自らの意思で掃除をすることは大人になることなのか(写真:maroke/PIXTA)

アメリカで昨年あたりから、「Adulting(アダルティング)=大人化、大人としての自覚を持ち始めること」という言葉が注目されている。昨年、SNSで爆発的な人気となった「#adulting」は、たとえば、「夜中に洗濯/皿洗い/トイレの掃除をする」ことだったり、「両親に将来の計画を尋ねられること」だったりする。

『メリアム・ウェブスター』辞書によると、「アダルティング」とは、大人のように振る舞うことであり、とりわけ、日常的に、頻繁に、大人であればそうすると期待されることを行うことである。

多くのミレニアル世代にとって、こうした作業が「アダルティング」と呼ばれるようになった背景には、たとえばテクノロジーの進化やシェアリングエコノミーの発展によって、面倒な作業を自ら行う機会が減っていることや、ハイテク企業を中心に洗濯や買い物といった作業は「外注」できること、そして、そもそもミレニアル世代の親が子どもを甘やかしてきたことなどがあると指摘されている。

大手企業も#adultingを利用

この言葉は2013年に、「adultingblog.com」というブログを運営するジャーナリストのケリー・ウィリアムズ・ブラウン氏が、『Adulting: How To Become a Grown-Up In 468 Easy(ish) Steps(アダルティング:大人になるための468の簡単(っぽい)ステップ)』という書籍を出したことでまず注目された。この本は、自立的な大人として働こうとするミレニアル世代に向けられたものだった。

そして、昨年にはアダルティングという言葉が爆発的に使われるようになり、米弁護士協会は、英語における「最も創造的な単語構成」としてアダルティングを選出。その結果、ネット調査会社ブランドウォッチ社によると、金融企業や食品企業、そして小売企業に至るまで、多くの企業が商品を販売するために、「#adulting」を利用するようになったという。

アダルティングは、ミレニアル世代が飛びついた無害で風変わりな流行のように思えるかもしれない。しかし、ベン・サッセ上院議員のように、この流行を危惧している親もいる。彼は著書『The Vanishing American Adult: Our Coming-of-Age Crisis - and How to Rebuild a Culture of Self-Reliance(消えゆくアメリカの大人:成人危機、そして自立の文化を再構築する方法)』の中で、この傾向にまつわる、自身の驚くべき体験について書いている。

それは、サッセ上院議員がネブラスカ州ミッドランド大学の学長だったときのことだ。ある年、彼はキャンパス内にあるクリスマスツリーの不自然さに気づいた。そのツリーは、枝に簡単に手が届く7〜8フィートの高さまでは飾り付けられていた。

が、それより上にはオーナメントがなく、ツリーは青々した状態のままだった。学生たちに理由を尋ねたところ、彼らは「装飾品をてっぺんに取り付ける方法を見つけられなかった」と答えたという。はしごを探そうという考えも、自発性も、彼らにはなかったわけだ。

「この問題は、脳の欠陥に関することではまったくなかった。それは意思の問題、当事者意識の問題だった。作業を完了させることに対して関心もなければ、そうした経験も持ち合わせていないということだった」とサッセ上院議員は書いている。

自立心を植え付けることが難しくなっている

同上院議員が、気がついたのは、学生はきつい作業を完遂した経験が少ない、あるいはないために、「現実世界の問題を解決しなければならないときに、奇妙なほどぼんやりする」ように見えることだった。

こうした子どもが育つ背景には、最新のテクノロジーに容易にアクセスできたり、子どもが両親が働いている様子を見たことがなかったり、「子どもに自立心を植え付けることを難しくしている、子育てにおける文化的記憶喪失」があると指摘している。ちなみに、この「文化的記憶喪失」が起こるのは、10〜20歳くらいまでの子どもたちの「柔軟性の権利意識」を育む際の甘やかしが原因だとしている。

実際、サッセ上院議員が大学の学長をしていた時には、子どもの成績について教授に文句の電話をかけてくる親や、学生寮で子どもが少しでもいい部屋に入れるように寮長と交渉する親や、ルームメートとの紛争に介入してくる親が少なくなかったという。

サッセ上院議員に言わせれば、多くの親は20年間ずっと子どもの演劇や音楽レッスン、水泳大会などのスケジュールをせっせと管理していたが、その間、子どもがやることといったら、服を着替えて時間になったら車に乗るくらいなもので、その結果、自ら判断して行動できる子どもが減っていることにつながっている。

こうした親による「甘やかし」は、ミレニアル世代が働く職場でも頻繁に見られる。IT業界で働くエリンさんによると、一流のハイテク企業でも、親が電話をかけてきて、「そろそろ雇用から6カ月経ったのだから昇級してもいいのではないか」と、労働条件を交渉してくる例がたまにあるという。

コラボしたいし、シェアしたい

彼女はまた、ミレニアル世代は個人で仕事の責任を負うよりも、仕事や経験を「コラボ」して「シェア」したがる傾向が強いと指摘する。こうした中では、「業務評価にも最大限の気を使わなくてはいけない」と話す。その結果、エリンさんは従業員を怒らせないように、物事を説明する方法を身に付けたという。

ミレニアル世代の扱いに悩んだこともあったため、彼女は過去20年間に何が変わったのかを知ろうと、いくつかの調査を行った。そこで、まず気がついたのは、家族の影響力が小さくなっていることだった。彼女は、子どもたちが意思決定を行う際に影響を与える上位5人に、両親が含まれていないことを知って驚いた。代わりに、多くのミレニアル世代は、友人やほかの情報源を頼りにしているのである。

もちろん、ミレニアル世代がすべて甘やかされているわけではない。起業家で、2人のミレニアル世代の母親でもあるマーティン・ポーターさんは、早い段階で子どもたちを大人にするための道徳的基盤を植え付けたいと考えていた。

そこで、ポーター夫妻は、子どもが小さいうちから自分の部屋からペット、お弁当のパッキングそして野菜の栽培まで、自分たちの持ち物を自分で手入れするように教えた。実際、彼女がペットのえさをやったり、ケージを掃除したりしたことは1度もなかった。また、幼い頃にテコンドーを習い始めた娘2人が、1年でやめたいと漏らしたときは、それを認めなかったという。

さらに夫妻は、子どもたちの大学の授業料も払わないという結論に至った。その結果、現在23歳と18歳になる子どもたちは、両親に頼ることなく、自らの意思で将来を決められる大人に育ちつつあるという。

一方、ミレニアル世代のミカ・キルシャーさんは、「気がそぞろで漂流し、当事者意識がない。柔軟だが、権利意識が強い」とするサッセ上院議員の決めつけはおかしいと考えている。彼女の見解では、現在の世の中は、自分の両親が育った時代よりもずっと厳しい。「大学に入るにも激しい競争を勝ち抜かねばならず、その競争によるストレスは以前よりずっと膨らんでいる」(キルシャーさん)。

実際、高校や大学の同級生の多くは、学校の宿題やバイト、キャリアプランニングや将来のおカネのやりくりまで、複数のタスクを抱えながら、非常に忙しい生活を送っていたという。しかも、同級生の多くは自発的で、誰もが積極的にインターンシップに申し込んだり、将来の計画を立てたりしていた。

世代論はいつの時代も陳腐なものだ

キルシャーさんの見方では、ミレニアル世代は適応力があり、現実的で勤勉だが、同時に人生を楽しく過ごすすべを知っている。彼女は、自分自身や友人を「要領がよくてタフ、献身的で頭がよく、世界で何が起こっているのかを意識し、世の中に積極的に関与して楽しんでいる」と表現した。

が、これはサッセ上院議員が、上昇志向の強い両親世代は、子どもに「欲張りで、自立し、自給自足できて、奉仕することができる」人間になってほしいといっているのと、本質的に大きく変わらないのではないだろうか。

そう考えると、世代論はいつの時代も陳腐なものなのかもしれない。かのソクラテスでさえ、若者を軽蔑していたというのだから。こうした中、私たちが真に問いかけるべき疑問は、子どもたちが成功する「大人」になるために、大人が何をできるか、ということだろう。

これに対して、サッセ上院議員は、そのカギを握るのは、仲間の圧力に屈せず、消費に抵抗し、「必要性」と「欲求」の違いを知る力を身に付けさせることだとしている。一方、エリンさんは、子どもたちに「NO」という言葉を教えることだと説く。「NOという言葉は強い言葉で、言う人に力を与える。その言葉によって、子どもたちは物事を終わらせる力を身に付ける」(エリンさん)。