[ちちんぷいぷい - 毎日放送] 2017年9月13日放送の「石田ジャーナル」のコーナーでは、関西発の通訳サービスについて紹介されました。

2016年の訪日外国人数は前年比21.8％の2403万9000人。これまでカタコトの英語やジェスチャーなどで何とか対応してきた小売店でしたが、免税店になると「免税対象品」の説明や「免税対象金額」「免税金額の過不足」などお金に関する、より難しい対応を迫られるようになりました。


外国人観光客との言葉の壁を解消！（画像はイメージ）

飲食店、銀行、ホテル、医療機関などが利用

京都に本社を構え、飲食店などを手がける「インデンコンサルティング」が開発したのは、タブレット通訳のサービスです。京都で展開する飲食店で外国人観光客との言葉の問題を抱えていた時に、本社に通訳を配置し困った時につなぐ社内専用のシステムを作ったのが始まりでした。

その後、外国語対応に困っていたほかの会社からシステムを利用したいという問い合わせが相次いだため、5年前に事業化に踏み切りました。今では小売店、ホテルのフロントや銀行の窓口、医療機関の受付など500社以上と契約、テレビ電話通訳業界シェア第1位を誇ります。

また神戸でもメガネ型の端末を利用した翻訳システムソフトの開発が進められています。仕組みはメガネのようなウェアラブル端末が相手の話している言葉を感知、それをインターネットのクラウド上で翻訳、翻訳された言葉が目の前のレンズに映し出され、同時にスピーカーから言葉が聞こえてくるというシステム。

このシステムが完成すれば、外国語がわからなくてもメガネをかけるだけでさまざまな国の人とコミュニケーションを取れる日が来るのかもしれません。

控えめな日本人がさらに消極的になってしまう外国の方とのコミュニケーション。進化した通訳サービスでよりスムーズに交流ができるようになってほしいですね。（ライター：けあるひの）