貯蓄"80%ダウン"40代女性 乳がんリスク

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30代後半から40代の女性は「乳がん」の罹患率が高くなる。いまや「死ぬ病気」ではなくなったが、治療に成功した場合でも、治療費や仕事の両立で苦しむ恐れがある。もし罹患すれば、「30年後の貯蓄残高」は罹患しなかった場合に比べて8割減(2200万円差)になるという試算もある。乳がん治療の経験があるFPの黒田尚子さんが、そのリスクに警鐘を鳴らす。

■がん再発以上に恐ろしいのは「収入減」

がん医療の進歩によって、がんは「死に至る病」ではなく、「完治する可能性のある病」あるいは、糖尿病や高血圧症などと同じような「慢性疾患」とも言われるようになった。
とりわけ、乳がんは他のがんに比べると、5年相対生存率も90%以上あり、相対的に生存率が高い。

となると、がんに罹患した者は、がんとどう付き合うか、共にどう生きていくかという「共存」の道を模索していかねばならない。そこで近年、「がん治療費の長期化・高額化」とともにクローズアップされているのが「仕事と治療の両立」についての問題である。

▼乳がんと診断後の1年間で、「2〜3カ月」は働けない

「がんと就労」というのは、がん患者である本人や家族が生活する上で非常に重要な課題だ。なにせ、治療するため、生活するためには、お金が必要なのだから。治療が数カ月で終了するのであれば、その間、休職や離職しても、貯蓄を取り崩したり、親や親戚などから援助を受けたりして、しのぐことも可能だろう。

三菱UFJリサーチ&コンサルティングの「がん治療と仕事の両立に関する調査」によると、最初にがんと診断されてから治療終了までの期間が「1年未満」という人が5割弱だが、「1年以上治療を継続」している人が半数以上おり、4年以上という人も約3割いる。

さらに、乳がん患者を対象に行った調査では、診断後1年間で、病気のために仕事や家事を休んだ日数は平均79.5日となっている(*1)。

乳がんに罹患して約2〜3カ月は働くことができない。家事など身の回りのことができない可能性が高いのであれば、その間の収入の減少や支出の増加を補填する何らかの経済的な資源が必要だということだ。

(*1)出所:平成24年度厚生労働科学研究費補助金がん研究事業(H24-がん臨床-一般‐012)山内班

■働き盛りの女性 乳がん治療で収入に大きな影響

乳がんの罹患者が30歳代後半から増え始め、45〜49歳でピークを迎えるという点も、就労に大きな影響を及ぼす要因となっている。

統計データなどから、女性は、がんになりやすい「がん年齢」が男性よりも早いことがわかっている。50代までは女性の方ががんに罹患する可能性が高いが、60代以降は男性の方が高いのだ。その年代の女性といえば、正社員にしろ、パート・アルバイトなどの非正規雇用にしろ、何らかの形で働いている人がほとんどだろう。

しかも、多くの乳がん患者が再発防止の補助療法として行うホルモン療法は、5年から10年と長期にわたる。その副作用は、ホットフラッシュやめまい、頭痛、イライラする、眠れない、やる気がでない、関節痛など、個々人によってさまざま。一見すると、元気そうに見えるので、このつらさを家族や職場、友人など周囲に理解してもらえず、それがストレスの一因にもなっている。

▼治療中の体調の悪さは筆舌に尽くしがたい

筆者自身も、乳房全摘後、ホルモン療法として、リュープリン(一般名:酢酸リュープロレリン)を2年間、ノルバデックス(一般名:タモキシフェン)を5年間服用する予定だった。しかし、後者の薬が合わず、顔面にひどい薬疹が出たため、主治医と相談の上、数カ月で中断。前者の皮下注射のみを2年間行ったが、家族には、「再発リスクを考えれば、副作用くらいガマンしろ」と散々責められたものだ。

言うまでもないが、がんの再発を最も恐れているのは患者自身である。

それでも、治療中の体調の悪さといったら……私の場合は、本当に筆舌に尽くしがたいものだった。何年もそれに苦しみながら、女性は仕事を続け、家事、育児、介護をこなさなければならない。この大変さが、おわかりいただけるだろうか? 治療が終了した後は、本当にうれしかったのを今もよく覚えている。

■試算 45歳女性が乳がん罹患で30年後の貯蓄残高は

乳がんは罹患しやすい年齢層はライフプラン上の資金ニーズ(子どもの教育費、住宅購入資金など)が多い。何かとお金がかかる時期に乳がんに罹患して、さらに医療費やそれ以外の費用がかかるのだ。

それなのに、これまでのように働けず収入が減少するというのでは、キャッシュフローが回りづらくなるのは必然である。それでは、具体的に乳がんに罹患した場合と、しなかった場合のキャッシュフローで比較してみよう。

A子さん(45歳)は、健康食品メーカーに勤務する会社員。20代後半で結婚したが、1年で離婚し、今の会社に正社員として再就職した。子どもはおらず、現在、賃貸物件にひとり暮らしをしている。

年収はそれほど多くないものの、このまま定年まで勤めれば、まとまった退職一時金がもらえるだろうし、公的年金が受給できる65歳まで、嘱託などで継続雇用されるとも聞いている。金融資産も1000万円ほど保有しており、このまま一生おひとりさまでも、ぜいたくをしなければ、何とか生活できるのではと考えているA子さんだったが……。

▼貯蓄残高 罹患すると罹患しなかった人の5分の1に

下図は、そんなA子さんが乳がんに罹患しなかった場合と、45歳で乳がんに罹患した場合の貯蓄残高の推移のグラフである。

A子さんは、乳がんに罹患したことで、半年間休職。復職後も治療の副作用で、体調が不安定なため、時短勤務などを希望。翌年以降、年収は減少した。

がん保険に加入していたため医療費の一部はまかなうことができたが、罹患前のようには働けず、収入も罹患前の水準には戻らなかった。何とか定年退職までは勤めることができたが、その後は継続して働くことはできない。

公的年金を受給するまでの無収入の“空白期間”をどうすればよいか。罹患後、収入が減少したため、退職金も公的年金も罹患しなかった場合よりも額が少なくなってしまった。

以上のような条件(文末に記載)で試算してみると、「罹患から30年後の貯蓄残高」は、「罹患しなかった場合」に比べて、5分の1にまで減少することがわかった。働いている間は、それほど大きな差には見えてこなかったものが、定年退職後、大きく差が開いてくることがおわかりいただけるだろう。

■罹患しても安易に仕事を辞めるべからず

このように、生存率が高い=罹患後の人生が長い乳がんだからこそ、一時的な支出増よりも継続的な収入減がライフプランに与える影響が大きいことを考える必要がある。

実際、筆者のところには、乳がん患者さんからの「医療費は何とかなるのですが、今の状況ではフルタイムで働けない。65歳(公的年金を受け取れる)まで、最低限いくらで働けば何とかなりますか?」といったご相談が多く寄せられる。そのためにも、乳がんに罹患した人は、安易に仕事を辞めてはいけない。

そして、乳がんにまだ罹患していない人が今からやっておくべきことは、次の3つだ。

▼乳がんに罹患していない全女性に告ぐ「3カ条」

(1)病気になったときに自分が使えるヒト・カネ・モノなどの資源を把握しておく(とくにリスクに応じた経済的備え<預貯金、民間保険など>は必須)
(2)エビデンス(科学的根拠)のある情報を知ること
(3)予防につとめる(生活習慣に気を付ける、定期的に適切ながん検診にいく、1ヵ月に1回、自己触診を行い自分の胸の状態を知る、かかりつけ医をつくるなど)

とりわけ(3)は、今日からでもできる。とはいえ、健康な女性がこうした備えをすることに違和感を覚えるのも無理はない。だが、先ほどの試算を思い出してほしい。乳がんに罹患にするかしないかで、老後の貯蓄残高は「数千万規模」もの差が出てしまうのだ。

いくらがん医療が進歩したといっても、病気にならないのが一番。がん予防に努めることは、自分のカラダを守ることとともに、費用の節約にもつながる。老後までの人生のプランを崩壊させないことにもつながる。やみくもにがんを恐れるのではなく、自分のカラダと向き合う勇気を持っていただきたい。

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<試算の前提条件>

●A子さん 45歳 年収400万円 会社員(正社員) 独身 賃貸 金融資産1000万円
【罹患しなかった場合】
・60歳定年時に退職金1000万円。
・その後64歳まで嘱託社員として働く(年収は現役時代の50%)。
・65歳から老齢基礎年金+老齢厚生年金(年金額160万円)を受け取る。
・65歳から確定年金(年金額20万円)を受け取る。

【罹患した場合】
・罹患した翌年以降5年間は年収2割減。7年目以降、定年までは1割減と仮定。
・がん保険に加入していたため、罹患した年に給付金150万円を受け取る。
・乳がんのステージはIIa。乳房全摘出を行った後、抗がん剤治療(半年)、ホルモン治療を5年間行った。乳房再建手術も済み。
・60歳定年時に退職金800万円。
・その後64歳まで嘱託社員として働く(年収は現役時代の50%)。
・65歳から老齢基礎年金+老齢厚生年金(年金額120万円)を受け取る。
・65歳から確定年金(年金額20万円)を受け取る。

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(CFP、一級FP技能士、消費生活専門相談員 黒田 尚子)