事業規模を表わす営業収益ではトップ3の浦和、G大阪、鹿島。リーグでも激しくしのぎを削るライバル関係だ。(C) SOCCER DIGEST

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 Jリーグは7月20日、すでに5月26日に発表されていた50クラブの経営情報に加え、3月期決算の柏レイソル、ジュビロ磐田、Y.S.C.C.横浜の経営情報を開示した。計53クラブの経営情報が明らかとなった。Jリーグ経営本部の発表によれば、J1・J2・J3合計の事業規模(営業収益)は約994億円となり、2015年度から約57億円増加した。同時に営業費用(支出)も約54億円の増加で、Jリーグは拡大均衡で推移しているとの認識を示している。

 
 そして、2016年度の経営情報がすべて明らかとなったなか、サッカーダイジェストWebでは、発表された各クラブの経営情報をもとに、2016年度にJ1に所属したクラブの営業収益や広告料収入、チーム人件費などのランキングを作成した。
 
 まずは、クラブの事業規模を表わす営業収益(売上高)から紹介しよう。
 
◆営業収益ランキング
1位 浦和 66億600万円(+5億1800万円)
2位 鹿島 55億8200万円(+12億7100万円)
3位 G大阪 51億4600万円(+8億6400万円)
4位 名古屋 47億1300万円(+2億6700万円)
5位 横浜 46億9600万円(+1億2900万円)
6位 FC東京 45億4100万円(-1億3700万円)
7位 川崎 42億5400万円(+1億7700万円)
8位 神戸 38億6500万円(+2億200万円)
9位 広島 37億9400万円(+1億8400万円)
10位 磐田 33億300万円(+3億700万円)
11位 大宮 32億300万円(+1億9800万円)
12位 新潟 29億800万円(+3億9800万円)
13位 柏 28億7400万円(-1億4500万円)
14位 鳥栖 27億6600万円(+2億7700万円)
15位 仙台 22億8500万円(+4600万円)
16位 福岡 18億3600万円(+1億8200万円)
17位 湘南 16億2700万円(+6600万円)
18位 甲府 15億2300万円(-200万円)
 
 トップは今年も60億円を超えた浦和だが、注目は前年比で約12億円アップとなった2位の鹿島と約8億円アップの3位・G大阪だろう。前者は、Jリーグと天皇杯の二冠に加え、準優勝したクラブワールドカップの躍進で賞金などの「その他収入」項目が大幅に増加した。一方G大阪は、ホームスタジアムが4万人を収容する市立吹田サッカースタジアムに変わり、入場料収入の大幅増が増収の大きな要因となっている。
 
 ちなみに2015年から16年にかけて増収となったクラブは、J全体で34クラブに上っている。
◆広告料収入ランキング
1位 名古屋 30億8800万円(前年比+3億1300万円)
2位 浦和 25億9300万円(+4400万円)
3位 横浜 23億6600万円(+1億1000万円)
4位 広島 22億2100万円(+1億5100万円)
5位 大宮 20億7700万円(-1億600万円)
6位 鹿島 19億5800万円(+9700万円)
7位 FC東京 19億3500万円(+2億2500万円)
8位 柏 19億2900万円(+100万円)
9位 G大阪 18億1700万円(-9000万円)
10位 川崎 18億900万円(+2億400万円)
11位 鳥栖 16億3100万円(+4億2800円)
12位 広島 16億2000万円(+1億5100万円)
13位 磐田 15億6900万円(+5400万円)
14位 新潟 10億4900万円(+1100万円)
15位 仙台 9億800万円(-100万円)
16位 甲府 7億3600万円(-1500万円)
17位 湘南 6億8100万円(+1億800万円)
18位 福岡 6億1800万円(+1億4400万円)
 
 トップ3の顔触れは、昨年と変わらず。唯一30億円を超える1位の名古屋は、営業収益の約65%が広告料収入となっており、その割合はJリーグトップ。依然強力な親会社に支えられている構図が見える。
 
 一方で昨年から大きな増収を見せたのが11位の鳥栖。4億2800万円の増加で16億3100万円に。2015年からユニホームスポンサーに就いている、ゲーム企画・運営会社の「サイゲームス」の影響が大きいようだ。2年前の2014年に7億8900万円だった広告料収入は、いまや倍以上に伸びている。