ネット通販をする人。(画像:いらすとや)

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 ニールセンは19日、消費者のオンラインショッピングの利用動向レポートを発表した。また、マクロミルも同日、通販の利用実態調査を発表した。これら2つのレポートから、現状の消費者意識を分析してみよう。まず、両者に大きく共通するのは、通販・オンライン通販の利用率の高さである。ニールセンの調査では、インターネットユーザーの83%がオンラインで商品を購入したことがある。マクロミルの調査では、通販の利用率は90%であり、うちECサイト経由のものが93%。

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 いずれにせよ、ネット通信販売というものが今日の日本において非常に高いウェイトを占める存在となっていることは間違いない。

 さて、まずはニールセンの調査について詳しく見てみよう。いくつかの結論が提示されている。「ネット通販のウェイトは、なかんずく耐久財において重い」。「配送については、早さよりも送料が無料であることが望まれている」。「60%以上のユーザーは、1カ月に1回以上、オンライン購入を利用している」。「消費財に関しては、そのネット通販利用率はまだ耐久財に及ばない」。

 最後の、消費財の問題について、マクロミルの調査には面白い示唆がある。ネットスーパーの利用率は、17.6%であり、ECサイトの93.0%に比べてはっきりと低い。

 ただし、月に1回以上通販を利用する人の、通販チャネルごとの利用金額平均を見ると、ネットスーパーはECサイトを抜いて首位に立つのである。1万1,560円と1万589円、大差をつけているというほどではないが、それにしても、カタログやテレビや新聞広告の通販が利用率でも利用金額でもECサイトに水を開けられているにも関わらず、である。

 つまりは、ネットスーパーはまだ普及率は低いが、ヘビーユーザー、コアユーザーを掴んでいる、ということであろうか。

 ネットスーパー、特に生鮮食料品を扱うそれはまだ過渡期的状態にあると言ってよいかと思うが、その将来性は決して侮ることはできないのかもしれない。