルを含むディスティレート(留出油)在庫の減少である。在庫水準は2015年11月の水準を下回っており、きわめて懸念される状況にある。冬場を前に在庫の積み増しが遅れるとの観測で、NYMEXのヒーティングオイル先物価格は上昇基調が鮮明である。このような動きが、WTI原油の下支えになり、引いては一段高につながる可能性は十分にあるだろう。

さて、前出のように、日本の市場関係者が一般的に原油相場と呼んでいるのはWTI原油だが、実は、世界の標準的な原油価格の指標はWTI原油ではない。

では、どこか。世界の標準は「ブレント原油」である。WTI原油はあくまで米国内のドメスティックな価格指標であり、むしろ先物市場のベンチマークという意味合いが強くなっている。一方、ブレント原油はOPEC(石油輸出国機構)加盟国・非加盟国の協調減産合意の効果が直接的に反映されるため、価格水準はWTI原油よりも高く、また上昇基調が鮮明だ。

すでにブレント原油は一時58ドル台まで上昇

9月25日のブレント原油は先物市場で一時58.37ドルまで上昇、2015年7月以来の高値をつけた。過去の57.30〜57.50ドルのモミ合いゾーンを明確に上抜ければ、きわめて強い相場展開に移行するだろう。そのような動きになるかは、やはりOPEC加盟国とロシアなどの非加盟国の今後の産油政策次第ということになる。

9月22日にはウィーンで合同閣僚監視委員会が開催されたが、注目が集まっていた来年3月末に期限を迎える協調減産の延長については、原油相場が最近50ドル台を維持していることから、延長の勧告が見送られた。またロシアのアレクサンドル・ノバク・エネルギー相は会合終了後、「減産を延長するかどうかについて、来年1月までは決定しない」との見通しを示している。

ロシアは減産拡大には消極的とみられているが、需給均衡に対する市場の期待は依然として高いといえる。一方、会合では、世界的な原油在庫が低下するなど減産の効果が表れているとの認識が示された。ただし、経済協力開発機構(OECD)加盟国の在庫水準が5年平均と比較した超過幅が1月の3億4000万バレルから8月は1億7000万バレルにまで劇的に低下したとされており、減産効果は鮮明である。

会合の議長を務めたクウェートのアル・マルズーク石油相は、「世界の原油在庫をOPEC目標の5年平均水準に削減するうえで減産が役立っている」としたうえで、「前回の7月会合以降、石油市場は著しく改善した。市場は間違いなくリバランス(再均衡)に向かっている」との認識を示している。またベネズエラのエウロヒオ・デルピノ石油鉱業相は、「今年11月のOPEC会合で結論を出すことになる」とし、減産延長を含め「あらゆる案が検討されている」としている。

一方、ナイジェリアのエマニュエル・イベ・カチク石油相は、「産油量は日量180万バレル未満で、OPECなどと合意した上限を依然として下回っている」としている。ナイジェリアではデルタ産油地帯で情勢不安が続いており、原油生産が制限されていたことから、当初はOPEC加盟国と非加盟国との減産合意の対象外となっていた。しかし、生産が回復しつつあることから、OPEC閣僚は7月にナイジェリアに産油制限を課し、上限を日量180万バレルに設定することで合意していた。

カチク石油相は「産油量は日量平均で約169万バレルだが、日々回復している」としている。またナイジェリアの減産合意の参加時期に関しては「実際には参加している」との認識を示し、「日量180万バレルを上限とする産油制限に合意しており、この水準以下で生産するかぎり、われわれはすでに減産合意に参加しているといえる」としている。ナイジェリアとともに減産を免除されたリビアの産油量も日量90万バレル前後で不安定であり、OPEC産油量が今後劇的に増加する可能性は低いといえる。

WTI原油価格は今後60ドル台まで上昇も

一方、WTI原油の上値を抑えているのが、米国内でのシェールオイルの増産観測である。米国の産油量が増加するため、WTI原油は上昇しないとの見方は依然として根強い。

しかし、最新週の米国内の石油掘削リグ稼働数が前週比5基減の744基と、過去6週間のうち5週間で減少し、6月以来の低水準となるなど、状況は変わりつつある。9月は月間ベースでは2カ月連続の減少になり、減少幅は2016年5月以来の大きさとなる見通しだ。

また、四半期ベースでも7〜9月期は2016年4〜6月期以来の減少となる見込みである。原油相場の軟化で企業が掘削活動を縮小しており、14カ月続いた回復基調が失速することになる。WTI原油の安値圏での推移が継続したことで、採算が悪化しているシェール企業で増えている可能性があるといえる。さらに米国内ではリグ当たりの生産量はすでにピークアウトしている。生産効率は低下し始めており、これも価格の下値硬直性を強めることになるだろう。

冒頭の石油製品在庫の動向も併せ、現在の米国内の石油市場の動向を市場が評価すれば、WTI原油は現在の上値水準となっている51ドル前後を明確に超え、新たなレンジに移行する可能性が高まる。以前にも解説したように、WTI原油は金や銅、ユーロと比較すると、相当の割安な水準にある。これらの市場との対比で試算したWTI原油の理論値は65ドルから75ドル水準である。したがって、最低でも60ドル台に戻すべきというのが筆者の考えである。ちなみに、WTI原油が高値から2割以上下落した後の上昇率は平均で60%を超えており、今回のケースの戻りのメドは64ドル程度になる。この点からも、WTI原油は自律反発を経て、最低でも60ドル前後に戻すのが常識的な動きであると考えている。