お掃除ロボットの先駆けである「Roomba(ルンバ)」を製造するiRobotが、家庭内の地図情報を売る構想を持っています。その目的は、普及が近づくスマートホームへの活用にあるようです。

Roomba vacuum maker iRobot betting big on the 'smart' home

http://www.reuters.com/article/us-irobot-strategy-idUSKBN1A91A5

iRobotのコリン・アングルCEOは、ロイターの取材に対してルンバによって収集した家庭内の地図情報を売る計画があることを明らかにしました。ルンバの上位モデルには部屋の形状や家具の配置を認識してマッピングする機能を搭載していますが、収集した地図データをスマートホームに活用するべく外部の企業に販売するのだそうです。



スマートホーム市場はますます拡大し続けると予想されていますが、アングルCEOは、「すでに照明、サーモスタット、防犯カメラなどのスマートホーム端末が販売されていますが、家庭内の物理的な環境を認識することに関して言えば無能です」と述べており、家庭内の詳細な地図情報を活用することで、スマートホーム端末が提供できるサービスは広がるとのこと。

例えば、家庭内の家具の配置を把握できればスピーカーで最適な音響が得られるように調整することが可能です。また、照明やエアコンなどの空調も、部屋の物理的な形状に合わせて最適化することが可能です。



アングルCEOによると、ルンバで収集した家庭用地図のデータを、Apple・Google・Amazonというハイテク企業のビッグ3の少なくとも1社に対して数年以内に提供する予定だとのこと。なお、「iRobotから家庭内地図データの購入を検討しているのか?」というロイターの問い合わせに対して、Amazonは回答を拒否しAppleとGoogleは返答しなかったそうです。

iRobotがコモディティ化によって落ちた収益を、地図データ販売によるスマートホーム市場への進出で補う計画にとって、最も大きな障害になるのはプライバシーの問題であることは明らかです。アングルCEOは「ユーザーの同意なく地図データ販売することはない」と述べつつも、スマートホーム機能にアクセスするほとんどの人は、地図データの活用に同意するはずだと考えています。