アトレティコ・マドリー【写真:Getty Images】

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 アトレティコ・マドリーの株を20%所有し、クラブ最大の株主の一人となっている大連万達(ワンダ)グループの王健林(ワン・ジエンリン)会長が、今後は国内市場に焦点を絞り、外国投資を減らしていくとの声明を発表した。27日に伊紙『コリエレ・デッロ・スポルト』が報じている。

 ワンダグループは、株20%を所有しているだけではなく新本拠地のネーミングライツを獲得し「ワンダ・メトロポリターノ」と命名した。中国にはクラブのアカデミーを設立、クラブの増資に関わったりと、アトレティコとワンダグループは深い関係となっている。

 同紙はタイトルに「ワンダグループが外国投資を抑制する」とつけ、王健林会長が「国家の要求に応じて、将来的には国内市場に焦点を絞ることになる」と発言したことを報じた。また、世界規模のスポーツメディア制作および放映を行うスイスのスポーツマーケティング会社インフロント・スポーツ・アンド・メディアを買収しており、欧州サッカー界における今後の影響が懸念されている。

text by 編集部