13日、韓国・ソウル経済によると、世界のテレビ市場で近年「絶対強者」の位置に君臨していた韓国企業、サムスン電子とLG電子の先行きに赤信号がともった。写真は中国・南京の家電量販店。

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2017年8月13日、韓国・ソウル経済によると、世界のテレビ市場で近年「絶対強者」の位置に君臨していた韓国企業、サムスン電子とLG電子の先行きに赤信号がともった。高価格帯のプレミアムテレビ市場ではまだ位置を守っているものの、日中メーカーの追撃に、一部地域と製品群でその地位が揺らいでいるのだ。

市場調査会社IHSによると、今年第1四半期(1〜3月)、北米の小型テレビ(30インチクラス)市場でシェア23.8%のサムスンを抑え中国メーカーのTCLが24.7%で首位となった。同市場でサムスンは15年27.1%、16年26.2%と圧倒的シェアを占めてきたが、昨年のシェアがわずか6.1%だったTCLに、突然その座を明け渡すことになったのだ。

一方、大型テレビ分野ではソニーが躍進した。ソニーは、北米の超大型テレビ(70インチ以上の)市場で、今年第1四半期39.2%のシェアを記録して38.9%のサムスン電子を上回った。ソニーは、15年16.9%、16年26.9%とシェアの拡大を続けていた。

ソウル経済は、「韓国のテレビメーカーに対し、ソニー、シャープ、パナソニックなど日本の家電は『賞味期限切れ』、中国家電は『価格勝負』という認識が強かった。しかし、最近の(日中企業の)追撃の様子を見ると、『このような認識には転換が必要』というのが専門家たちの評価だ」と指摘する。実際、TCLは「単に低価格攻勢だけでシェアを伸ばしたのではない」との評価を受けているという。

電子業界の関係者は、「中国のテレビパネルメーカーなどが積極的な投資を前面に打ち出し、グローバル勢力図を左右するゲームチェンジャーとして浮上している」とし、「韓国企業は、彼らが簡単に追い付けないプレミアム製品群で勝負せねばならない」と述べている。

この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「テレビ市場はいつでもソニーや中国企業に取って代わられるということを覚えておかねばならない」「ソニーはOLED(有機発光ダイオード)テレビにも参入してきているし…」「LG電子のパネルを使ってくれている日本製品は、むしろ日本で韓国のパネルのシェアを高めてくれている」「率直に言って国産のAV機器は音がイマイチ。やっぱりソニーでしょう。音も画質も最高。国内のアフターサービス体制が充実すれば完璧だ」「大変だ。昔の日本と同じような状況ではないか」など、日本企業に関連した意見が多く寄せられた。

また、「サムスン、もう駄目かもな」「サムスンに残っているのは半導体だけか」など、サムスンに対する不安の声もみられた。(翻訳・編集/三田)