「Thinkstock」より

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 地震がいつ、どこに起こるのかを知ることはとても大事で、最近では、今後30年以内に地震が発生する確率が何%かが示されます。でも、こんな数字は私たちにはなんの関係もありません。30年間に地震が来る確率が70%でも、30%でも、「では、今日はどうするのか?」「転居すべきかどうか?」などの判断の材料にならないからです。

 何しろ30年間ですから、地震の確率が高くてもずっと家の中にいることはできませんし、これまでの経験からも「予測外れ」の可能性が高いからです。そこで「ほかのことはどうでもよいので、まず自分と自分の家族を地震から守る」にはどうしたらよいかを、具体的に整理してみます。

●地震や噴火の予知はできない

 まず第一に認識すべきは、「地震や噴火の予知はできない」ということです。有名な「東海地震が来る」という予測は、東京大学のある助手(若い研究者)が言ったことで、それにマスコミが乗り、教授は地震が予知できないことは知っていたのですが、研究費が増えると考えて黙っていました。ちょうど、その時期は政府は税金が余り気味で土建工事にお金を使って景気を良くしようと思っていましたので、渡りに船とばかりにこの話に飛びつき、なんの根拠もないのに「東海地震対策費」として巨額のお金が東大と建設会社に渡ったのです。

「明日にでも東海地方に大地震が起こってもおかしくない」と言われてから、すでに40年が経ちました。その間、阪神・淡路大震災、2回の新潟地震、東日本大震災、そして熊本地震と大きな地震が続きましたが、東海地方にはまだ起こっていません。日本列島では、いつでもどこにでも地震が起こってもおかしくないのですが、もともと「予測できない」ことを知っていて「予測できる」というのですから、一種の詐欺のようなものです。

 以上の地震予知のウソを知った上で、次に、自分が住んでいるところ、学校や職場の「最大震度、津波の高さ」を調べることが必要です。自治体が詳しい防災地図を出しており、役場に行っても良いし、インターネットで調べることもできます。自分に関係する場所が「震度いくつ、津波何メートル」かを知ります。これがまず大切です。

 地震というのは「いつ起こるか」はわからないのですが、どのぐらいの大きさのものかはわかるのです。たとえば、道路横の崖の上に大きな石があるようなもので、その石がいつ落ちるかはわかりませんが、その石が自分の車の上に落ちてきたら潰されるかどうかはわかるのと同じです。

●日頃から準備をする

 震度がわかったら、その震度でどのぐらいの打撃を受けるのかをインターネットなどで調べます。たとえばタンスの上のものが落ちる程度の揺れから、窓ガラスが割れたり、玄関の扉が開かなくなったり、はては家そのものが倒壊するという、いろいろな強さがあります。それがわかったら、家の中を見渡し、危険な場所がないようにしておきます。

 著者の住んでいる名古屋は最大震度5.5と予想されているので、その震度の地震が起こった際に、何が起きるかを調べました。そうして家の中を見渡してゾッとしたものです。それから半年ぐらいかけて、2階の重たいものを1階に下ろしたり、古いタンスを捨てて背の低い現代的な収納家具を買ったり、家電製品の置き場所を変えたりしました。
 
 そうして見ると家の中がすっきりし、地震が来ても家族が打撃を受けることがないということが一目瞭然になりました。「なんで今までこうしなかったのだろうか?」という疑問を感じました。また、津波の際の避難場所については家族で付近を見回って、近くにあるホテルの非常階段と、ビルがあることがわかり、2カ所のどちらかに逃げることにしました。

 学校や職場は自分の自由になりませんが、それでも、どのぐらいの地震が来るか、その時どうすればよいか、地震の時には携帯電話は通じないので、その時に家族同士でどうするか、雑談をしただけでも、とても安心することができました。

 それでも自然と人間のことですから、何が起きるかはわかりませんが、準備をしておけばたとえ何かの損害を受けても、あきらめがつくでしょう。

 さらに余録がありました。著者が住んでいる場所から少し東に行ったところに低地があり、緩やかな坂になっています。今までその坂が何を意味しているのかなど考えたこともなかったのですが、今から10万年ほど前に大地震があり、それで川の位置が変わったので、昔の川底が低地になっているということがわかりました。

●「人命より研究費が大事」

 前段でも書きましたが、「地震や噴火は予知できない」ということをしっかり頭に入れておくことです。法律的には「大震法」という地震予知の法律があるのですが、最近、この法律を廃止するかが議論されています。国の法律で多くのお金を投入する根拠になってきたものなので、廃止するのはかなりの抵抗がありますが、これほど科学に反する法律ができることが問題なのです。

 数年前、御嶽山で火山の爆発があり火口付近にいた人が60人ほど犠牲になりました。その時に登山口には「レベル0:火口付近を歩いても安全」という看板が掲げてありました。判断は名古屋大学、火山噴火予知連絡会、気象庁、そして地元自治体でした。ところが、爆発が起きて60人の方が亡くなると、火山予知連絡会の座長を務める東大教授は「火山学というのはそんなものです」と、反省もなくテレビの会見で語っていました。

 犠牲になった方のなかには子供もいて、親御さんは「安全だ」という表示があるから子供に登らせた可能性もあります。それが噴火した後になって、「火山学とはそんなものだ」などと無責任なことを言われては、たまりません。もし予測できないなら「レベル0」などと表示してはいけないのです。

 ところで、小学校の頃から火山は山の下にマグマが上がってきて、その微震動を検出するから噴火が予測できると習ったものですが、実はそれは昭和新山などの特殊な場合で、一般的な火山は噴火予知ができないのです。それに、犠牲者が出ても御嶽山の頂上付近の地震計が故障していたこともひた隠しにするという不誠実さでした。

 本稿で著者が科学者として言いたかったことは、研究費が官庁の裁量で決まるようになってから、科学者の倫理は地に落ちて、「人命より研究費が大事」となっていることを、まずは皆さんに知ってもらいたいです。一般の人には、そんな現実の犠牲者になってしまわないよう、地震の備えをしてほしいものです。
(文=武田邦彦/中部大学教授)