治療法がない時、医師は…(写真・時事通信フォト)

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 がんの3大療法は「外科手術」「抗がん剤治療」「放射線療法」だが、高齢者にとっては、副作用や手術の肉体的負担など、いずれもハードルが高い。実は75歳以上のがん治療には統一された「治療ガイドライン」が存在せず、「治療しない」という選択をする人も多い。では、医師は何を基準に高齢者の治療方針を決めるのか。各医療機関に共通する基本的な考え方は以下のようなものだ。

●年齢はあくまで「目安」
●持病(合併症)はあるか
●日常生活に制限があるか
●本人に治療・手術の意思はあるか

 高齢者ほど様々な合併症のリスクが高いわけだが、「年齢」だけが物差しではない。手術に耐えうる健康な80代もいれば、糖尿病や高血圧など様々な持病を持つ「体力のない65歳」もいる。そのため医師は年齢ではなくあくまで検査結果や問診を判断の中心に据える。

 またQOL(生活の質)を考えると、日常生活がどこまで可能かは大きな基準になる。日本肺癌学会理事長で、近畿大医学部呼吸外科の光冨徹哉・主任教授がいう。

「私が参考にしているのは米国の腫瘍学団体が定めた『パフォーマンスステータス(PS)』という日常生活における制限を0〜4の5段階に分類する指標です。手術を行なうには、少なくともPSが2(歩行可能で身の回りのことはすべて可能だが時に多少の介助が必要)以下であることが必要だと考えています」

 そして決め手となるのは「本人の意思」だ。

「すべての治療には何らかの副作用がある。治療を受けるかどうかの判断が非常に難しい場合は『それでも受けたい』のか、『それなら受けたくない』のか、本人の意向が極めて重要。本人に治療の意思が稀薄な場合、特に認知症の傾向がある場合、治療は消極的にならざるを得ない」(同前)

 それでは医師が「治療をしない」という選択肢を示す時は患者にどのような言葉をかけるのか。年間300人以上の患者の相談に乗る「がん難民コーディネーター」の藤野邦夫氏が過去の相談例から証言する。

「高齢者を絶望させてしまうので『治療法がない』という言い方はどの医師もしないでしょう。よく聞かれるのは『治療をしてもお金を遣って命を縮めることになりかねない』とか『緩和治療で痛みを取れば、食事もできて体力がつき、少しでも長生きできる可能性がある』という言葉でしょう」

 治療するか否かの最終決定は患者が行なう。がん治療の選択は「医師任せ」にはできないのである。

※週刊ポスト2017年9月1日号