「女性ファースト」の出会い系アプリ、500億円の買収話を拒絶

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「マッチングが成立したら24時間以内に女性の側からメッセージを送るのがマスト。そうしないとマッチングが無効になる」という型破りなスタイルで知られる出会いアプリが「Bumble(バンブル)」だ。

そのBumbleがMatch Groupによる4億5000万ドル(約492億円)の買収提案を断っていたことが明らかになった。Match Groupの傘下には「Match.com」や「Tinder(ティンダー)」、「OKCupid」といったBumbleの競合と呼ぶべきサービスが多数ある。Match Groupは約2ヶ月前にBumbleにアプローチを行ったとの情報をフォーブスは関係筋から入手した。

競争が激化するマッチングアプリ市場でBumbleは「女性ファースト」のスタイルで、他社と差別化を図り、そのブランドを確立した。一般的なデートアプリとは違い、女性側に最初のアクションが求められるという独特のルールで、迷惑メッセージを送りつける男性を排除し、女性が安心して使えるサービスを作りあげたのだ。

関係筋によるとBumbleは4億5000万ドルという金額に不満を表明したという。Match Groupの広報担当は「噂や憶測にはコメントしない」と述べた。Bumble側も「コメントは避ける」と述べた。

創業者は元Tinderの女性幹部

しかし、仮にこの買収話が成立していたら、Bumbleの創業者でCEOのホイットニー・ウルフにとって非常に感慨深い事態になっていたはずだ。2012年、当時22歳だったウルフは仲間たちとTinderを共同創業した。彼女はマーケティング部門の責任者としてTinderの人気をバイラルで拡大し、同社の成長に貢献した。

2014年にTinderを去ったウルフは、同僚や上司から「セクハラ被害に遭った」と申し立て、TinderやMatch.com、その親会社のIACを訴えた。Tinder側はすみやかに和解金を支払い、当時の広報責任者のジャスティン・マティーンを停職処分に、CEOのショーン・ラッドを謹慎処分にした(その後、ラッドはTinderの会長に就任している)。

IAC側はウルフの申し立てに対し、彼女の元同僚が「不適切なメッセージ」をウルフに送ったことは認めたが、TinderのCEOやIAC側に落ち度は無かったと述べていた。

ウルフは2014年12月にBumbleを立ち上げたが、マネタイズを開始したのは昨年の後半になってからだった。現在、Bumbleはブースト機能の「Bumble Boost」を30日間9.99ドル(日本向けには1080円)で提供している。

Bumbleは今年の春にデート相手ではなく友達を見つける機能の「BumbleBFF」を追加した。今秋にはビジネスネットワーキング機能の「BumbleBizz」の導入も予定している。

現在28歳のウルフは、2017年のフォーブスの30アンダー30(30歳未満の重要人物)のコンシューマーテクノロジー部門に選出されている。