乳がん患者に「追加料金」が発生する理由

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乳がん罹患を公表し、自身のブログで病状などを公開していた故・小林麻央さん。小林さんを巡る報道をきっかけに乳がんに関する関心度は高まったが、偏見や誤解は多い。そこで、乳がんサバイバーであるFPの黒田尚子さんに「乳がんとお金」について全3回にわたりリポートしてもらった(今回は第2回目)。
第1回目の骨子は、「乳がんが若い世代に増えている」「乳がんはかかりやすいが治りやすい」「5年相対生存率は93.6%で10年相対生存率は81.7%」「大都市圏と東日本の死亡率が高い」「生存率の向上によりがん治療費の長期化・高額化の問題も出てきた」という内容だった。

■乳がんになったら、いくらかかるのか?

乳がん患者の生存率は年々伸びている。しかし、このことを単純に喜べない状況もある。なぜなら、がんと共に生きる期間が長引くことによって、「がん治療費の長期化・高額化」と、「仕事と治療の両立」の2大問題が顕在化しているからだ。

まず、がん治療費の長期化・高額化の問題について見てみよう。

おおまかに言って、がん治療費は、以下の3つに分けられる。

1) 「病院に支払う医療費」(診察料、治療費、入院費など)
2) 「病院に支払う医療費以外の費用」(差額ベッド代、入院時の食事代の一部、先進医療の技術料、診断書作成費など)
3) 「病院以外でかかる費用」(交通費、入院時の日用品費、お見舞い返し、ウイッグ、健康食品・サプリメント、家事・育児の代行サービスなど)

まだがんを経験していない人は、がんに罹患すると(1)が高額になると思うかもしれない。しかし、がんであっても、健康保険や高額療養費といった公的制度が利用できるため、そこまで高額になるわけではない。がんの医療費がイメージよりも安い理由のひとつに入院期間の短期化がある。

▼医療費の平均自己負担額 乳がんは年間66万円

13年前に乳がんと診断され、昨年乳がんが再発したというA子さん(60代)は言う。

「最初の手術のときは、3週間以上入院していたのに、次の入院は1週間くらいで退院と言われてびっくりしました。お友達がまだいると思ってお見舞いに来てくれたのですが、もう退院しちゃってたんです(苦笑)」

ちなみに、がんの部位別の自己負担額を見ると、乳がんは年間66万円となっている(※3)。ただ、加入している民間保険給付金や高額療養費、医療費還付などの償還・給付額が44万円あるので、これらを差し引いた実質的な負担額は22万円となる。※3 厚生労働省第3次対がん総合戦略研究事業「がんの医療経済的な解析を踏まえた患者負担の在り方に関する研究」2012年度報告書

■医師「こんなに高い医療費を負担できるのか……」

「え、そんな少ないの?」と驚かれる方も多いだろう。しかし、これらのデータはあくまで目安だ。

とりわけ乳がんは、がんの遺伝子の特徴や患者の状態に応じて最適な治療を行う「個別化医療」が進んでいる。効果的な薬剤も続々登場しているが、それがいずれも高額なのだ。

高額療養費の適用になったとしても、70歳未満で一般的な所得区分(年収約370万〜約770万円)の場合で、1カ月の負担は約9万円にのぼる。高額療養費には「多数該当」という制度があるので、年4カ月目から一律4万4400円にハードルが下がるものの、たとえば、毎月の給与が35万円の人が、医療費だけで1年のうち3カ月間も各9万円かかるとなると、どうだろう?

言うまでもなく、がんになっても基本的な生活費や家賃・住宅ローン、子どもの教育費などはいや応なしにかかる。貯蓄や民間保険など何らかの備えが不十分であれば、あっという間に家計は火の車だ。

以前取材したある医師は私にこうつぶやいた。

「効果が高いのは患者さんにとって喜ぶべきことですが、こんなに高い医療費を負担できるのかどうか……」

医師は患者の体のことだけでなく、懐具合も気にしなければならない場合があるのだ。

▼高額な先進医療や自由診療 選択するのは「金持ち」だけではない

前述の「平均額」はあくまで目安。そのことを胸に刻んでほしい。どのような治療法を選択するか、がんの進行度がどのくらいなのか、どのようながんのタイプなのかなどによって、ケース・バイ・ケースであることは知っておきたい。

治療法といえば、健康保険の対象にならない先進医療や自由診療を選択する患者もいる。これは前述の(2)のカテゴリーに分類される費用だ。

先進医療や自由診療は総じて高額なものが多い。「どうせ、やるのはお金持ちだから大丈夫なんでしょ。私は関係ない」と思うかもしれない。ところが、実際これらの治療法を希望する患者は、お金に余裕のある人ばかりではないのだ。

■高額な医療費が家計圧迫「でも、やめられないんです」

お金持ち以外に、健康保険の対象にならない先進医療や自由診療を選択する患者にはどんな人がいるのか。

●収入や貯蓄がなくても、「ブランド病院の有名医師の治療を受けたい!」と遠方から通院する人(付添人を含む交通費や宿泊費などがかなり高くつく)。
●がんに関する雑誌の記事か書籍の影響なのか、かたくなに「抗がん剤治療はやらないと決めている!」と主張し、高額な補完代替医療を選ぶ人。
●医師から予後が良いからと勧められ、全額自己負担で抗がん剤治療を一生続けるという人。

筆者は医療者ではないので、相談者がこれらの治療法を選択しても、その是非をアドバスすることはできない。ただ、これら高額な医療費が家計を圧迫していることが明らかなのに、「それだけは、やめられないんです」と言われるとどうしようもない。

▼乳がんの治療費捻出のために金融商品を運用?

もちろん、筆者自身もサバイバーなので、治療法の選択を後悔したくない、自分が考える最高の医療を受けたいというお気持ちは十二分に理解できる。

しかし、FPの立場からすると、もろ手を挙げて賛成というわけにはいかない。

「何とかなりませんか?」とご相談にいらっしゃるが、FPは魔法使いではない。魔法の杖をひと振りすれば、すばらしい解決策が飛び出すと思ったら大間違い。多くの場合、その改善方法は何らかの“痛み”を伴う。

ガマンして膨らみがちな支出項目を抑えるか、治療の副作用に耐えながら、なんとか働いて収入をふやすか、リスクを覚悟しながら金融商品を運用して収益を狙うか、疎遠になっている親・きょうだい・親類に懇願して援助してもらうか、など。

■“うさんくさい”健康食品やサプリにも手を出した

病院での治療費以外にも、健康食品やサプリメントなどにお金を費やすがん患者は少なくない。それが前述の(3)のカテゴリーに分類される費用である。(1)が罹患後、年々減少傾向にあるのに対して、逆に経過年数ごとに増えていうという厄介な費用である。この費用をあらかじめ想定できる患者はほとんどいない。

5年前に乳がん告知を受けた都内在住のB子さん(50代)もこれらにお金をかけているひとり。B子さんは、高校の養護教諭をしているというだけあって、ある程度の医療知識はお持ちだ。

「がん告知を受ける前は、はっきり言って補完代替医療なんて“うさんくさい”と思っていたんですよ。でも、自分がこれだけはまるとは想像もしていませんでした」

現在もホルモン治療を継続しているため、QOL(生活の質)を向上させるという名目で、さまざまな健康法や健康食品、サプリメントを利用しており、その知識には舌を巻く。

「現在は、別の疾病で休業中なので、月3万円くらいに抑えていますが、これまでどれだけお金を費やしたか……想像すらしたくありません(苦笑)」

▼がん罹患者が専業主婦なら、家事代行サービスの出費も

このほか、がん罹患者が専業主婦の場合で、炊事、掃除、洗濯や育児、介護などをすべて担っていた場合は余分なコストがかかる可能性が高い。入院中はもちろん、退院後や治療の副作用がひどい間など、代わりに家事をやってくれる人を探すか、家事代行サービスなどを利用するしかない。

アウトソーシングはありがたいが、お金は確実にかかる。しかも安いとは言えない。

ならば、と配偶者やパートナーにヘルプをお願いしたらどうか。「体調が悪いから代わりに食事作ってもらえない?」。最近は料理の腕がある男性やキレイ好きで掃除をこまめにする男性は増えている。しかし、そうではないケースのほうがまだ断然多いのではないか。

「やったことからできないよ。そんなの怠けてるだけじゃないの?」

心無い言葉を浴びせかけられ、家族やパートナーとの関係性が悪化したがん患者も多い。
がん患者の家族や恋人がみな、マスコミなどで報道される芸能人のように献身的で細やかな気遣いと優しさにあふれているとは限らない。がんをきっかけに家族の絆が深まることもあれば、逆に、大きな溝ができることもある。それが現実だ。

■乳房再建、中長期の検査、肥満防止のための費用も

このように、がんの治療にかかるお金は多種多少であるうえに、生存率の伸びとともに高額化・長期化する傾向にある。

それらは、まとまったお金として出ていくこともあるが、それより怖いのは、ボディーブローのようにじわじわと家計を脅かし、いつの間にか当たり前の費用として居座っている場合だ。

とりわけ、乳がんとお金については、次のような乳がん特有の事情も抑えておきたい。

●乳がんにかかる年齢のピーク(40代後半〜50代前半)は、働き盛り+さまざまな資金ニーズの重なりやすい時期であること。
●ホルモン治療なども含め、治療や定期検査が中長期(5〜10年間)にわたること。
●女性だけに、治療の副作用などの緩和やQOLの維持(食生活の見直し、肥満防止など)を重視する患者が少なくなく、そのための費用を掛ける傾向にあること。
●遺伝子検査や乳房再建、先進医療など、検査や治療法において、複数の選択肢があること。

次回は、もうひとつの問題である「仕事と治療の両立」と、健常者の女性が今からやっておきたい対策法について紹介したいと思う。

(CFP、一級FP技能士、消費生活専門相談員 黒田 尚子)