中年期の難聴は認知症の可能性が高まる(depositphotos.com)

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 超高齢社会となった日本で、大きな課題となっているのが認知症患者の急増だ。2025年には高齢者の5人に1人、700万人を超える人が認知症を患うと推計されている。

 これは世界的な問題でもある――。最新の推計によると、全世界の2015年の認知症患者数は約4700万人。低・中所得国における急激な増加もあって、2050年には約3倍に達するとみられ、全世界で対策が急がれる。

 そんな中、先月に英・ロンドンで開催された「第29回国際アルツハイマー病会議(AAIC)」において、世界五大医学雑誌のひとつ「Lancet」の委員会が発表した声明が注目を浴びた。

 それによると、世界の認知症発症例の35%が「9の生活習慣」の改善で予防することができるのだという。この詳細は「Lancet」7月20日オンライン版にも掲載された。

9つの対策で認知症患者を900万人減らせる

 この結果を報告したのは、英ロンドン大学精神医学教授のGill Livingston氏ら、各国の認知症を専門とする研究者24人のグループだ。過去に「Lancet」誌に掲載されたアルツハイマー病や認知症に関する研究論文を「個人レベルでも改善可能で、予防に取り組みやすい」という視点から徹底的に分析・評価した。

 信頼性の高い十分なエビデンスが確認されたと認められたのは、次の9つの要因だ。それぞれのリスク因子は、「高血圧」と「喫煙」を除けば、特定のライフステージで発生するという。

(A)若年期:15歳までの中等教育を修了していないこと(8%)
(B)中年期:肥満(1%)、F馗亜9%)
(C)高齢期:いΔ追臓4%)、2型糖尿病(1%)、Ρ親杏埖(3%)、Ъ匆馘孤立(2%)
(D)すべての段階で共通するもの:┨盞谿機2%)、喫煙習慣(5%)

 パーセンテージは、それぞれの認知症リスクの度合いを表す。これらの9要因のリスク度を合計すると「35%」になり、残りの「65%」は個人の努力では変えられない因子になるという。
 
 Livingston氏は「通常、認知症が診断されるのは高齢期だが、その危険因子は若い時から生涯を通じてみられ、それらによる脳の変化は症状が出る何年も前から始まっている」と説明。

 そして「こうしたリスク因子を念頭に置いた対策で、すべての認知症を防ぐことはできないが、世界の認知症患者の増加を食い止める一助になるのではないか」との見方を示した。

 委員会によれば、このうち7つの主要なリスク因子が10%減ることで、世界中の認知症患者数が100万人超減少する可能性がある。また、仮に認知症発症を1年遅らせることができれば、2050年に世界で認知症に罹患している人口を900万人減少させる可能性があるとしている。

最もリスクが高いのは「中年期の難聴」

 この報告を受けて、私たち自身が認知症予防のために実行できることは少なくないはずだ。

 前述のように、今回、認知症のリスク因子として特に重要とされたのが、「ゞ軌薀譽戰襪猟磴機8%)」「C翡期の聴力低下(9%)」「喫煙(4%)」の3つだ。

 「教育レベル」とは、人生の過程で頭を使うことによって蓄えられる「認知的予備力」に関係する。もし脳に何らかの病巣ができたときも、認知的予備力は脳の機能の維持に貢献してくれる。

 その意味において、中等教育を修了しないことは大きなリスクと判明。そのうえで論文の著者たちは、大人になっても学び続ければ脳の「予備力」を増やせる可能性が高いと述べている。脳の健康維持には、中高年になっても知的な活動を続けることが大切なのだ。

 そして今回、最大の驚きは、認知症のリスク因子としては比較的最近、注目され始めた「難聴」を最も大きく評価した点だ。中年期に聴力が低下すると、周囲から通常受け取る情報が得られにくくなり、社会的に孤立し、「いΔ帖廚砲覆覯椎柔も高くなるという。

 2015年に日本補聴器工業界が行った調査によると、聴力に問題を感じている人は18歳以上の13.1%にも上る。認知症リスクについてはさらなる研究が待たれるが、現時点で「聞こえ」に不安を抱えている人は、耳鼻科で一度検査を受けておく方がよいだろう。
 
 もうひとつ言えるのは「心臓や血管によいことは、脳にもよい」ということだ。「禁煙」はもちろんのこと、「Ρ親阿箏鮃体重の維持」、「┨盞谿機廚筺岫ヅ尿病」の治療はすべて、心血管系の病気やがんだけでなく、認知症のリスク低下にもつながる。

若いうちから認知症予防策を心がけよう

 なお、以前から認知症との関係が指摘されている「食事」「飲酒量」「視覚障害」「大気汚染」「睡眠」についてはエビデンスが不足しており、今回の声明には含まれていないという。もしこれらの検討が進めば、予防可能な認知症はさらに増えるのではないだろうか。

 声明では個人レベルの取り組みだけでなく、国や政府機関が公衆衛生の向上政策として取り組む必要もあると指摘。中等教育の修了率を高める、聴力検査を継続的な健康診断として提供するといった介入に乗り出すよう要請している。

 認知症の罹患を少しでも減らし、超高齢社会を幸せなものにしてくためには、社会を挙げての対策と個人の健康管理の両輪が不可欠だろう。元気な脳で年を重ねるためにも、若いうちからリスクをひとつずつ取り除くことを考えよう。
(文=編集部)