8月24〜26日、米ワイオミング州ジャクソンホールでカンザスシティー連銀の年次シンポジウムが開催されます。世界中から中央銀行関係者が集う会合で、今年のテーマは「力強いグローバル経済を育む」です。

“前哨戦”ECB年次シンポジウム

 例年の同シンポジウムでは、米連邦準備制度理事会(FRB)はもちろんのこと、その他の中銀の今後の金融政策に関してヒントが出されることもあり、世界の金融市場関係者が注目してきました。今年の詳細なプログラムは24日まで明らかになりませんが、公式/非公式の中銀関係者の発言に金融市場が反応する可能性は十分あるでしょう。

 6月にジャクソンホールの“前哨戦”とも言える会合がありました。26〜28日にポルトガルのシントラで開催された欧州中央銀行(ECB)の年次シンポジウムです。そこでは、何人かの中銀総裁が、利上げや量的緩和の縮小といった金融政策の正常化に関して市場の想定以上に前向きな発言を行っています。

 まず、FRBのイエレン議長は金融政策の正常化をゆっくりと進める意向を表明しました。これは従来とほぼ同じです。一方、イングランド銀行(BOE)のカーニー総裁は、金融緩和を幾分解除することが必要になる公算が大きいとしました。従来は、欧州連合(EU)離脱(=ブレグジット)を懸念して金融緩和を継続する意向を示していたため、スタンスが変わったという印象を与えました。

 カナダ銀行(BOC)のポロズ総裁は「(過去の2度の利下げが)役割を果たした」という6月上旬の発言を繰り返し、利上げに意欲を示しました。そして、7月12日に利上げに踏み切り、その発言を裏付けたのです。ECBのドラギ総裁は、ユーロ圏の景気や物価に対して楽観的な見解を示す一方で、金融緩和継続の必要性にも言及しました。ただし、「デフレ圧力がリフレの力に置き換わった」と発言したことから、市場は、現在も実施しているQE(量的緩和)縮小が視野に入ったと受け止めたようです。

 日銀の黒田東彦総裁は質的・量的緩和について、効果を発揮してきたとしつつも、引き続き必要だとの見方を示しました。

近年のシンポジウムを振り返る

 6月下旬〜7月上旬に盛り上がった、世界的な金融政策の正常化の観測は、実際に利上げに踏み切ったBOCを除くと、その後はやや下火になっているようです。果たして、今年のジャクソンホールのシンポジウムでは、中銀関係者からどのような見解が示されるのか、興味深く見守りたいと思います。

 以下は、近年のシンポジウム(いずれも8月下旬開催)のトピックスです(「」内はテーマ)。

◆2016年「将来に向けて弾力性のある金融政策のフレームワークをデザインする」

 イエレン議長が「労働市場の持続的な堅調さと、我々の経済・物価見通しに照らせば、利上げすべき論拠がここ数カ月で強まっている」と表明。その後、同年12月にFRBが利上げを実施した(リーマン・ショック後2度目の利上げ)。

◆2015年「インフレのダイナミクスと金融政策」

 イエレン議長は欠席。フィッシャー副議長が講演し「インフレ率が高まると信じる正当な理由がある」と表明。その後、同年12月にリーマン・ショック後初の利上げを実施した。

◆2014年「労働市場のダイナミクスの再評価」

 イエレン議長が「経済が失望させられるようなものになるならば、将来的な金利の軌道は現在我々が想定しているよりも、さらに緩和的になる公算が大きい」と表明。市場における利上げ観測が後退した。一方、ECBのドラギ総裁が「ユーロ圏のインフレ期待が大幅に低下した」「政策姿勢を一段と調整する(=金融緩和を強化する)用意がある」などと発言。ECBはシンポジウム直前の6月5日にマイナス金利を導入していたが、2015年1月22日にQE(量的緩和)を決定した。

◆2013年「非伝統的金融政策のグローバルな意義」

 金融緩和縮小を示唆した5月の発言が金融市場を混乱させたこともあってか、バーナンキFRB議長は欠席。代わりにイエレン副議長がパネル討論に参加したが、明確なヒントはなかった。

◆2012年「政策環境の変化」

 バーナンキ議長が労働情勢に懸念を示しつつ、「必要に応じて追加緩和を行う」と述べ、QE3(量的緩和第3弾)実施を示唆。その後、9月の連邦公開市場委員会(FOMC)で正式に決定した。

(株式会社マネースクウェア・ジャパン チーフエコノミスト 西田明弘)