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いま日本では「人手不足」が深刻な問題になっている。少子高齢化で、日本の人口は減少しつつある。どうすればいいのか。ロンドン在住29年半の元国際金融マンで作家の黒木亮さんは「イギリスのやり方に学ぶべきだ」という。「英語」が通じるイギリスは、世界中からいい人材を集められている。しかもそこで必要とされる語学力は「中学英語」程度でも十分だという。現地の様子をリポートする。

■イギリスの職場は基本的に多国籍

ロンドンに住んで29年半になるが、英語を母国語とする国は世界中から人材を獲得できるんだなあと感心させられることがよくある。同時に、英語を社内公用語にする日本企業が目指しているのは、こういうことなのだろうなあと感じる。

特に目立つのが医療の分野である。私が会ったことのあるロンドンの有名病院プリンセス・グレース・ホスピタルの胸部外科医長はシリア人で、シリアの大学入学試験で史上初の満点を取って、ハーフェズ・アサド前大統領から表彰され、奨学金を得て英国で医学を修めた人だった。また手の指のイボの治療をしてくれた皮膚科の医者はギリシャ人だった。近所のNHS(国営医療サービス)のクリニックの医師は、半分以上がインド人とユダヤ人である(ただし、イギリス生まれの人も多い)。

医師以上に多国籍化が進んでいるのが看護師である。いい病院が集まっているロンドンのハーレー・ストリートの治療の現場に何度か行ったが、イギリス人の看護師はほとんどいなかった。いるのはフィリピン人、ハンガリー人、ブラジル人、アラブ人など世界中からやって来た看護師たちで、日本人や米国人もいた。日本ではありえない光景を目の当たりにして、イギリスの医療の現場はこんなふうになっているのかと驚くとともに、英語を母国語とする国の強みを思い知らされた。調べてみると、イギリスでは看護師不足に対応するため、外国で看護師の資格を取得した人は登録すれば仕事をすることができ、また大学の看護学部の授業料は外国人でも免除されるという。

医療に限らず、イギリスの職場は基本的に多国籍である。中でも最近面白いのは、コールセンター業務である。先日、自宅の電話の具合が悪くなったので、ブリティッシュ・テレコム(BT)社に連絡すると、インドのコルカタにあるコールセンターにつながった。このときは電話ではなく、インターネットのチャットだったが、すぐにインド人とおぼしい名前の職員から返事が来て、やり取りをした。

■「ところであなたはどこにいるの?」

BTはエンジニアもインドにいて、ロンドンの電話回線の不具合(その時はどうやら回線のソフトウェアのセットアップが悪かったらしい)も彼らが直す。作業をした直後にインドからロンドンのわが家に電話がかかってきて「今、直したから、電話を試してみてくれ」と連絡が入った。そのときは1度で直らず、また数日間インド人相手に不具合の状況を説明し、早く直してくれるよう頼まなくてはならなかったが。

大手銀行のHSBCも英国中部のリーズやスコットランドの他、インドにもコールセンターやインターネットバンキング業務の職員を置いていて、用件によってはインド人が出てくる。

その他、ホテルの予約サイトの会社に連絡するとルーマニアにつながったり、航空会社に連絡するとエストニアにつながったり、世界的ホテルチェーンに連絡するとフィリピンにつながったりする。かけるのはイギリスのフリーダイヤルだが、出てくる相手は明らかにイギリス人とは違う英語を話すので、いつも興味を引かれて「ところであなたはどこにいるの?」と聞いている(聞けば皆教えてくれる)。

なるほどイギリスの会社はこんなふうに安くていい人材を獲得し、業務を海外に移しているのかと感心させられる。英語で教育をする学校が多いインドや小学校1年生から英語を習うフィリピンであれば、英語に堪能な人材は豊富である。ただし英語で教育が行われていても、ケニアやジンバブエやジャマイカにコールセンターや業務を移管した企業の話は聞かない。たぶん通信インフラがよくないのと、アフリカ系ののんびりした文化は、外国人相手の仕事には向いていないのだろう。なお日本企業にもコールセンターを中国やタイに置いたりしている会社があるが、規模的に英国企業には遠く及ばない。

■専門用語以外は中学英語程度

こうした業務の海外への移管はインターネットと国際通信手段の発達のおかげで、2000年頃から急速に進んだ。それ以前は、英国企業はコールセンターをスコットランドなどに置くケースが多かった。しかし、発音がものすごく訛(なま)っている上に(スコットランドの人は「ア」を「ウェ」、「イ」を「エ」、「エ」を「イ」と発音する)、ナチュラル・スピードで話すので、私のような非ネイティブは閉口させられる。インド人やフィリピン人だと、ネイティブほどには速くしゃべらず、語彙も専門用語以外は中学英語程度なので、非ネイティブにも聞き取りやすい。

欧州でも社内のコミュニケーションを英語でやる会社は、世界中から人材を集めている。特にオランダや北欧のように、国民の英語力が高い国でこの傾向が顕著である。ちなみにスイスの世界的教育企業EF Education First社が毎年公表している英語を母国語とする以外の国の英語力ランキングでは、1位がオランダ、2〜5位が北欧4カ国(デンマーク、ノルウェー、スウェーデン、フィンランド)で、日本は35位である。

最近たまたまノルウェーの新興航空会社を取材する機会があった。フライバイキング(FlyViking)航空というトロムソを拠点にし、主にハンマーフェスト、ボードー、ナルヴィクといった北極圏の町に飛行機を飛ばしている地域航空会社である。

なぜここに取材に行ったかというと、今、『サンデー毎日』で熊本県の天草エアラインのノンフィクション・ノベルを連載していて、天草エアラインや日本航空系の琉球エアーコミューターが使ったプロペラ機(DHC-8型機、39人乗り)3機がカナダのリース会社を通じてこの航空会社にリースされているからだ。

取材初日は、琉球エアーコミューターで使われていた機体に乗って、トロムソからスカンジナビア半島の北端近くのハンマーフェストまで往復した(機体は塗装も真新しく、まったくの新品に見えた)。乗客は地元の人たちだが、キャビンアテンダント(CA)の女性は黒髪で、肌が浅黒く、彫りの深い顔立ちだった。「ラテンぽいなあ。どこの国の人なんだろう?」と思わせられた。復路のCAの女性や、彼女を指導していたCA教官の男性もノルウェー人ぽくなく、やはり黒髪だった。

■全員が英語で話すというのが礼儀

その晩、フライバイキング航空を創業した63歳のベテラン機長であるオラ・ギーヴァー氏(トロムソ近郊出身のノルウェー人)に会って話を聞き、その後、近くのパブで他の社員たちに合流した。

パブに行くと、ハンマーフェストまでの往路でCAを務めていた女性や数人のパイロットたちがワインを飲んでいた。聞くとCAの女性はメキシコ人で、ノルウェーに5年住んでいるという。復路のCAの女性はスペイン人、CA教官の男性はハンガリー人だった。

パイロットたちはノルウェー人もいたが、その他はスペイン人やイタリア人で、現在25人ほどいるパイロットの大半は欧州を中心に世界中から採用しているという。

そこでの会話はすべて英語である。ギーヴァー氏と機長の1人が、あるパイロットの処遇をめぐって議論をはじめたが(そのパイロットがギーヴァー氏のいうことを聞かないらしい)、2人ともノルウェー人なのに、英語で「ボスのいうことを聞かない人間は辞めるしかない」「しかしそれではパイロットが足りなくなる」と激しい議論をしていた。現地の言葉を解さない人がいるときは、その人を蚊帳の外に置かないように、全員が英語で話すというのが礼儀だが、このルールがよく守られていた。

翌日は、ギーヴァー氏自ら機長を務め、天草エアラインで使っていた機体でヴェステローレン諸島への8区間を飛んだ。私はそのうちの4区間でコクピットのジャンプシートにすわり、操縦を見せてもらった。

■「特定業務」を英語化すれば人手不足は解消する

夜、9時ちょうどにトロムソ空港に戻り、ギーヴァー氏と一緒に飛行機を降りると、整備士らしい年輩の男性がやってきて、英語でギーヴァー氏に「あんたが操縦したあとは、機体がこんなふうになってるんだけど、こういう操縦のやり方をしてないか?」(話の詳細は分からず)と聞いてきた。ギーヴァー氏が「いや、そんな操縦の仕方はしてないよ」と苦笑しながら答えると、「そうかなあ。いっぺんジャンプシートであんたが操縦している様子を見せてもらいたいんだけどなあ」とぶつぶつ言っていた。ギーヴァー氏に「今の人はどこの国の人?」と聞くと「ルーマニア人」という答えだった。

日本でも看護や介護の現場を中心に外国人労働者を必要としているが、日本語が壁になってなかなか受け入れることができないという話をよく聞く。しかし、発想を転換して、どうしても日本語でなければならない場合は別として、英語化できる職場や業務は英語化してしまえばよいのである。介護の現場はどうか分からないが、たとえば外国人患者を受け入れる医療ツーリズムの病院であれば、日本語より英語が重要だし、一般の病院でも最近は外国人患者がずいぶん増え、通訳を雇っている病院も少なくない。

航空業も英語を使う割合が高いので、外国人を雇いやすい業種である。日本でも、航空管制官とパイロットの会話は日本人同士でもすべて英語であり、整備マニュアルなどもほとんど英語である。日本の航空会社でもスカイマークやスターフライヤーなどの新興航空会社では外国人パイロットを雇っている。

ITもまた、英語を使う頻度が高い分野だ。日本でも社内の公用語が英語の外資系企業が「西暦2000年問題」の頃から、多数のインド人IT技術者を雇うようになり、西葛西を中心とする東京都東部から千葉県にかけてインド人コミュニティができた。

日本でも外資系企業のオフィスは英語が公用語で、数多くの日本人がそこで働いている。社内の共通語を一度にかつ全面的に英語化することの是非は別として、個別の職場や特定業務の英語化は、やる気さえあれば、かなりできるはずだ。

■下手に難しい表現は必要ない

日本人は恥の文化の影響もあり、失敗を恐れるので英語を話すのが苦手である。しかし、こうした多国籍の現場で話されているのは、基本的に中学英語で、それ以外に分野ごとに専門用語や独特の言い回しが200くらいあるといった感じである。

私が30歳から40代前半までいた国際金融の世界や、世界で活躍する日本の商社マンたちの英語も基本は中学英語で、交渉や説得の時に高校1、2年程度の英語を使う。ちょうどNHKの番組「COOL JAPAN」に出演している外国人たちが話しているレベルの英語だ。

むしろ多国籍の仕事の場で、下手に難しい表現を使うと、今度は相手が分からなくなる。ネイティブと伍して立派な英語を話さなくてはならないのは、外交とか国際機関での仕事とか、欧米企業のアドバイザーになったりするような限られた場合で、それ以外は中学英語で足りる。ただし中学英語をきちんと話せるためには、高校英語くらいはマスターしておかないといけない。

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黒木 亮(くろき・りょう)
作家
1957年、北海道生まれ。早稲田大学法学部卒、カイロ・アメリカン大学大学院(中東研究科)修士。銀行、証券会社、総合商社に23年あまり勤務し、国際協調融資、プロジェクト・ファイナンス、貿易金融、航空機ファイナンスなどを手がける。2000年、『トップ・レフト』でデビュー。主な作品に『巨大投資銀行』、『法服の王国』、『国家とハイエナ』など。ロンドン在住。

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(作家 黒木 亮)