アップル社は北京時間13日深夜1時に本社のスティーブ・ジョブズ・シアターで新製品発表会を開き、新モデルのApple Watch、4K対応のApple TV、さらに、期待されていた新モデルのiPhoneXを披露した。

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アップル社は北京時間13日深夜1時に本社のスティーブ・ジョブズ・シアターで新製品発表会を開き、新モデルのApple Watch、4K対応のApple TV、さらに、期待されていた新モデルのiPhoneXを披露した。中国放送網が報じた。

▼新たな10年を切り開くとの呼び声高い「iPhone X」

10周年記念モデルのiPhone X(テン)について、クックCEO(最高経営責任者)は、「新たな10年を切り開く」製品と胸を張る。物理的なホームボタンも、指紋センサーもなくなり、代わりに顔認証システムFace IDが採用されている。最大の目玉は、5.8インチの全面ディスプレイで、ビジュアルがさらにアップグレードした。これまでのOLEDスクリーンと比べると、明るさが増し、色彩もさらに豊かに、より正確に作動するようになっている。スクリーンには、センサーエリアがあり、そこにアップル社のハイテクが詰まっており、Face IDを支えている。ロック解除や決済などの機能もここが支えている。暗い場所でも、ドットプロジェクタで3万以上の目に見えないドットをユーザーの顔に投射し、それを解析することでロック解除が可能になる。

▼中国メーカーの全面ディスプレイ搭載スマホも続々と発売

実際にはアップル社が今回搭載した全面ディスプレイの分野では、中国ブランドもすでに力を入れ始めている。例えば、小米は、全面ディスプレイの新モデルをつい最近発表しており、その他のブランドも続々と全面ディスプレイ搭載の新モデルを発売する予定だ。スマホの「アップグレード」合戦の火ぶたが切って落とされるわけだが、中国ブランドはどのような作戦を立てているのだろうか?

今年2月から、全面ディスプレイを搭載したスマホが続々と発売されている。スクリーンのサプライヤーであるサムスンやLG、シャープなども、それぞれ全面ディスプレイ搭載のスマホを率先して発売している。「全面ディスプレイ」搭載の小米MIX 2もアップル社の新製品発表会の前日に発表された。その他、華為や金立、vivoなどの中国ブランドも、今年下半期に全面ディスプレイ搭載の新モデルを発表する計画だ。今年、全面ディスプレイを搭載したスマホの市場浸透率は6%で、来年は50%にまで上昇し、2021年には93%に達すると予測されている。

▼全面ディスプレイが消費者抱え込みのセールスポイントに

スマホに全面ディスプレイを搭載するというのが、各メーカーのアップグレードの方向性となっており、シェアを拡大し、消費者を抱え込むための全たなセールスポイントとなっている。では、消費者は、これら新製品に財布のひもをゆるめるのだろうか?中国ブランドの製品と海外ブランドの製品、どちらを選ぶのだろう?北京の携帯販売店から出てきた人を取材してみた。

「全面ディスプレイが発売されれば、買い替えるか?」との質問に、「すぐには買い替えないと思う。値段が高いから」と答える人もいれば、「とてもいい感じ。買い替えると思う」と答えた人もいた。また、「中国ブランドのスマホも視野に入れるか?」との質問にも、「入れる。これまで使っているのも中国ブランドのスマホ」と答える人もいれば、「とりあえず入れない。iPhoneを使い慣れているから」と答える人もいた。

取材では、消費者はまだ「全面ディスプレイ」をよく理解しておらず、既に発売済みの「全面ディスプレイ」搭載のスマホもそれほど魅力ある存在とはなっていないことが分かった。そして、ブランドの選び方についてもより理性的になっているようだ。では、なぜ、各メーカーは、「全面ディスプレイ」を新たな武器としようとしているのだろうか?インターネット専門家の劉興亮氏は、「主な原因は、各メーカーが全面ディスプレイを売り上げ増加のための一種のカンフル剤にしようとしているから。現在、スマホは成長の原動力に欠けているため、カンフル剤が必要。全面ディスプレイは、本体に対するスクリーンの割合が良く、より精錬されたビジュアルとなる」と指摘する。