写真は今年5月に閉店したギャップ渋谷店

写真拡大

 米ギャップが、今後3年でオンライン・デジタル事業を強化することを発表した。傘下の「ギャップ(Gap)」と「バナナ・リパブリック(BANANA REPUBLIC)」については、店舗の縮小を計画している。
 同社は9月6日、オンラインとモバイル事業部門で売上高が2桁増加したことを発表。今後は実店舗から、顧客の主な購買手段となっているオンラインに軸足を移していくという。今後3年以内の計画として、オンライン・デジタル事業への投資を加速し、オンラインストアは「ギャップ」が約70チャンネル、傘下の「オールドネイビー(OLD NAVY)」と「アスレタ(Athleta)」は計270チャンネルを追加する予定。「オールドネイビー」は100億ドル、「アスレタ」は10億ドル以上のネット売上を見込んでいる。また、「ギャップ」と「バナナ・リパブリック」について全世界で不採算店舗の撤退を進め、両ブランド合計で現在の店舗数の1割強に当たる200店舗を閉鎖する見通しだ。
 日本では、2016年に「オールドネイビー」の全53店舗が撤退し、今年5月には約20年にわたり営業してきた「ギャップ」渋谷店が閉店した。