DAZNのCEOを務めるジェームズ・ラシュトン氏。初年度100万人は予定どおりだという(記者撮影)

スポーツメディアを展開する英パフォームグループの動画配信「DAZN」(ダ・ゾーン)は8月29日、日本でのサービス開始から1年で会員数が100万人を突破したと発表した。

ダ・ゾーンは昨年7月、Jリーグと10年間、合計2100億円に及ぶ放映権契約を結び話題となった、スポーツ専門の配信サービス。料金は月額1750円(税抜き)で、130以上のスポーツ、年間6000試合以上が楽しめる。ダ・ゾーン事業のCEOを務めるジェームズ・ラシュトン氏は「日本は複数のスポーツを楽しむファンが多い」と分析し、会員獲得に自信を見せていた。

スポーツ専門の配信サービスは、ソフトバンクグループとヤフーによる「スポナビライブ」ぐらい。日本ではなじみがなく、戦略を疑問視する声もあった。だが、ダ・ゾーンはその後NTTドコモとの提携を発表。ドコモが月額980円の専用プランを売り込み、順調に獲得が進んだようだ。

国内勢の成長速度は鈍っているのか?

しかし、国内の動画配信市場は成長鈍化、競争激化が明らかだ。ドコモとエイベックス通信放送が提供する「dTV」は一時期会員数が500万を超えていたが、最近は460万人付近で停滞している。米ネットフリックスや米アマゾンのプライム・ビデオをはじめ、競合が増えたことで、ユーザー獲得の難易度は増しているようだ。

dTVの総コンテンツは国内最多の約12万。映画やドラマはもちろん、音楽やニュース関連の動画など幅広いジャンルをそろえ、期間限定の独占配信作品や、頻繁にコンテンツを入れ替えるなど鮮度にもこだわっている。さらにサービスの裾野を広げようと、船井電機が販売する液晶テレビのリモコンに「dTVボタン」を付けるなど、巻き返しを進めている最中だ。


アマゾンは昨年から、日本におけるオリジナル作品に力を入れてきた(写真:尾形文繁)

日本テレビ傘下のHuluも厳しい局面にある。

今年6月末の会員数は154万人と3月末の155万から減少。今期は「競争を勝ち抜くためにコンテンツやシステム面を強化する」(廣瀬健一経営管理局長)としていたが、5月のシステム刷新で視聴トラブルが発生。日本テレビが取得して以降、初の純減になった。

ただ、7月以降は盛り返しており、どのように純増ペースを取り戻すのか注目される。

一方、アマゾンはプライム・ビデオのコンテンツ拡充を進める。ビデオ事業本部長のウェイド・ワカシゲ氏は「今年、独自作品を去年と比べて2倍に増やす」と宣言。アマゾンの「プライム会員」は日本国内で800万人以上いるとみられ、影響力は大きい。業界のコンテンツ競争は過熱しそうだ。

こうした厳しい環境の中、ダ・ゾーンはどう会員獲得を進めるのか。ラシュトンCEOに聞いた(次ページからインタビュー)。

――日本でのサービス開始から1年で会員数が100万人を超えた。予想と比べてどうだったのか?

100万という数字には満足しているが、予想どおりだ。当社のサービスは30日間無料で利用できて、そのまま解約もできるが、この数字には無料期間だけで解約したユーザーは含めていない。

非常に強いファンのベースができており、1年前、ユーザーの月間平均視聴時間は10時間だったが、それが16.5時間まで伸びている。今は欧州のサッカーがオフシーズンなのでユーザーの視聴動向はやや静かだが、シーズンが始まればもっとアクティブになる。

――100万人突破はドコモプランによる加入が多いと思うが。

詳細はいえないが、ドコモは重要なパートナーで、かなりの加入者がドコモプランで加入している。ドコモも目標を予定より早く達成したようだ。

スポーツは他社との競争を避けられる

――最近ではドコモのdTVや日本テレビのHuluなども伸び悩んでいる。競争激化の影響はないのか?

たとえば映画やショーなどを配信する場合、さまざまな作品を購入して放映するが、独占配信権がなく、他社でも見られる可能性がある。独占放映権を持ちたいならオリジナル作品を製作しなくてはならない。だが、ヒットするかどうかはわからない。かなりのリスクを負うことになる。

スポーツの場合は独占配信権を獲得できる。獲得できれば当社だけがそのコンテンツを配信できるので競争を避けられる。これがスポーツ配信のいいところだ。しかも、サッカーや野球のファンがどのくらいいるか、ということを把握できるので、エンタメと比べてリスクは低い。

ただし、スポーツ業界はこうしたことをよくわかっているので、独占権を獲得するにはかなりの額が必要だ。長期的な戦略が求められる。

――Jリーグ改革について、今は何に力を入れているか?


今年2月、Jリーグの開幕戦で試合が視聴できないトラブルが発生。多くのサッカーファンを落胆させた。ダ・ゾーン側は説明会を開き謝罪。バックアップの見直しなど再発防止策を発表した(記者撮影)

実際に配信した試合映像の一部のシーンをサイトやSNSにアップすることだ。

ただ、今後は配信時と違ったカメラで撮影した特別な映像を配信できないか考えている。たとえば、固定されていないカメラで撮影したネット向きの映像などを出していきたい。

たとえば、高性能のマイクを使って選手やベンチの会話を録音する。試合中だと戦術が相手チームにばれてしまうのでできないが、終了後、プレーの裏でどんなやり取りがあったのか、配信しても面白い。

J1のスタジアムに設置するカメラの台数も増やす。現在、通常の試合は9〜12台だが、大きな試合では16台になる。来年はさらに増やし、もっとリッチな映像ができると思う。もっとファンの心をつかめるだろう。

――昨年、日本人は複数のスポーツを応援する傾向が強いと分析していた。実際の視聴動向はどうだったか?

分析のとおりだった。人気があるのはサッカーのプレミアリーグなどだが、そのファンはバレーボールなどローカルリーグのゲームも視聴する。さらに週末、F1のレースが開催されるときはサッカーのファンもそちらを見る。日本のファンがいかに複数のサービスを楽しむことに情熱的か、ということを感じている。

――端末ごとの視聴時間は、スマートフォンが34%、パソコンは33%、テレビで18%。あまりテレビで見られていない理由は?

サービスを開始したとき、各メディアの記事でモバイルの写真が紹介され、「モバイルファースト」の印象を持った方が多かったのだろう。また、携帯会社のドコモと組んでいるので、そのイメージもあると思う。

われわれはデータを駆使して、ターゲットを絞って会員獲得を進めてきた。この1年はコアなファン、テクノロジー好きなファン、流行に敏感なアーリーアダプターに焦点を当てた。そうしたユーザーは18〜24歳などと比較的若く、ほかの年齢層よりもモバイルの比率が多くなる傾向がある。

ただ、ダ・ゾーンをもっと多くのユーザーに使ってもらいたい。そのためには、一般のマジョリティ層も獲得しなければだめだ。比較的年齢層が高く、自宅のテレビで視聴するユーザーにも訴求していかなければならない。今後半年間はテレビCMも打ってアピールしていく。

アマゾンはライバルではない?

――アマゾンは4月、米国ナショナル・フットボールリーグ(NFL)の配信権を獲得したと発表。ほかのスポーツでも配信権の交渉がうわさされている。スポーツの強化は脅威にならないか。

おそらくプライム・ビデオは日本でリリースするだろう。ほかのサービスが参入することは注目度が高まるのでいいことだ。ただ、当社には強力なパートナーがいて、コンテンツのクオリティも高い。日本市場におけるライバルについては特に心配していない。


ジェームズ・ラシュトン(James Rushton)/ダ・ゾーン事業のCEO。1978年生まれ。2003年にパフォームグループに入社。各地域のマネジングディレクターを務めてきた(写真:梅谷秀司)

――それだけ自信を持っているということか?

もちろん当社のサービスには自信を持っている。アマゾンがやっていることは非常に戦術的なものだ。NFLについても一部の試合に限定したもので、独占配信権ではなかったと思う。マーケティングのためにそうした活動をやっているわけだ。

ユーザーがスポーツのコンテンツをさまざまなプラットフォームで視聴できるようになれば、ダ・ゾーンへの加入も増えると思う。アマゾンとはグローバルで一部協業しているし、(スポーツ配信で)日本に参入することを楽しみにしている。