英語習得が必ずしも万国で歓迎されない理由

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私が数十年前、欧州駐在ジャーナリストとしてキャリアを開始したとき、フランス語はまさに世界共通語で、民主主義・文化・政治の言語だった。

その地位は現在、英語に取って代わられた。ここで言う「英語」は、英国英語や「アメリカ英語」と呼ばれる変種のことではなく、私が「インターネット英語」と呼ぶものだ。単語や表現が増え続けるこの新たな共通語を使えば、まさに世界中の人とコミュニケーションが取れる。

米経済専門チャンネルCNBCのパリ支局長を務めた5年間、私はフランスの大企業のリーダーの英語が「ぎこちない」から「流ちょう」へ進化するのを目の当たりにした。社会党のフランソワ・ミッテラン政権下で国営化された企業が民営化された時代で、世界のリーダーになることを目指した同国の取り組みの一つが英語力向上だった。

その結果、仏保険大手のアクサは世界最大級の金融サービス企業へと成長し、仏広告大手のプブリシスは通信事業で世界第4位となった。現在、国際的なビジネス界での意思疎通には英語が必要なのだ。

「私のジョブ」

英語は他言語に急速に浸透している。フランスでは「新聞」を意味する「ジュルノー(journaux)」と同じくらい頻繁に英語の「マガジン(magazines)」を使用し、「私の仕事(mon boulot)」と言う代わりに「私のジョブ(mon job)」と言ったり、別れの際に「オルボワール・バイバイ(au revoir bye-bye)」と言ったりすることも珍しくない。

このグローバル化の流れに対しては、コミュニケーションに新たな共通語を必要とする企業のリーダーや世界を渡り歩く人々を除き、大きな反発が生まれた。その始まりは、仏政府がフランス語と文化の保存のために政府公式文化機関「アンスティチュ・フランセ」を設立した1907年までさかのぼる。現在、このフランス語保全の「とりで」は、フランス語話者のむやみな英単語使用を止めるべく奮闘している。

フランスが現在力を入れる起業分野ではそうは行かず、「かわいらしい」努力に終わりつつある。しかし8年ほど前にフランスで開催された英語の投資会議では、パネリストの一人だったジャンピエール・ラファラン仏首相(当時)が、フランス語話者の参加者が英語を話すよう強制されていることに対する怒りを舞台上で爆発させたこともある。

ユーロの出現

似たような感情が欧州中に広がったのは2001年、欧州諸国の大半でユーロが導入されたときだ。多くの人は、海外旅行で両替の必要がないなどの利便性のために、国民性の一部である独自通貨を犠牲にする価値はないと感じていた。欧州連合(EU)加盟国の英国やスウェーデン、デンマークなどはユーロを導入せず、現在も独自通貨を使用している。

ドイツ連邦銀行のハンス・ティートマイヤー元総裁が15年ほど前、「欧州では本当に単一通貨が必要なのか」との質問に対し「欧州には既に単一通貨がある。ドイツマルクだ!」と声高に宣言したことを、私は覚えている。

こうした「私たちはどうなったの? あの居心地の良かった世界に何が起きたの?」という思考は、現在欧州で見られる国家主義的なポピュリズム(大衆迎合主義)運動の基盤となっている。私たちは、自分たちのルーツ、つまり子ども時代に持っていた安心感を心の深くで欲しているようだ。しかし既にそれとは違う世界にいる私たちは、過去の世界を失うことを恐れず、未来を受け入れなければならない。

実は、文化保全への固執はグローバル化よりも大きな危険をはらんでいる。言語はその一例だ。他言語を学べば他者の考え方を理解でき、ビジネスや社会でも確実に役立つ。また、環境の変化や、技術の進歩に伴い劇的に変化する世界にも適応しやすくなる。