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アデコはこのほど、「働く女性におけるがん治療と仕事と両立」に関する調査結果を明らかにした。同調査は7月21日〜31日、何らかの形で就業している20〜50代の女性200人および企業の人事担当者596人を対象に、インターネットで実施したもの。

がんと診断されて不安になったことについて尋ねたところ、56.5%が「仕事への影響」と回答した。次いで「家族への影響」(43.0%)、「治療による体調の変化」(42.5%)となっている。

勤務先での不安や心配について質問すると、「職場への迷惑」(59.0%)、「業務遂行への影響」(46.0%)、「治療や療養のために休暇を取ること」(43.0%)が上位を占めた。「周りから必要以上に気を遣われること」(30.0%)、「不特定多数に知られ詮索されること」(25.5%)など、職場におけるコミュニケーションを懸念する声も多かった。

がんと診断されて以降も就労を継続した目的について聞くと、74.0%が「家計を維持するため」と答えた。「治療費を工面するため」(35.5%)、「働くことに喜びや生きがいを感じるため」(28.5%)という回答も多い。

治療と就労を両立した理由は何か聞くと、64.0%が「職場の上司・同僚・部下等の理解・協力があったから」と答えた。2位は「家族の理解・協力があったから」(53.0%)となっており、治療と仕事を両立できた背景として、給与の維持や柔軟な働き方よりも、職場や家族からの理解・協力が大きいことがわかった。

勤務先で配慮してほしかったことはあるか尋ねたところ、82.5%が「ある」と回答した。具体的には、「傷病休暇・休業制度の充実」(40.0%)、「柔軟な勤務形態の容認」(37.5%)といった働き方の選択肢に関する配慮のほか、「治療に関する費用の助成」(30.0%)、「業務量・内容、業務分担等の調整」(24.5%)などだった。

人事担当者を対象とした調査では、がん治療のために利用できる制度で、最も多くの企業が導入済みなのは「傷病休暇・休業制度(賃金支給あり)」(47.5%)だった。しかし、各制度の導入率は半数を下回り、企業規模によって差があることもわかった。