パチンコ玉(「Wikipedia」より)

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 パチンコ・パチスロ(スロット)機器など遊技機器市場の停滞感が強い。こうしたなか、警察庁はギャンブル依存症対策の一環として、パチンコの出玉規制基準を定めている風俗営業法施行規則の改正案をまとめ、8月24日には来年2月からの施行を決めた。出玉数を現在の3分の2程度に抑えることなどが主な柱となっている。遊技機器市場にとってはさらなる逆風となりそうだ。

 遊技機器は半導体が数多く使われており、画面も液晶で、今や完全な電子機器である。遊技機器市場の停滞は遊技機器およびその周辺機器(台間玉貸し機、ホール制御システム機器)など電子機器メーカーだけでなく、こうした機器メーカーを販売先に抱える電子部品メーカーや電子部品商社にも影響が大きい。

 警察庁生活安全局の取りまとめによると、2012年にはパチンコ・パチスロ店は全国に1万2,149店あったが、16年には1万986店にまで減少している。ちなみに設置台数を機器ベースでみると、12年にはパチンコ機器が304万台余、パチスロ機器(回胴式遊技機器)が155万台弱で全体では459万2,000台という市場規模だったが、これが16年にはパチンコ機器283万台余、パチスロ(スロット)169万台余で合わせて452万5,000台となっている。後述するが新規導入台数はさらに減少傾向が強い。

 店舗の機器設置台数としては、パチンコ機器の減少をパチスロの増加がカバーしているかたちだ。またホールについていえば、小型店が少なくなり、大型店が生き残っているという図式が浮かび上がる。実際に12年には一店舗当たりの機器台数が100台以下だった店舗は340店舗だったが、16年には247店舗にまで減少、逆に1,001台以上の大型店舗は190から287へと大きく拡大している。駅前にあった小さなパチンコ店はすっかり淘汰され、今は駐車場を兼ね備えた大型パチンコ・パチスロ併営店が主流となっている。

 日本生産性本部がまとめた「レジャー白書 2017」によれば、パチンコ人口はおよそ940万人とされ、前年の1,070万人から減少、1,000万人を割り込んだ。数字の信憑性を疑問視する声もあるが、ゲーム機器やスマホゲーム市場の拡大、価値観の多様化などから遊技機器市場に停滞感があることは間違いなく、遊技機器市場はヘビーユーザーに支えられているのが実態である。

 そこにヘビーユーザーをターゲットとした「ギャンブル依存症対策」という逆風が加わり、またその背後に隠れ見えるカジノの認可という要素が加わると、さらに遊技機器の立場は微妙なものになりかねない。遊技機器メーカーは「遊技機器を健全な娯楽として、ギャンブル性の強いカジノとは一線を画していく」という姿勢のところが多いが、パチンコ・パチスロ機器市場は将来的にどのような位置づけになっていくだろうか。

 以下、代表的なパチンコ・パチスロ関連の数社の現況を簡単にまとめてみる。

●ホール最大手のマルハン

 非上場企業ではあるが、パチンコホール最大手。クリアリーフ総研の調査では、前期17年3月期業績は、連結・単独ともに2ケタ減収となっている。連結業績としては、直近の売上高のピークは13年3月期の2兆1,368億6,400万円とみられており、その後4年連続減収となるなか、17年3月期は1兆6,788億2,000万円にまで落ち込んでいる。ちなみにマルハンの業績には、複合アミューズメント施設の運営なども含まれているが、大半がパチンコ・パチスロのホール運営である。

●パチンコ・パチスロ機のSANKYO

 前17年3月期は、売上高が対前期比で4割減となる814億円にとどまり、当期純利益は同83%減の18億円弱にまで落ち込んだ。SANKYOによれば、パチンコ機、パチスロ機ともに市場規模は前年比で20%程度は落ち込んでいるとしており、こうしたなかでSANKYOとしてヒット機種を出せなかったことがさらに不振となった。今後は出玉規制などに対応してゲーム性の強化などによって対応していく構え。

●パチンコ・パチスロ機のフィールズ

 フィールズはパチンコ、パチスロ機など遊技機の販売大手で、販売だけでなく自身で、企画、開発も手がける。フィールズについては、当サイトでも過去に記事にしたことがあるが、フィールズの17年3月期の当期純利益は124億8,300万円の最終欠損となっている。フィールズとしては、実に09年3月期以来8年ぶりの欠損転落である。ちなみに前述のように警察庁のとりまとめだと全国の16年の遊技機器設置台数は微減だが、フィールズによれば機器メーカーの新機種販売台数だと前年比15%の減少だったという見方を示している。
(文=高橋潤一郎/クリアリーフ総研代表取締役)