トヨタ自動車(以下トヨタ)とマツダが本年8月4日に500億円を相互出資して資本提携。2021年を目処に米国で30万台/年規模の生産能力を持つ新工場を稼働させる予定で、総額16億ドル規模の投資により約4,000人の雇用を生む計画としています。

マツダが北米市場に新たに導入するSUVや、トヨタの北米市場向けカローラの生産を行うことを想定しており、両社が開発中とされる新型EVについても生産する可能性が有るようです。

そうしたなか、トヨタ、マツダ、デンソーの3社が9月28日、EV開発を担う新会社を共同で設立する方針を固めたそうです。

トヨタの発表によると、新会社において主に以下を取り組んでいくそうです。

1. ユニットおよび車両についてEVに最適となる性能および機能を規定する特性(コモンアーキテクチャー※)を研究
2. 上記1.の特性を実現する各ユニットの搭載および車両としての性能を検証
3.  2を通して、車種群として考えた場合の各ユニットおよび各車両の最適構想の検討
(※ 製品に要求される性能を、各構成要素に配分して実現するための製品設計の基本コンセプト。コモンアーキテクチャー構想では、車格や出力の違いを超えて各ユニットの基本構造を共通化し、特性を揃えることで、多様な製品を同じプロセスで開発・生産できるようにしている。)

EV開発にかかる莫大なコストの抑制に向け、幅広い車種で使用可能な部品等の開発を急ぐ方針のようで、デンソーを加えた新会社を軸に、EV分野で今後も他のメーカーとの連携が広がることが予想されるとしています。

おりしも、欧州・中国では拡大する大気汚染対策に向けたEVシフトが鮮明化しており、日産グループもEV生産を拡大する方針を打ち出すなか、トヨタグループやマツダが本格的にEV開発に乗り出すことで、主導権争いが一段と激しくなりそう。

新型EVの開発において、3社が力を合わせることで、より魅力的な商品を生み出せる可能性が高まるとともに、「走り」の楽しさを追求する姿勢において相性が良さそうな組み合わせだけに、今後新会社から生み出されるEVへの期待が益々高まります。

(Avanti Yasunori・画像:TOYOTA)

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